2017 企業向け研修サービス市場の実態と展望

本調査レポートでは、企業向けに研修サービスを提供している事業者の実態を調査すると共に、企業の研修の現状と将来の意向を調査し、「企業向け研修サービス」の市場構造と動向を明らかにした。

発刊日
2017/06/30
体裁
A4 / 637頁
資料コード
C59103900
PDFサイズ
5.2MB
カテゴリ

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調査資料詳細データ

調査概要
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調査方法:主要研修事業者(ベンダー側)については、事業体制、事業概況、戦略、今後の展望等を切り口に、対面によるヒアリング、又は電話、FAX等によるアンケート等の手段により事業実態を調査した。 ⇒ 調査結果は第2章に掲載。研修サービスを利用する側の一般企業・官公庁・団体および、企業・組織内個人(ユーザー側)の実態ついては、インターネットモニターアンケート調査を実施し、結果を集計した。 ⇒ 調査結果は第3章に掲載。
調査期間:2017年4月~2017年6月

調査結果サマリー
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企業向け研修サービス市場に関する調査を実施(2017年)
~新入社員研修を筆頭に、若手・リーダー職向けなど各種階層別研修が好調~
・2016年度の企業向け研修サービス市場規模は前年度比2.2%増の5,080億円
・大手研修事業者のeラーニングによる研修サービスの利用拡大
 

資料ポイント
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  • 主要研修・人材開発支援事業者を徹底調査した上で、研修市場の動向を解説。
    ・新卒採用の活性化を背景に、新人・若手層の育成・定着及び次世代リーダー育成の研修テーマが需要拡大。
    ・研修効果・効率の向上を目的に、事前学習・フォローアップツールとしてモバイル端末の活用が進展。
    ・研修市場のセグメント別構造とトレンドを詳細解説。主要参入企業の現況と事業戦略を解説。
    ・集合研修、通信教育、eラーニング、アセスメント、その他教育手段別の動向解説。
    ・好調に推移する「アセスメントサービス」の状況解説。
    ・研修事業者の各種現況データ満載。(受講者数、販売額、事業体制、事業戦略など)
    ・2016年度市場規模、市場状況を解説。研修サービス市場の将来を予測。
  • 『従業員500人以上』と『従業員100~500人未満』の企業・組織(民間企業・官公庁も含む)の人材開発の実態を調査。
    ・業種別、企業規模別にみた、研修実施内容の分析・解説。
    ・有力アセスメントツールの利用状況、各種語学試験の利用状況と評価を調査。
    ・研修事業者の利用率、知名度ランキングを解説。
    ・研修施設の利用状況、研修施設の課題を解説。
    ・今年度、来年度の社員採用状況、育成方針の傾向を分析・解説。

資料概要
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第1章 市場概況解説
第2章 研修事業者の現況と事業戦略
第3章 企業・組織内の人材開発・研修の実態~アンケート調査~

リサーチ内容

■掲載内容

第1章 市場概況解説

PART1.市場概況総括
  §1.企業向け研修サービスの分類と定義
    ①研修サービスの形態別分類と定義
    ・企業向け研修サービスとは
    ・研修サービスの形態別分類
    ②研修サービスの内容別分類と定義
    ・研修サービスの内容別分類
    ③研修事業者の分類と定義
    ・事業者分類定義
  §2.市場概況総括
    ●2016年度、「新入社員研修」「次世代リーダー・経営幹部向け研修」が活況
    ●研修効果の向上に向けて、研修スタイルの多様化が進展
    ●市場規模は前期比2.2%増の5,080億円
    〔図〕企業向け研修サービス市場 全体市場規模推移<億円>
    ・研修サービスの形態別市場規模の推計 <2016年度>
    〔図〕(研修形態別)研修サービス市場規模推移<億円>
    ・研修サービスの内容別市場規模の推計 <2016年度>
    〔図〕(内容別)研修サービス市場規模推移<億円>
    ・事業者分類別推計事業者数/市場規模の推計 <2016年度>
    〔図〕(事業者カテゴリー別)研修サービス市場規模推移<億円>
PART2.注目トピックス
  トピックス1.需要高まる「働き方改革」関連テーマのサービス提供状況
  トピックス2.活況を呈するeラーニング研修、モバイル活用も再活性化の兆し
  トピックス3.需要過多で研修施設市場は続伸
PART3.事業者カテゴリー別事業動向
  §1.IT系研修事業者の実態
    <事業者構成・特色>
    <事業動向>
    ●2016年度、各社業績は概ね前期比増収に
    ●eラーニングサービスの拡充によりユーザー層拡大、競争力向上のための差別化も必須に
    ・主要事業者概要
    ・主要事業者の特色
    <クライアント特徴>
    <事業体制>
    <営業(販売)戦略>
    ・主要事業者 主力サービス状況
    <公開セミナー>
    <カスタマイズ研修>
    <eラーニング>
    <テスト・診断ビジネス>
  §2.学校法人・社団法人(公益法人)系研修事業者の実態
    <事業者構成・特色>
    <事業動向>
    ●2016年度、顧客層の拡大により業績拡大
    ・主要事業者概要
    ・主要事業者の特色
    <クライアント特徴>
    <事業体制>
    <営業(販売)戦略>
    ・主要事業者 主力サービス状況
    <公開セミナー>
    <カスタマイズ研修>
    <通信教育・eラーニング>
    <テスト・診断ビジネス>
  §3.コンサルティング系研修事業者の実態
    <事業者構成・特色>
    <事業動向>
    ●2016年度、各社業績拡大、深刻なコンサルタント不足問題、育成が急務に
    ●堅調な公開セミナー、課題は攻めのスタンスと提案営業力の強化
    ・主要事業者概要
    ・主要事業者の特色
    <クライアント特徴>
    <事業体制>
    <営業(販売)戦略>
    ・主要事業者 主力サービス状況
    <主力サービス状況>
    <通信教育・eラーニング>
    <テスト・診断ビジネス>
  §4.人材開発系研修事業者の実態
    <事業者構成・特色>
    <事業動向>
    ●2016年度、主要事業者の「個別企業向け研修サービス」は堅調
    ●低価格の研修サービスやアセスメントサービスの拡販が進む
    ・主要事業者概要
    ・主要事業者の特色
    <クライアント特徴>
    <事業体制>
    <営業(販売)戦略>
    ・主要事業者 主力サービス状況
    <主力サービス状況>
    <eラーニング>
    <テスト・診断ビジネス>
  §5.その他研修事業者の実態
    <事業者構成・特色>
    <事業者動向>
    ●2016年度、各社とも増収傾向が続く中、中堅・中小企業からの研修需要もさらに拡大
    ●ストレスチェック・メンタルヘルス関連研修は、需要の顕在化によって本格的な拡大に
    ●海外派遣型および海外現地リーダー・管理職向け研修サービスを中心に好調を維持
    ・その他事業者の概況
PART4.アセスメントツール市場の実態
  <市場の定義>
    〔図〕アセスメントツールのサービス分類(表)
    〔図〕サーベイ項目による分類(表)
  <サービス概況>
  <参入事業者の動向>
    〔図〕参入事業者の特徴・概況(表)
  <トレンド解説>
    ①「人材採用」領域のアセスメントツールの状況
    ②「能力開発」「人事評価」「組織診断」領域のアセスメントツールの状況
    ③「ストレス診断」領域のアセスメントツールの状況
  <市場規模>
    〔図〕アセスメントツール市場規模推移
  <課題・展望>
  <ユーザー企業側の利用実績>
    〔図〕企業・組織(従業員数500人以上)におけるアセスメント事業者認知度ランキング(TOP10)

第2章 研修事業者の現況と事業戦略

掲載カナ順
◇株式会社アイ・ラーニング
◇アチーブメント株式会社
◇株式会社アドバンテッジリスクマネジメント
◇アルー株式会社
◇株式会社アルク
◇インサイトラーニング株式会社
◇株式会社インソース
◇株式会社ウィル・シード
◇ウィルソン・ラーニングワールドワイド株式会社
◇ANAビジネスソリューション株式会社
◇SMBCコンサルティング株式会社
◇エディフィストラーニング株式会社
◇NECマネジメントパートナー株式会社(ラーニング事業)
◇エヌ・ティ・ティーラーニングシステムズ株式会社
◇エン・ジャパン株式会社
◇グローバルナレッジネットワーク株式会社
◇株式会社グロービス
◇学校法人産業能率大学(総合研究所)
◇CTCテクノロジー株式会社
◇株式会社シェイク
◇株式会社ジェイック
◇株式会社ジェック
◇株式会社セルム
◇ティーペック株式会社
◇デジタルハリウッド株式会社
◇トーマツイノベーション株式会社
◇日本エス・エイチ・エル株式会社
◇一般社団法人日本経営協会
◇株式会社日本経済新聞社
◇公益財団法人日本生産性本部
◇一般社団法人日本能率協会(JMA)
◇株式会社日本マンパワー
◇株式会社パーソル総合研究所(旧テンプスタッフラーニング株式会社)
◇株式会社PHP研究所
◇ピースマインド・イープ株式会社
◇株式会社ビジネスコンサルタント
◇株式会社ビジネス・ブレークスルー
◇株式会社日立インフォメーションアカデミー
◇株式会社富士ゼロックス総合教育研究所
◇株式会社富士通ラーニングメディア
◇フランクリン・コヴィー・ジャパン株式会社
◇ベルリッツ・ジャパン株式会社
◇株式会社マイナビ
◇株式会社マネジメントサービスセンター(MSC)
◇みずほ総合研究所株式会社
◇三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社
◇株式会社リードクリエイト
◇株式会社リクルートマネジメントソリューションズ
◇株式会社リンクアンドモチベーション
◇株式会社ワークハピネス

第3章 企業・組織内の人材開発・研修の実態 ~アンケート調査~

(1)調査目的
(2)調査概要
(3)回答者の属性

PART1.集合研修の実施状況
  §1.企業・団体の集合研修実施状況
    ●集合研修の研修利用率
    〔図〕実施している集合研修の内容
    ●階層別研修の従業員規模別傾向
    〔図〕階層別研修 X 従業員規模別クロス(表)
    ●階層別研修の業種別傾向
    〔図〕階層別研修 X 業種別クロス(表)
    ●ビジネススキル研修の従業員規模別傾向
    〔図〕ビジネススキル研修 X 従業員規模別クロス(表)
    ●ビジネススキル研修の業種別傾向
    〔図〕ビジネススキル研修 X 業種別クロス(表)
    ●労務関連研修の従業員規模別傾向
    〔図〕総務・人事業務関連研修 X 従業員規模別クロス(表)
    ●労務関連研修の業種別傾向
    〔図〕労務関連研修 X 業種別クロス(表)
    ●語学・グローバル対応研修の従業員規模別傾向
    〔図〕語学・グローバル対応研修 X 従業員規模別クロス(表)
    ●語学・グローバル対応研修の業種別傾向
    〔図〕語学・グローバル対応研修 X 業種別クロス(表)
    ●自己啓発・資格取得研修の従業員規模別傾向
    〔図〕自己啓発・資格取得研修 X 従業員規模別クロス(表)
    ●自己啓発・資格取得研修の業種別傾向
    〔図〕自己啓発・資格取得研修 X 業種別クロス(表)
  §2.集合研修の外部委託状況
    ●従業員数500人以上の企業における集合研修の外部委託状況
    〔図〕実施している集合研修の外部委託状況
    ●従業員数100人以上500人未満の企業における集合研修の外部委託状況
    〔図〕実施している集合研修の外部委託状況
    ●「内定者・新人研修」外部委託の従業員規模別傾向
    〔図〕内定者・新人研修の外部委託状況 X 従業員規模別クロス(表)
    ●「内定者・新人研修」外部委託の業種別傾向
    〔図〕内定者・新人研修の外部委託状況 X 業界別クロス(表)
    ●「語学研修」外部委託の従業員規模別傾向
    〔図〕語学研修の外部委託状況 X 従業員規模別クロス(表)
    ●「語学研修」外部委託の業種別傾向
    〔図〕語学研修の外部委託状況 X 業界別クロス(表)
  §3.2015年/2016年/2017年の研修実施回数・規模の比較
    ●集合研修の規模・回数は概ね変化無しの傾向にあるが、縮小・減少の企業が増加傾向に
    〔図〕従業員数500人以上の企業における過去3ヵ年の研修実施回数・規模の比較(表)
    〔図〕従業員数100人以上500人未満の企業における過去3ヵ年の研修実施回数・規模の比較(表)
  §4.集合研修における予算拡大意向
    ●「中堅社員研修」「新人研修」が相対的に予算拡大の傾向強い
    〔図〕予算を増やした(これから予算拡大する予定)集合研修
  §5.研修テーマの興味・関心度合い・利用意向
    〔図〕研修テーマの興味・関心度合い及び利用(受講)意向(500人以上の企業)
    〔図〕研修テーマの興味・関心度合い及び利用(受講)意向(100人以上500人未満の企業)
PART2.集合研修以外の実施状況
  §1.企業・団体の集合研修以外の研修手段の状況
    ●集合研修以外の研修利用率
    〔図〕実施している集合研修以外の研修手段
    ●集合研修以外の研修実施率の従業員規模別傾向
    〔図〕実施している集合研修以外の研修手段 X 従業員規模別クロス(表)
    ●集合研修以外の研修実施率の業種別傾向
    〔図〕・実施している集合研修以外の研修手段 X 業種別クロス(表)
  §2.前年比でのeラーニングの実施回数・規模の変化(2016年/2017年比較)
    〔図〕前年比でのe ラーニングの実施回数・実施規模の変化(円グラフ)
    ●eラーニングの実施状況変化の従業員規模別傾向
    〔図〕eラーニングの実施状況変化 X 従業員規模別クロス(表)
    ●eラーニングの実施状況変化の業種別傾向
    〔図〕eラーニングの実施状況変化 X 業種別クロス(表)
PART3.研修施設の利用実態
  §1.会社・組織の研修施設所有状況
    〔図〕会社・組織の研修施設所有状況(円グラフ)
    ●研修施設所有状況の従業員規模別傾向
    〔図〕研修施設の所有状況 X 従業員規模別クロス(表)
    ●研修施設所有状況の業種別傾向
    〔図〕研修施設の所有状況 X 業種別クロス(表)
  §2.外部の貸会議室・研修施設の利用状況
    〔図〕外部の貸会議室・研修施設の利用状況(円グラフ)
    ●外部施設利用状況の従業員規模別傾向
    〔図〕外部の貸会議室・研修施設の利用状況 X 従業員規模別クロス(表)
    ●外部施設利用状況の業種別傾向
    〔図〕外部の貸会議室・研修施設の利用状況 X 業種別クロス(表)
    ●外部施設利用状況の研修施設所有別傾向
    〔図〕外部の貸会議室・研修施設の利用状況 X 研修施設所有の有無別クロス(表)
  §3.利用している貸会議室・研修施設の種類とその理由
    ●500人以上、500人未満の企業ともに、「民営の貸会議室・研修施設」の利用が7割程度
    〔図〕利用している貸会議室・研修施設の種類
    ●研修に外部施設を利用する主な理由は「キャパシティー」に起因
    〔図〕外部の研修施設を利用する理由
PART4.採用・人材開発の実態
  §1.2017年度における企業・組織の新入社員採用状況(新卒・転職者含む)
    〔図〕2017年度における昨年対比、新入社員採用状況(円グラフ)
    ●2017年度、昨年対比での新入社員採用状況の従業員規模
    〔図〕2017年度における昨年対比新入社員採用状況 X 従業員規模別クロス(表)
    ●2017年度、昨年対比での新入社員採用状況の業種別傾向
    〔図〕2017年度における昨年対比新入社員採用状況 X 業種別クロス(表)
  §2.2018年度(来年度)における企業・組織の社員採用予定状況
    (新卒・転職者含む)
    〔図〕2018年度(来年度)における本年度対比、新入社員採用予定の状況(円グラフ)
    ●2018年度、本年度対比での新入社員採用予定状況の従業員規模傾向
    〔図〕2018年度における本年度対比新入社員採用予定状況 X 従業員規模別クロス(表)
    ●2018年度、本年度対比での新入社員採用予定状況の業種別傾向
    〔図〕2018年度における本年度対比新入社員採用予定状況 X 業種別クロス(表)
  §3.新入社員採用にあたっての求人情報サービス・採用広告会社の利用状況
    〔図〕求人情報サービス・採用広告会社の利用状況(円グラフ)
    ●求人情報サービス利用状況の従業員規模別傾向
    〔図〕求人情報サービス・採用広告会社利用状況 X 従業員規模別クロス(表)
    ●求人情報サービス利用状況の業種別傾向
    〔図〕求人情報サービス・採用広告会社利用状況 X 業種別クロス(表)
  §4.新入社員採用にあたって利用している求人情報サービス
    〔図〕新入社員採用に利用している求人情報サービス
    ●利用している求人情報サービスの従業員規模別傾向
    〔図〕利用している求人情報サービス X 従業員規模別クロス(表)
    ●利用している求人情報サービスの業種別傾向
    〔図〕利用している求人情報サービス X 業種別クロス(表)
PART5.研修事業者の利用状況と認知度
  §1.利用実績のある研修事業者ランキング(大手企業編)
    ●「日本能率協会」が1位に返り咲き、5年連続1位の「産業能率大学」は2位に
    〔図〕研修事業者利用実績ランキング【TOP20】(対象:従業員数500人以上の企業)
  §2.研修事業者の認知度ランキング(大手企業編)
    ●「産業能率大学」が1位、2位は「日本能率協会」に
    〔図〕研修事業者認知度ランキング【TOP20】(対象:従業員数500人以上の企業)
  §3.利用実績のある研修事業者ランキング(中小企業編)
    ●1位「産業能率大学」、2位「日本能率協会」となりトップ2は不動
    〔図〕研修事業者利用実績ランキング【TOP20】(対象:従業員数100人以上500人未満の企業)
  §4.研修事業者の認知度ランキング(中小企業編)
    ●認知度1位は「マイナビ」、2位「日本能率協会」、3位「産業能率大学」に
    〔図〕研修事業者認知度ランキング【TOP20】(対象:従業員数100人以上500人未満の企業)
  §5.ユーザー企業が研修サービス事業者を選ぶ際に重視するポイント
    ●大手企業は「講師の質」「カリキュラムの質」が重視、中小企業は「料金」の重要度も高い
    〔図〕従業員数500人以上の企業における研修事業者を選ぶ際に重視するポイント(表)
    〔図〕従業員数100人以上500人未満の企業における研修事業者を選ぶ際に重視するポイント(表)

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