FCV（燃料電池自動車）と水素ステーションが市場を牽引し、海外の大型プロジェクトが安価な水素サプライチェーンを構築と予測
1.市場概況
水素エネルギーシステムは、2017年12月に国の水素基本戦略が策定され、2030年および2050年に向けて導入目標を設定したことにより、国を挙げて水素利用に取り組み、世界に先駆けて水素社会を実現する取り組みが行なわれている。水素エネルギーシステム導入の最終目標は、CO2フリー水素を導入することと、調整電源として再生可能エネルギー電力の導入拡大を図ることにより、地球温暖化を防止することである。
2.注目トピック
家庭用FC（エネファーム）
家庭用FC（エネファーム）には、PEFC（固体高分子形燃料電池）とSOFC（固体酸化物形燃料電池）があり、FCセルの運転温度が異なっている。PEFCでは70～90℃であるのに対して、SOFCでは電解質にセラミック材料を使用することにより700～1,000℃と高温である。
PEFCエネファーム（700W機）は、新築住宅を中心に販売されてきている。ハウスメーカーでの採用も多い。最近では、ZEHスキームによる採用が増えてきており、PEFCエネファーム販売の半分程度は新築のZEH物件となっている。
SOFCエネファームは、小型･高効率のエネファームtype S（700W機）が販売されており、小型化によりスペースに制限のあるマンションにも設置可能となった。さらに、SOFCエネファームミニ（400W機）も製品化されて、これまで設置できなかった既築の戸建住宅や集合住宅にも設置可能とした。
今後の水素エネルギー社会では、都市ガス燃料のエネファームだけでなく、純水素のFCも含めて普及させていかなければならない。純水素FCでは、CO2フリー水素を燃料とすることになる。これまでは主に都市ガス会社がエネファーム販売を後押ししてきたが、今後、国内では誰が水素を供給していくかが課題になっている。
3.将来展望
日本における水素エネルギーシステム市場は、2020年度の952億円（製造：81億円、輸送･貯蔵：292億円、利用：579億円）の見込みから、2030年度には1兆2,289億円（製造：557億円、輸送･貯蔵：4,522億円、利用：7,210億円）、2050年度には3兆7,940億円（製造：1.620億円、輸送･貯蔵：8,550億円、利用：2兆7,770億円）に拡大すると予測する。
オリジナル情報が掲載された ショートレポート を1,000円でご利用いただけます！
【ショートレポートに掲載されているオリジナル情報】Aパターン
水素ステーション
水素液化装置
有機ケミカルハイドライド法
水素燃焼･混焼大型ガスタービン
調査要綱
2.調査対象： エネルギー会社、設備メーカー、エンジニアリング会社、自動車メーカー
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリング、ならびに文献調査併用
＜水素エネルギーシステムとは＞
水素エネルギーシステムでは、再生可能エネルギー電力を利用して水素を製造したり、海外プロジェクトでCO2フリー水素を大量導入したりして水素を調達し、これらの水素を液化水素、有機ハイドライド、アンモニア等の形態でエネルギーの消費地まで運び、そこで水素発電や燃料電池（FC）、燃料電池自動車（FCV）の燃料として利用する。また、電力の需給管理において、再生可能エネルギー電力等の余剰電力を使用して水素を製造･輸送･貯蔵して、必要な時にエネルギーとして使用することもできる。電気を水素に変換（Power to Gas：P2G）することで、エネルギーの大量･長期貯蔵や大量･長距離輸送が可能になる。
本調査では、これらの水素の製造、輸送･貯蔵、利用にかかるシステムを水素エネルギーシステムと定義している。
＜水素エネルギーシステム市場とは＞
水素エネルギーシステムを製造、輸送・貯蔵、利用の各分野に区分し、2020年度（見込）、2030年度（予測）、2050年度（予測）の市場規模を予測した。各年度の市場規模は、累計値ではなく、当該年度に新規導入される各分野の装置・設備・システムの金額である。
＜市場に含まれる商品・サービス＞
水素の製造に係る装置･設備･システム：水電気分解装置、オンサイト水素製造装置等 水素の輸送･貯蔵に係る装置･設備･システム：水素ステーション、水素キャリアシステム等 水素の利用に係る装置･設備･システム：燃料電池（FC）システム、水素発電システム等
出典資料について
お問い合わせ先
本資料における著作権やその他本資料にかかる一切の権利は、株式会社矢野経済研究所に帰属します。
報道目的以外での引用・転載については上記広報チームまでお問い合わせください。
利用目的によっては事前に文章内容を確認させていただく場合がございます。