理美容サロン市場に関する調査を実施（2026年）

1.市場概況

2025年度の理美容サロン総市場規模は、事業者売上高ベースで2兆1,030億円（前年度比99.0％）と推計した。前年度を下回ったのは、2020年度以来となる。理容サロン市場、美容サロン市場ともに2024年度を下回った。本調査でヒアリングを実施した49社の企業業績をみると、上位企業の多くは2024年度の実績を上回っているが、前年度比5％増を上回ったのは僅か8社に留まった。売上高10～20億円台規模の企業では前年度実績を下回る企業の増加が目立つ。

2022年秋から2023年にかけて実施された理美容サロンの施術料金改定は、水道光熱費や人件費、化粧品類の仕入れ値の上昇を主な要因としている。施術料金の改定直後は来店頻度への影響は限定的であったが、直近の調査では来店頻度の減少や来店周期の長期化を認識する理美容サロンが増えている。理美容への支出の優先順位はやや下がり、加えてより料金の手頃な理美容サロンへ利用を切り替える動きもみられる。理容サロン市場は理容室数の減少が影響し、美容サロン市場は新規開業数の鈍化と既存店における客数の伸び悩みが続く中、客単価の上昇が市場規模を下支えする構図となっている。理美容サロンに商材を卸すメーカーやディーラーを対象とした調査※では、2025年度の理美容サロン向け化粧品市場は業務用化粧品・店販品の価格改定を主因に拡大したと推計している。今後のさらなる施術料金改定の動向も、市場規模に与える影響が大きい要素としてみている。

※「理美容向け業務化粧品市場に関する調査を実施（2026年）」（2026年4月20日発表）
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/4090

2.注目トピック

集客プラットフォーム依存からの脱却、自社集客とリピート率向上に向けた取組みの広がり

美容室の店舗数増加に伴い、集客プラットフォームへの依存度・広告費が高止まりしている。近年、SNS等を活用して新規顧客の獲得や自社集客およびリピート率向上に向けた取り組みを重要視するようになっている一方、多くの理美容サロンでは、集客プラットフォームに依存する状況が続いている。掲載料や予約手数料をはじめとする広告費や集客コストは、特に個人経営や中小規模の理美容サロンにとって、利益を圧迫する要因の一つとなっている。集客プラットフォームへの露出を維持するために高額な広告費を支払い続ける手法は、過渡期を迎えている。自社集客の強化は広告費の負担を抑え、理美容サロン経営の持続性を高める要素になるとみる。

3.将来展望

2026年度の理美容サロン総市場規模は、2兆1,002億円（前年度比99.9％）と予測する。その内訳は、理容サロン市場が5,902億円（同99.7％）、美容サロン市場が1兆5,100億円（同99.9％）である。2025年度に市場規模が一年前倒しで縮小に転じたことを踏まえ、2026年度の理美容サロン総市場規模は、ほぼ横ばいで推移すると予測する。

調査要綱