プレスリリース
No.4226
2026/11/09

靴・履物小売市場に関する調査を実施(2027年)

2025年度の国内靴・履物小売市場規模は前年度比101.0%の1兆2,494億円と推計
~機能性・高付加価値化を背景に5年連続のプラス成長、スポーツシューズの構成比は58.3%に拡大~

株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越 孝)は、国内の靴・履物小売市場を調査し、商品アイテム別や主要販売チャネル別、参入企業の動向、将来展望を明らかにした。

靴・履物市場規模推移・予測(小売金額ベース)
靴・履物市場規模推移・予測(小売金額ベース)
靴・履物のアイテム別市場規模推移(小売金額ベース)
靴・履物のアイテム別市場規模推移(小売金額ベース)

1.市場概況

2025年度の国内靴・履物市場規模は、小売金額ベースで前年度比101.0%の1兆2,494億円と推計した。市場規模は2021年度以降5年連続で拡大したものの、コロナ禍からの急速な回復は一巡し、緩やかな拡大基調に移行している。スポーツシューズやスニーカーライクな紳士・婦人靴の堅調な需要に加え、機能性・快適性を高めた高付加価値商品の投入や、価格改定に伴う販売単価の上昇などが市場を下支えした。一方、物価上昇による消費者の節約志向やビジネスシーンのカジュアル化に伴う従来型の革靴・パンプス需要の伸び悩み、少子化による子供靴需要の縮小などが市場全体の成長を抑制する要因となっている。

アイテム別に市場をみると、スポーツシューズ(スニーカーを含む)が市場全体の58.3%を占め、引き続き成長を牽引した。競技用途に加えて、通勤・通学や日常履き、ファッション用途などへ着用場面が広がっている。紳士靴・婦人靴は微増となり、レザースニーカーや機能性ビジネスシューズ、履き心地を重視したパンプスなどの高付加価値商品が需要を下支えした。一方、子供靴は少子化を背景に2年連続で減少した。市場ではハンズフリーや防水・撥水、軽量、クッション性、耐滑性など快適性や機能性を組み合わせた商品開発が進んでいる。

2.注目トピック

3D足型計測の活用が進展、店舗とECの靴選びを高度化

靴・履物業界では、3D足型計測やシューズ内部の形状データ、スマートフォンなどを活用したデジタル技術の導入が進んでいる。足長や足幅だけでなく、足囲やアーチ高、甲の高さ、かかと幅などを把握し、一人ひとりの足の特徴に応じた靴やインソールの提案につなげる取り組みが広がっている。さらに、計測データやシューズの形状データをECや会員情報と連携させ、購入候補商品の推奨サイズや着用感の目安を提示するなどオンラインでの靴選びを支援する取り組みも進んでいる。今後、3D足型計測をはじめとするデジタル技術は、実店舗におけるフィッティングや商品提案の高度化に加え、ECでのサイズ選びに伴う不安を軽減する手段として活用の広がりが期待される。

3.将来展望

2026年度の国内靴・履物小売市場規模を前年度比101.0%の1兆2,616億円、2027年度を同101.0%の1兆2,745億円と予測する。スポーツシューズを中心とする快適性・機能性への需要や商品の高付加価値化、販売チャネルの多様化などを背景に、市場は緩やかな拡大基調を維持するとみられる。一方、国内人口の減少やビジネスシーンのカジュアル化に伴う従来型の革靴・パンプス需要の伸び悩み、少子化による子供靴需要の縮小といった構造的な課題に加え、原材料価格や物流費などのコスト負担も残ることから市場全体の大幅な拡大は見込みにくい。

今後は、単なる販売数量の拡大よりも、生活者の使用目的や価値観に対応した商品開発や高付加価値商品の提案、実店舗とECを連携させた購買体験の充実などを通じて、顧客の継続的な購買につなげることが市場の成長を支える重要な要素になると考えられる。

出典資料について

2027年版 靴・履物産業年鑑

発刊日:2026年09月30日 体裁:A4 388ページ
価格(税込): 165,000円 (本体価格 150,000円)
※本プレスリリースに一部のオリジナル情報を加えたショートレポートもご購入いただけます。

調査要綱

1.調査期間: 2026年7月~9月
2.調査対象: 日本国内の靴・履物、及び、靴資材など靴業界に携わるメーカー、卸、小売業、ならびに周辺関連業者、輸出入業者等
3.調査方法: 当社専門研究員による直接面談(オンラインを含む)、郵送アンケート調査、ならびに文献調査併用

<靴・履物小売市場とは>

本調査における靴・履物小売市場とは、紳士靴・婦人靴・子供靴・並びにスニーカーも含む全てのスポーツ用シューズに加え、その他の履物類(長靴や作業靴等)も含めた全ての靴・履物類を対象として、算出している。

<市場に含まれる商品・サービス>

紳士靴、婦人靴、子供靴、スポーツシューズ(スニーカーを含む)、その他の靴・履物類(長靴、作業靴等)

お問い合わせ先

部署
マーケティング本部 広報チーム
住所
〒164-8620 東京都中野区本町2-46-2
電話番号
03-5371-6912
メールアドレス
press@yano.co.jp
©2026 Yano Research Institute Ltd. All Rights Reserved.
  本資料における著作権やその他本資料にかかる一切の権利は、株式会社矢野経済研究所に帰属します。
  報道目的以外での引用・転載については上記広報チームまでお問い合わせください。
  利用目的によっては事前に文章内容を確認させていただく場合がございます。