Ⅰ．市場概況

Ⅰ-1　市場概況総論

・市場概観

◆市場構造イメージ
◆国内e-ラーニングBtoB市場規模
◆国内e-ラーニングBtoC市場規模
◆国内e-ラーニングBtoG/高等教育機関市場規模

Ⅰ-2　海外市場の動向

・激しい淘汰、再編が進む＜米国ベンダー＞
・eラーニングの利用率高まる＜米国企業＞
・学校単位からコミュニティー単位での導入進む＜米国初等・中等教育機関＞
・eラーニングによる履修率が増大＜米国高等教育機関＞
・e-Government政策を背景に、連邦政府がeラーニングを後押し＜米国行政府＞
・政府がeラーニング教材を共同開発＜オセアニア＞
・日本が主導権で普及か？＜アジア＞

◆米国主要ベンダー個表

Blackboard, Inc
Centra Software, Inc
click2Learn.com, Inc
Digital Think, Inc
Docent, Inc
Raindance Communications, Inc
SABA Software, Inc
WebEX Communications, Inc.
Skillsoft Corporation

Ⅰ-3　標準化動向

・標準化の経緯

※SCORM（Sharable Courseware Object Reference Model）定義

・国内ではSCORMが標準規格としてスタンダードになり、標準化の課題も解決へ

■eラーニングプラットフォームSCORM認証商品一覧（第1回認証試験合格商品）

◆標準化団体概要と活動　　ADL/AICC/ALIC/日本イーラーニングコンソシアム

Ⅱ．ｅラーニングビジネスの市場構造とトレンド

Ⅱ-1　参入ベンダーの形態と構造

1.事業者3分類と分類定義

■ベンダーの3分類

2.事業者の構成

・大規模IT事業者が市場を牽引
・多様なコンテンツ、運用・サービスベンダー

■eラーニング事業者構成イメージ

◆eラーニング事業者　事業領域図

Ⅱ-2　プラットフォームベンダーの動向

・急激な伸びから堅調な伸びへシフト
・富士通がリードを広げる
・外資LMSベンダーは厳しい競合状況に
・同期型プラットフォームも競合激しく
・企業では大型案件増加。大学、官公庁案件も増加
・コンサルティングサービスを充実化
・SCORMの認証試験開始。主要ベンダーはSCORM準拠から認証製品の開発へ

■国内プラットフォームベンダー　主力製品概要
■国内プラットフォームベンダー　事業実績・目標

Ⅱ-3　その他事業者の動向

1.IT系研修事業者動向
2.民間教育機関、その他の動向

■その他事業者　事業実態・目標

◆参考資料　eラーニング製品・サービス一覧表（製品名・開発元一覧）
プラットフォーム
オーサリングツール
コンテンツ
ASP・ポータルサイト
コンテンツ受託開発
コンサルタント

Ⅲ．eラーニングユーザーの背景と動向

Ⅲ-1　企業のeラーニング動向

1.企業内研修を取り巻く背景

［図］完全失業率の推移/完全失業者数推移/企業倒産件数推移

2.企業のeラーニング導入傾向

・ITエンジニア向け教育でのWBT導入比率は伸長せず

■情報化人材の研修形態の現状

・eラーニングを本格稼働している事業者は11.7％

［図］eラーニングの実施状況/eラーニングの導入予定

・自学自習可能な研修項目はeラーニング化へ

［図］OFF-JTでの研修実施項目/今後、eラーニングを中心に据える研修項目

・大企業のeラーニング増える

■企業向けeラーニング　大規模導入事例

Ⅲ-2　高等教育機関のeラーニング動向

・ネットによる授業配信は35％以上が実施
・大学のeラーニングは実証レベルから本格稼働へ
・アジアとeラーニングによる協力事業が活発化

■大学でのeラーニング動向事例
*参考資料　「高等教育機関におけるマルチメディア利用実態調査」

Ⅲ-3　一般消費者（個人）のeラーニング動向

・ネットワークインフラの整備進む

［図］インターネット利用者数/ＰＣ世帯保有率/ＤＳＬサービスの加入者数/ＦＴＴＨサービスの加入者数

・消費低迷と共に、教育・教養娯楽費は下げ傾向

■教育に関する1ヵ月平均支出の推移（全世帯・勤労者世帯）

・不況が追い風で資格取得ニーズ強まる

［図］教育訓練給付金受給者推移/資格取得学校市場　市場規模推移推計

・語学需要強まる

［図］語学学校・教室の市場規模推移/
■語学系資格受験者推移
■国家資格受験者推移①
■国家資格受験者推移②
■国家資格受験者推移3
■IT系資格受験者推移
■その他資格受験者推移①
■その他資格受験者推移②

Ⅲ-4　行政・公的機関のeラーニング動向

1.初等・中等教育機関のeラーニング動向
2.官公庁の動向

取組事例１：厚生労働省
取組事例２：文部科学省
取組事例３：経済産業省
取組事例４：鳥取県
取組事例５：神奈川県
③特殊法人の動向

取組事例：日本貿易振興会（ジェトロ）
■特殊法人・ＮＰＯ法人等のeラーニング導入事例

◆参考資料　e-Japan重点計画-2002　教育及び学習の振興並びに人材の育成

Ⅲ-5　ユーザーにとってのeラーニング導入障壁

1.企業ユーザーにとっての導入障壁

障壁１：教育効果に疑問
障壁２：インフラの未整備
障壁３：コスト負担が大きい
障壁４：「eラーニング」＝「研修」の認識
障壁５：機能・価格のミスマッチ

2.個人ユーザーにとっての導入障壁

障壁１：学習効果が見えない
障壁２：デジタルコンテンツに金銭を払う感覚が無い

Ⅳ. 有力事業者ケーススタディ

＜プラットフォーム・ＳＩ・システム開発系ベンダー＞

インターレクト 「．Ｃａｍｐｕｓ3」を展開。事業内容/事業体制/実績・目標/戦略/課題・展望
インターワイズ 「Interwise ＥＣＰ」を展開。事業実績/事業体制/戦略・目標/課題・見解
ウィルソン・ラーニング ワールドワイド 「eLC」の展開。事業内容/事業実績/事業体制/戦略・目標/課題・見解
ＮＥＣ 「CultivaⅡ」を展開。事業内容/事業体制/実績・目標/戦略・課題・展望
エヌ・ティ・ティ・エックス 「E3-Learning」を展開。事業内容/事業体制/実績・目標/戦略・課題・展望
NTTソフトウェア 「EduCAPRING」を展開。事業内容/事業体制/戦略・目標/課題・見解
クリック・トゥー・ラーン 「eLN」を展開。事業内容/事業体制/実績・目標/戦略・課題・展望
スマートリンク 「Pratica LMS」を提供。事業内容/事業体制/事業実績/課題・見解
デジタル・ナレッジ 「Knowledge Learning」を展開。事業内容/事業体制/実績・目標/戦略・課題・展望
東芝 「LearningWizard」を展開。事業内容/事業体制/実績・目標/戦略・課題・展望
ドーセント 「Docent Enterprise」を展開。事業内容/事業体制/戦略・目標/課題・見解
日本アイビーエム 「IBM Lotus LearningSpace」を展開。事業内容/事業体制/実績・目標/戦略・課題・展望
日本ヒューレット・パッカード 「ｈｐバーチャルクラスルーム」を展開。事業内容/事業体制/実績
日本ユニシス・ラーニング 「Virtual Campus」を展開。事業内容/実績/事業体制/戦略・目標/課題・展望
ネットラーニング eラーニング専業者。事業内容/実績/事業体制/戦略・目標/課題・見解
日立電子サービス 「Hiplus on Web」を展開。事業内容/事業体制/実績・目標/戦略/課題・展望
富士通 「Internet Navigware」を展開。事業内容/事業体制/実績・目標/戦略
マクニカ 「Centra one」を展開。事業内容/事業体制/実績・目標/戦略・課題・展望

＜その他ベンダー・サービス事業者＞

ANJOインターナショナル 「インターネットコース」を展開。事業内容/実績・目標/戦略/課題・展望
内田洋行 「教育機関向けe-Learningシステム構築」を展開。事業内容/実績
NTTラーニングシステムズ 「LearningSite21」を展開。事業内容/事業体制/実績・目標/課題・展望
大塚商会 「e-Learningソリューション」を提案。事業内容/実績
廣済堂 「eラーニングソリューション」を提供。事業内容/実績/事業体制/戦略・目標/課題・見解
産業能率大学 「SANNO KNOWLEDGE FIELD」を展開。事業内容/事業体制/実績/戦略・課題・展望
ダイエックス 「DAI-X Webカレッジ」を運営。事業内容/事業体制/実績/戦略・課題/展望・見解
TAC 「Web School」を運営。事業内容/事業体制/課題・展望
日経BPラーニング 各種eラーニングコースを提供。事業内容/実績/事業体制/戦略・目標
日本アイ・ビー・エム研修サービス 「eラーニングサービス」を展開。事業内容/実績/事業体制
日本エデュネット（リソー教育） 「ハローe先生」を展開。事業内容/事業体制/実績・目標/戦略/課題・展望
日本能率協会マネジメントセンター　　　 「JMAM WBT」によるeラーニング提供。事業内容/事業体制/実績/戦略・目標
富士通ラーニングメディア 「FLM eラーニングソリューション」を展開。事業内容/事業体制/実績・目標/戦略/課題・展望
リクルート 「リクルート・ネットカレッジ」を展開。事業内容/事業体制/実績・目標/戦略・課題・展望
レイル 「LiveCreater」を展開。事業内容/事業体制/実績/課題・見解

付属資料１　国内事業者リスト
付属資料２　海外事業者リスト
付属資料3　関連団体・加盟会社リスト（ALIC・日本イーラーニングコン