1.市場概況

2025年における車載カメラの世界市場規模は2億3,550万個となる見通しである。市場を牽引するのは先進運転支援システム（Advanced Driver Assistance Systems：ADAS）であり、NOA（ナビゲーション・オン・オートパイロット）など高度なレベル2運転支援機能においてカメラの高画素化と車両の360度周辺検知が進んでいる。また、2020年代後半からは自動駐車支援（Auto Parking Assist：APA）やドライバー監視システム（Driver Monitoring System：DMS）、乗員監視システム（Occupant Monitoring System：OMS）などの需要も増加する傾向にある。

​地域別では中国が最大市場となっており、2024年から複数のカメラを搭載するNOA（ナビゲーション・オン・オートパイロット）の採用がミドルクラスにまで進んでおり、車両1台あたりのカメラ搭載数の増加が顕著である。

2.注目トピック

高画素・マルチカメラ化と安全規制対応が進展する車載カメラ

中国ではハイエンドBEVを中心にADASの差別化競争が加速している。特に都市部道路（中央分離帯や歩道が整備された道路環境）に対応したNOAや、自動駐車支援（APA）機能の適用がミドルクラスにも拡大しており、フロントに8MPの高画素カメラを搭載する車種が増加している。さらに、機能ごとにECU（電子制御ユニット）を統合するドメイン型E/Eアーキテクチャ（電気・電子アーキテクチャ）の普及により、センサの集中制御が進展している。これに伴い、フロントだけでなくサイドやリアにもカメラを配置し、複数カメラを組み合わせた「マルチカメラ構成」を採用する車種が増加している。

欧州では、欧州連合の道路安全規則（GSR2）に基づく注意散漫・眠気検知機能の義務化や、Euro NCAP（欧州新車安全アセスメント）におけるDMS評価の導入を背景に、カメラベースの車内監視システムの採用が急速に拡大している。さらにハイエンドセグメントではOMSの搭載も進んでおり、車室内向けカメラの重要性が一段と高まっている。

​米国では、2029年に予定されるFMVSS 127（連邦自動車安全基準）の施行を見据え、自動車メーカでは夜間歩行者向け自動緊急ブレーキ（Pedestrian Automated Emergency Braking：PAEB）への準備が進んでおり、ADASカメラの高性能化（高画素化や視野角拡大）が進展する見込みである。

3.将来展望

2035年における車載カメラの世界市場規模は9億973万個と予測する。成長要因としては、中国に加え、米国、欧州、日本においても、ドメイン型E/Eアーキテクチャの適用車種が増加し、高度運転支援機能（NOAやAPA）を設定する車種が増加することが挙げられる。これにより、車両のフロントに加え、サイドやリアを含めた360度周辺検知のセンサ構成が進み、ADAS向けカメラの搭載個数は最大11個に達する。また、2030年以降についても、各国の安全規制強化は継続されるため、脇見や居眠りなどドライバーの注意状態を監視することは、安全機能を補完する要素として位置付けが進んでおり、ドライバー監視システム向け車室内カメラの需要が増加する。

地域別では、中国が引き続き最大市場として成長し、2035年には車両1台あたりのカメラ平均搭載数は10個を超える。これに欧州、米国が続くほか、ASEANやインドなどの新興国市場でもADAS向けフロントカメラの需要が本格的に立ち上がることで、世界全体の車両1台あたりの平均搭載数は8.3個へと拡大する。

各国の安全規制対応に加え、ソフトウェア定義車両（SDV）や自動運転の本格的な実用化を見据えて、車載カメラ市場は「搭載数の増加」と「高性能化」の両面で持続的な成長が続くと予測する。

調査要綱