1.調査結果概要

当調査では、病院DXを「病院が、社会環境の激しい変化やデジタル技術の急速な発展により、業務（診療や患者サービスといった対人業務や間接業務・対物業務の全てを含む）そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革するとともに、より良い医療の提供や病院の持続可能性を確立すること。」と定義した。
この定義は、経済産業省「デジタルガバナンス・コード3.0」（2024年9月19日改訂）のDX定義（「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、〜競争上の優位性を確立すること。」）を病院の実態に即して修正したものである。同定義は民間営利企業を念頭に置いており、病院においては「より良い医療の提供」や「社会インフラとしての持続可能性」が求められることから、「製品やサービス、ビジネスモデルを変革する」という表現を「より良い医療の提供」に置き換えた。
​以上のようなことをふまえ、当調査では病院DXの定義を、「病院が、社会環境の激しい変化やデジタル技術の急速な発展をふまえ、業務（診療や患者サービスといった対人業務や間接業務・対物業務の全てを含む）そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革するとともに、より良い医療の提供や病院の持続可能性を確立すること。」と結論付けた。

2.注目トピック

生成AIツールなど、病院DX関連ツールの上市が相次ぎ、2030年度の市場規模は2024年度から倍増の予測

上記の病院DXの定義のもと、当調査では病院DXにつながるITツールを病院DX関連ツールとする。具体的には、業務支援SaaS（スマートフォンアプリを含む。またオンプレミス型でのサービス導入の場合も含む。）や院内搬送ロボットが対象となる。業務支援SaaSには、臨床業務のみならずバックオフィス系の業務支援を含むが、電子カルテ等の医療情報システムは含まない。


ITの進歩に伴い、近年では様々な病院DX関連ツールが上市されている。特に生成AIツール（医療文書作成支援機能を軸としたツールが中心）の上市は2024年末から相次いでいる。また、院内最大の部門である看護部門（特に病棟看護部門）に関するツールも様々なものがあり、病院DX関連ツールの中でも市場規模が大きい。


以上のような状況の中、2024年度の病院DX関連ツール市場規模は640億円と推計した（病院支出額ベース）。2025年度以降は、年率10～20%程度の成長率で推移するツールが多く、2030年度の市場規模は1,275億円と、2024年度のほぼ2倍にまで拡大すると予測した。

調査要綱