プレスリリース
No.3961
2025/12/04
国内アパレル市場に関する調査を実施(2025年)

2024年のアパレル総小売市場規模は8兆5,010億円、前年比101.7%
​~伸び率鈍化も4年連続でプラス成長~ 

株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝)は、国内アパレル市場を調査し、品目別や販売 チャネル別の動向、アパレルメーカーや小売業などのアパレル産業の現況を明らかにした。

国内アパレル総小売市場規模推移
国内アパレル総小売市場規模推移

1.市場概況

紳士服・洋品、婦人服・洋品、ベビー・子供服・洋品を合計した2024年の国内アパレル総小売市場規模は前年比101.7%の8兆5,010億円と推計し、伸び率は鈍化したが4年連続で前年を上回った。2024年の同市場規模をコロナ禍前の2019年と比較すると約93%にまで回復している。

2.注目トピック

2024年のアパレル製品・洋品のチャネル別動向

2024年のアパレル総小売市場をチャネル別にみると、2023年に続き百貨店や専門店のリアル店舗が堅調である。百貨店については、インバウンド(訪日外国人客)需要が継続して高く推移したことが要因の1つとして挙げられる。
また、Eコマースについては、2020~2021年のコロナ禍で大きく伸長したが、コロナ禍収束後も一過性のブームとならず、需要は安定したものとなっている。アパレル企業各社がリアル店舗とECの相互送客を行うOMO(Online Merges with Offline)戦略に注力したことも寄与し、Eコマースは多くの消費者に定着・浸透したと考える。

3.将来展望

今後の国内アパレル総小売市場は、2030年ごろまでは2024年比で微増水準で推移すると予測する。
​国内アパレル市場は長期的には少子高齢化・人口減少の影響を受けて穏かに減少するが、原材料費の高騰、物価上昇、物流費の増加に加えて人件費の上昇によって、商品単価が今後も上昇していくと考えられ、販売数量は減少しても商品単価が上昇するため、人口減少率通りには推移せず、減少幅は抑えられる見通しである。

出典資料について

2025 アパレル産業白書

発刊日:2025年09月30日 体裁:A4 359ページ
価格(税込): 165,000円 (本体価格 150,000円)
※本プレスリリースに一部のオリジナル情報を加えたショートレポートもご購入いただけます。

調査要綱

1.調査期間: 2025年7月~9月
2.調査対象: アパレルメーカー(総合アパレル,メンズアパレル,レディスアパレル,ベビー・子供アパレル他)、小売業(百貨店,量販店,専門店,その他)、商社・卸その他
3.調査方法: 当社専門研究員による直接面談(オンライン含む)、郵送によるアンケート調査、ならびに文献調査併用

<アパレル総小売市場とは>

本調査におけるアパレル総小売市場とは総合アパレル、メンズアパレル、レディスアパレル、ベビー・ 子供アパレルなどのアパレル関連企業によるアパレル・洋品を小売金額ベースで算出している。なお、 二次流通のリサイクルショップなどでの販売分は含まない。 

<市場に含まれる商品・サービス>

メンズアイテム(スーツ、ジャケット・ブレザー、コート、スラックス・パンツ、シャツ)、レディスアイテム (スーツ、フォーマルウェア、ワンピース、ジャケット・ブレザー、コート、ボトム、シャツ・ブラウス)、その他 (ニット製品[セーター類、Tシャツ類、ポロシャツ類]、ジーンズ製品、ベビー・子供服、インナーウェア など)

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