プレスリリース
No.4249
2026/11/13

レジャー関連市場における動向調査を実施(2026年)

インバウンド需要拡大を背景とした観光産業の成長がレジャー産業全体を牽引

株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越 孝)は、国内のレジャー関連産業を調査し、2024年から2025年のレジャー関連市場の動向を分野別に幅広くまとめた。

1.調査結果概要

レジャー産業は全般的に、2020年以降の新型コロナウイルス感染拡大の影響で長らく低迷したが、2024年になりようやく、コロナ禍前の水準を上回るまでに回復した。

特に、2024年は訪日外国人旅行者数が3,687万人※1と過去最高を更新し、さらに円安によって同じ人数でもより多くの金額が国内に落ちる構造ができあがったことで、旅行消費額は8兆1,257億円※2に達するなど、インバウンド需要の拡大が寄与して観光が好調となった。

※1 出典:日本政府観光局(JNTO)「訪日外客統計」
※2 出典:観光庁「インバウンド消費動向調査」

2.注目トピック

気候変動や安全リスク対応の重要性高まる

猛暑の常態化や降雪の不安定化により、屋外型レジャーは営業機会の減少と収益の不安定化に直面している。需要が屋内型・都市型・夜間へ移行するなか、事業継続には気候への適応と通年で収益を確保できる事業構造への転換が重要となっている。

また、自然系レジャーでは、猛暑をはじめとする気象やクマなど野生動物の出没といった安全面へのリスクが高まっている。こうしたリスクへの対応を恒常的な経営課題として捉え、情報提供や資格制度、保険、中止基準などの「安全の標準化」を進める必要がある。安全対策を維持するためには、利用者負担の拡大が見込まれる一方で、担い手の高齢化・不足が供給の制約となっており、人材育成と確保が市場の持続性を左右する。

出典資料について

2026 レジャー産業白書

発刊日:2026年09月28日 体裁:B5 904ページ
価格(税込): 220,000円 (本体価格 200,000円)
※本プレスリリースに一部のオリジナル情報を加えたショートレポートもご購入いただけます。

調査要綱

1.調査期間: 2026年6月~9月
2.調査対象: 国内のレジャー関連産業、運営事業者
3.調査方法: 文献調査ならびに当社専門研究員による直接面談(オンライン含む)

<レジャー関連市場とは>

本調査におけるレジャー関連市場は、以下を対象とした。

旅行市場(旅行業者、旅行サイト)旅客輸送市場(航空、鉄道、高速バス、観光・貸切バス、クルーズ、フェリー・旅客航路、レンタカー)、宿泊施設(ホテル・旅館、会員制リゾートクラブ、その他の宿泊施設[公営宿泊施設、民宿・ペンション、ユースホステル、カプセルホテル・ゲストハウス、民泊]、テーマパーク・遊園地、その他のレジャーパーク(ウォーターパーク、ファームパーク・観光農園、フラワーパーク・植物園、インドアプレイグラウンド)、ミュージアム(博物館・美術館・ミュージアム、動物園・水族館、フードテーマパーク)、温浴施設、スポーツ観戦・スポーツイベント、博覧会・文化イベント、家庭用・コンシューマゲーム、アミューズメント施設・業務用ゲーム、パチンコ市場、カラオケ市場、公営ギャンブル市場(中央競馬、地方競馬、競輪、ボートレース、オートレース、宝くじ、スポーツ振興くじ[toto])、ゴルフ場、スキー場、フィットネスクラブ・スポーツクラブ、その他のスポーツ施設(ボウリング場、テニスクラブ、フットサルコート、ビリヤード場、バッティングセンター、クライミングジム)、スポーツ用品市場(ゴルフ用品、スキー・スノーボード用品、テニス用品、野球・ソフトボール用品、サッカー・フットサル用品、アスレチックウエア、スポーツシューズ)、アウトドアスポーツ市場(登山・トレッキング、トレイルランニング、オートキャンプ場、ウォーキング、カヌー・カヤック、アドベンチャーパーク)、マリンスポーツ市場(ヨット・モーターボート、サーフィン・ウインドサーフィン、水上オートバイ、スキューバダイビング・スキンダイビング)、釣り市場、モータースポーツ、スポーツ自転車、ランニング、その他のスポーツ市場(ダンス・バレエ、卓球、バドミントン、スケート、ヨガ、ダーツ、スカイスポーツ、その他のニュースポーツ)、映画市場 、劇場・ホール・興行、映像ソフト・配信市場、音楽ソフト・配信市場、放送市場、習い事教室市場、ガーデニング・家庭菜園市場、外食産業(洋風ファストフード、和風ファストフード、カフェ、ファミリーレストラン、居酒屋、回転すし)

<市場に含まれる商品・サービス>

旅行、旅客輸送、宿泊施設、テーマパーク・遊園地・ミュージアム、その他レジャーパーク、スポーツ観戦・スポーツイベント、アミューズメント、娯楽(パチンコ、カラオケ、公営ギャンブル)、スポーツ施設(ゴルフ、スキー、フィットネスクラブ・スポーツクラブ)、スポーツ用品、アウトドアスポーツ、映画・興行、映像・音楽ソフト、文化・趣味・創作関連、外食産業等

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