プレスリリース
No.4078
2026/04/20
スポーツ用品市場に関する調査を実施(2026年)

2025年のスポーツ用品市場規模(国内出荷金額ベース)は前年比103.1%の1兆7,313億1,000万円の見込み
​~実需が拡大しづらい中、商品定価(上代)の値上げによる平均単価の上昇により市場規模が底上げ~

株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越 孝)は、国内のスポーツ用品市場を調査し、製品分野別の市場動向や参入企業の動向、将来展望を明らかにした。

スポーツ用品分野別国内出荷市場規模推移
スポーツ用品分野別国内出荷市場規模推移

1.市場概況

2025年のスポーツ用品国内市場規模は前年比103.1%の1兆7,313億1,000万円(国内出荷金額ベース)になると見込む。

人口減少を背景に、スポーツ用品市場は年々実需が拡大しにくくなっているが、円安や原材料価格高騰を背景にメーカー各社が商品定価(上代)の値上げを実施し平均単価が上昇している。そのため、数量ベースでは前年割れも金額ベースでは前年を上回るカテゴリーが多くなった。

また、カテゴリー別では規模の大きな「アウトドア」と「スポーツシューズ」がそれぞれライフスタイル需要を取り込んでいることで比較的高い成長を果たし、前年からの増加額も大きく、スポーツ用品市場全体の成長を牽引した。

2.注目トピック

インバウンド需要拡大

訪日外国人客が初めて4,000万人を超える(出所:日本政府観光局)なかで、スポーツ用品についても日本市場特有の品揃えなどが購買動機となり、観光地周辺の大型店やアウトレット、都市部のメーカー直営店や専門店などで需要が拡大した。特に、多目的シューズやライフスタイルウエアといったライフスタイル系アイテム、東南アジアで人気の高いJリーグのレプリカユニフォーム、「MADE IN JAPAN」のアイテムなどの売れ行きが好調となった。

3.将来展望

2026年のスポーツ用品国内出荷規模は、前年比102.6%の1兆7,761億8,000万円を予測する。
全17カテゴリーのうち、「ラグビー」を除く16カテゴリーが2025年からプラス成長になると予測するが、このうち5%以上の成長率が予測されるのは「アウトドア」のみである。新型コロナウィルス禍後はアウトドアがスポーツ用品市場全体を牽引する構図が続いているが、2026年もその状況が続くと予測する。

出典資料について

2026年版 スポーツ産業白書

発刊日:2026年03月26日 体裁:A4 613ページ
価格(税込): 198,000円 (本体価格 180,000円)
※本プレスリリースに一部のオリジナル情報を加えたショートレポートもご購入いただけます。

調査要綱

1.調査期間: 2025年12月~2026年3月
2.調査対象: スポーツ関連企業、メーカー、卸売業、輸入商社、小売業等
3.調査方法: 当社専門研究員による直接面談(オンライン含む)、電話によるヒアリング、ならびに郵送アンケート調査併用

<スポーツ用品市場とは>

本調査におけるスポーツ用品市場とは、ゴルフ、スキー・スノーボード、釣り、アスレチックウエア(トレーニングウエア、ライフスタイルウエア(カジュアルウエア)、フィットネスウエア、陸上競技・ランニングウエア)、アウトドア(アウトドアウエア、アウトドアシューズ、キャンプ用品等)、スポーツシューズ(ランニングシューズ、ウォーキングシューズ、多目的シューズ(カジュアルスニーカーを含む)、キッズシューズ、トレーニングシューズ(フィットネスシューズを含む)、スポーツサンダル)、テニス、スイム、野球・ソフトボール、サイクルスポーツ、バドミントン、武道、卓球、サッカー・フットサル、バスケットボール、バレーボール、ラグビーの主要17分野の関連用品を対象とし、メーカー出荷金額(国内出荷金額)ベースで市場規模を算出した。

<市場に含まれる商品・サービス>

ゴルフ用品、スキー・スノーボード用品、釣り用品、アスレチックウエア、アウトドア用品、スポーツシューズ、テニス用品、スイム用品、野球・ソフトボール用品、サイクルスポーツ用品、バドミントン用品、武道用品、卓球用品、サッカー・フットサル用品、バスケットボール用品、バレーボール用品、ラグビー用品

お問い合わせ先

部署
マーケティング本部 広報チーム
住所
〒164-8620 東京都中野区本町2-46-2
電話番号
03-5371-6912
メールアドレス
press@yano.co.jp
©2026 Yano Research Institute Ltd. All Rights Reserved.
  本資料における著作権やその他本資料にかかる一切の権利は、株式会社矢野経済研究所に帰属します。
  報道目的以外での引用・転載については上記広報チームまでお問い合わせください。
  利用目的によっては事前に文章内容を確認させていただく場合がございます。