調査目的：新型コロナウイルス感染症を契機に多くの企業においてテレワークなどの新たな働き方の導入を推進したものの、2022年にコロナ禍が明けて以降は、新たな働き方として恒常化する動きがみられる一方、出社をメインとした従来の働き方に戻す動きもあり、各社で模索が続いている。
そうしたなか、コロナ禍においてはオフィスワーカーを中心に在宅勤務が進む中で、ビジネスチャットや Web 会議ツールが必要不可欠な存在となってきたものの、コロナ禍が明けて以降は、現場ワーカーにも浸透させるべく、ビジネスチャットツールの位置づけを業務の効率化や業務の自動化を実現するためのプラットフォームへと変化してきている。
今回はビジネスチャットツールに焦点を当て、コロナ禍とコロナ禍明けとでの変化と併せて、同ツールの内容やユーザーの活用動向、課題などについて分析することを目的とする。
調査対象：主たるビジネスチャットツール提供事業者
調査方法：弊社研究員によるオンラインまたは直接対面取材／文献調査その他データ収集
調査期間：2023年9月～2023年11月

ビジネスチャットツール市場に関する調査を実施（2024年）
2023年度のビジネスチャットツール市場は前年度比109.9％の363億3,000万円の見込み、成長率は落ち着くも2027年度には454億5,000万円に達すると予測
​～ビジネスチャットから業務の自動化や生産性向上に向けグループウェアへと位置づけが進化～

• ビジネスチャットツールの市場規模推移予測（2019年度～2027年度見込）を掲載
• 主要ビジネスチャットツールのポジショニングマップを掲載
• ビジネスチャットツールにおける生成AIの影響度合いや各社の見解などを掲載