1.市場概況

2024年度は生活者の外出機会の増加により化粧品需要が増加したことや、プレミアムと呼ばれる製品を中心に化粧品の高単価化が進んだことに加えて、2022年より日本政府が個人旅行の受入れや査証免除措置の再開等を実施したことを受け、インバウンド（訪日外国人客）需要も回復傾向に推移したことから、2024年度の国内の化粧品市場規模（メーカー出荷金額ベース）は、前年度比104.1％の2兆5,800億円となった。
​製品カテゴリー別にみると、スキンケア市場が構成比46.3％（1兆1,950億円）と最も高く、次いでメイクアップ市場は同19.7％（5,070億円）、ヘアケア市場が同19.5％（5,030億円）、男性用化粧品市場は同5.2％（1,330億円）、フレグランス市場が同1.5％（380億円）となり、前年度からメイクアップ市場がヘアケア市場との順位を逆転した。

2.注目トピック

2030年の化粧品産業

2030年に向けて化粧品産業はDX化が進むとともに、事業構造の大きな変革が起きるものと予測する。
具体的には、①マーケティング戦略では、デジタルとリアルが融合した顧客基点のOMO（Online Merges with Offline）マーケティングが定着していくこと、②韓国以外の中国やタイ、ベトナム、台湾などアジア新興国からの化粧品輸入金額が拡大し、国内化粧品市場の競争がより一層激化すること、③化粧品産業全体、研究開発や生産、流通小売のそれぞれの段階でAIの活用が本格化していくこと、の3点である。

3.将来展望

2025年度以降は、高機能製品など高付加価値化により引き続き単価の向上が図られる他、訪日外国人観光客も徐々に増加することでインバウンド需要も回復していく見通しで、2025年度の国内化粧品市場規模は、前年度比102.7％の2兆6,500億円になると予測する。
​また、化粧品業界全体としては“クリーンビューティー”に向けた取り組みが進む。国際的な目標であるSDGs（持続可能な開発目標）への関心が高まり、企業も環境や社会に配慮した取り組みを求められていることや、生活者の環境問題への関心の高まりから、クリーンビューティーへの注目度が高まっていることから、今後の化粧品業界では“クリーンビューティー”がキーワードの一つとなる。

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Aパターン

注目セグメントの動向

　スキンケア市場
　メイクアップ市場
　ヘアケア市場
　フレグランス市場
　男性用化粧品市場

注目トピックの追加情報

　デジタルとリアルが融合し顧客基点のOMOマーケティングが定着
　韓国以外のアジア新興国からの輸入金額が拡大し国内市場の競争がより一層激化
　化粧品産業全体AIの活用が本格化

将来展望の追加情報

調査要綱