プレスリリース
No.4259
2026/11/17

アウトドア用品・施設・レンタル市場に関する調査を実施(2026年)

2025年度の国内アウトドア用品・施設・レンタル市場は前年度比8.1%増の5,064億8,000万円と推計、2035年度には7,218億4,000万円に拡大と予測
~アパレルの日常着化とインバウンドが成長を支える一方、キャンプ関連は「量から質」への転換が進む~

株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越 孝)は、国内のアウトドア用品・施設・レンタル市場を調査し、市場分野別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。

国内アウトドア用品・施設・レンタル市場規模推移・予測
国内アウトドア用品・施設・レンタル市場規模推移・予測

1.市場概況

2025年度の国内アウトドア用品・施設・レンタル市場規模は、前年度比8.1%増の5,064億8,000万円と推計した。アウトドアアパレルが日常着やビジネス用途として定着したことに加え、日本ブランドや日本限定モデルを求めるインバウンド需要、製品価格の上昇が市場をけん引した。キャンプ関連用品の需要も底を打ち、アウトドア用具市場は3年ぶりに前年度を上回った。一方、アウトドアサービス(施設・レンタル)市場は、エントリー層の減少や利用時期の分散を背景に前年度を下回った。

2.注目トピック

キャンプ関連は「新規の獲得」から「既存ユーザーの深耕」へ

キャンプブームの沈静化で新規キャンパーは減少し、用具の購入は既存キャンパーの買い足しが中心となっている。焚火台を囲むスタイルが広がり、IGT規格の互換テーブルやカスタム天板など、手持ちの装備に組み合わせる製品が支持を集めた。キャンプ場では、利用組数の伸び悩みを単価の上昇で補う動きが進む。一方で、ブーム期に新規参入した事業者を中心に淘汰が進んでおり、施設ごとの明暗は一段と分かれるものとみる。ユーザー数の拡大が見込みにくいなか、既存ユーザーの満足度を高める商品・サービスの設計が、今後の成否を分けると考える。

3.将来展望

国内アウトドア用品・施設・レンタル市場規模における2025年度から2035年度までの年平均成長率(CAGR)は3.6%で推移し、2035年度には7,218億4,000万円に達すると予測する。アウトドアアパレルの日常着化とインバウンド需要が引き続き成長を支える一方、需要の高止まりや上代の上昇が抑制要因となり、2030年度以降は伸びが緩やかになるとみる。

出典資料について

2026 アウトドアビジネス

発刊日:2026年09月29日 体裁:A4 415ページ
価格(税込): 220,000円 (本体価格 200,000円)
※本プレスリリースに一部のオリジナル情報を加えたショートレポートもご購入いただけます。

調査要綱

1.調査期間: 2026年6月~9月
2.調査対象: アウトドア用品メーカー、卸売業、小売業、アウトドア関連施設(キャンプ場アンケート536施設を含む)、サービス企業・団体、その他業界団体等
3.調査方法: 当社専門研究員による直接面談(オンライン含む)、アンケート調査、ならびに文献調査併用

<アウトドア用品・施設・レンタル市場とは>

本調査におけるアウトドア用品・施設・レンタル市場とは、アウトドア用品(アウトドアアパレル・アウトドア用具)、アウトドア施設利用料(キャンプ場、BBQ場、バンガロー・コテージ、グランピング等の宿泊施設)、アウトドア用品レンタルサービス利用料を対象とし、市場規模はアウトドア用品市場(小売金額ベース)、アウトドア施設市場(宿泊費を含む施設利用料ベース、但し施設でのレンタル料や物販売上高は含まない)、アウトドアレンタル市場(アウトドアレンタル事業者および施設運営事業者のレンタルサービス利用料ベース)の合算値である。

なお本調査におけるアウトドアとは、主に「レジャーを目的に屋外で行う活動」とし、スポーツおよびスポーツテイストの活動(競技スポーツとしてのアウトドアであるトレイルランニング、スポーツクライミング、クライミングジム等)や、釣り(釣り用具・用品、管理釣り場等)、関連サービス(山岳ガイド・自然ガイド等)、野外フェスティバル等は除外している。

<市場に含まれる商品・サービス>

アウトドアアパレル(アウトドアウエア、シューズ、ザック・バッグ類)、アウトドア用具(登山・クライミング用品、テント・タープ類、シュラフ、照明器具、調理器具・食器類、コンロ・燃料類、テーブル・チェア類、クーラー・ジャグ類、その他用品)、アウトドア施設(キャンプ場、BBQ場、バンガロー・コテージ、グランピング等の宿泊施設)、アウトドア(登山用品、キャンプ用品)レンタル

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