マイクロ・ナノバブル関連市場の現状と将来展望 ~(潜在)ユーザ需要動向を踏まえて~

発刊日
2005/08/12
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体裁
A4 / 166頁
資料コード
C47200600
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調査資料詳細データ

リサーチ内容

1. 企画意図

“ナノテク”市場が盛況を迎えるなか、「ナノバブル」という言葉が目に留まった。(独立行政法人産業技術総合研究所;以後、産総研・プレスリリース)
ナノサイズの気泡には通常の気泡にはない驚くべき特性があり、産業界の様々な分野で応用が可能という。そこで、まずは実用化が進むマイクロバブル関連市場(マイクロバブル発生装置・同応用製品)について、マイクロ(ナノ)バブル技術確立の背景を明らかにするとともに、その現状と将来展望をまとめた。

2. マイクロバブル関連市場の形成

マイクロバブル関連市場は、1990年代後半に発生装置が登場することに始まる。その研究は1980年代から開始されており、徳山高専の大成教授が第一人者として知られている。研究グループには全国の研究機関のほか、後に発生装置や応用製品を発売するメーカの担当者らも積極的に参加していた。その後、各地に分散して独自に研究開発を行うメーカなどを取り込み、市場が形成されていくことになる。
発生装置が本格的に市場に出回るのは2000年に入ってからのことで、1998~1999年にかけて、カキの養殖現場などで使われた例がマスコミに取り上げられたことが火付け役となった。2002年になると、応用製品が台頭してくるようになる。そして、2005年の今年は愛知万博への出展(産総研)など話題には事欠かず、更なる成長が期待されている。

3. マイクロバブル関連市場の推移(概況)
1) マイクロバブル発生装置
2004年度現在、主要参入メーカ10社の販売高合計は3億円弱で、その他の参入メーカ10~15社を含めると、総市場は5~6億円規模と推計される。現状、その規模は決して大きいとは言えないが、注目すべきは成長率で、1999年度以降5年間の平均成長率(金額ベース)は20%弱、2004年度は過去最高の40%に達した(いずれの数値も矢野経済研究所推計)。

(参考資料)

2) マイクロバブル応用製品
2004年度の主要参入メーカ7社の販売高合計は2億6千万円弱で、その他の参入メーカ10社程度を含めると、総市場規模は5億円強と推計される。但し、現状の応用製品メーカの多くは装置メーカと同様、小・中企業中心で、市場に大手が参入すれば数値は大きく跳ね上がると予測される。すでに技術開発を終えて市場投入を待つばかりの製品もあると見られ、2005年度以降は飛躍的な成長が期待できる。ちなみに、応用製品メーカの2001年度以降3年間の平均成長率(金額ベース)は300%強であった(数値は矢野経済研究所推計)。

(参考資料)

4. (潜在)ユーザの需要動向 

アンケート調査(有効回答:41社・団体)の結果から、回答の約半数(48.8%)がマイクロ・ナノバブル関連装置・製品を認知していたことが分かった。なかでも、養殖・水産関連(漁協)の認知度が高く、続いて産業機器メーカ、上下水道関連(地方自治体)となった。また、実際に装置や製品を使用している(使用したことがある)ユーザは10%にとどまったが、「興味はある」と回答したユーザが65%にのぼった。今回のアンケート調査が潜在需要分野を対象にしたものとは言え、半数近くの回答がマイクロ・ナノバブル関連装置・製品を認知しており、またその半数以上が同装置・製品に興味を持っている意味は大きいと思われる。


調査対象:マイクロ(ナノ)バブル発生装置・応用製品メーカ17社(潜在)ユーザ企業・団体41社

調査期間:2005年5月~7月

調査方法:上記メーカへの直接面接取材および(潜在)ユーザへのアンケート調査等



第Ⅰ章 マイクロ・ナノバブル技術確立の背景

1.マイクロバブルの特性
1)泡の常識
2)マイクロバブルの帯電性
3)マイクロバブルの自己加圧効果
4)マイクロバブルの圧壊
5)ナノバブル

2.マイクロバブルの作成方法
1)0.1ミリメートルの壁
2)マイクロバブル発生装置
(1)旋回方式
(2)加圧溶解方式
(3)その他の方式

3.マイクロバブルの用途(実用化レベル)
1)水質浄化
2)排水処理
3)水産養殖
4)農畜産業
5)健康促進
6)その他の用途

4.マイクロバブルの用途研究
1)船舶の抵抗低減
2)部品洗浄
3)食品加工
4)医療

5.ナノバブルの可能性
1)作成方法と安定化のメカニズム
2)酸素ナノバブル水
3)オゾンナノバブル水

6.おわりに

7.引用・参考文献

資料Ⅰ マイクロ・ナノバブル研究機関・団体一覧
資料Ⅱ マイクロ・ナノバブル関連特許一覧



第Ⅱ章 マイクロ・ナノバブル関連市場の動向

総論

1.主要参入メーカ(調査企業)の動向
1)マイクロバブルの展開事業分野
2)展開製品
(1)発生装置メーカ
(2)応用製品メーカ
3)需要用途分野
(1)発生装置メーカ
(2)応用製品メーカ
4)販売実績
5)販売・プロモーション体制
6)課題・問題点(主要ユーザのニーズを踏まえて)
(1)発生装置メーカ
(2)応用製品メーカ
7)市場の見方と取組動向
(1)発生装置メーカ
(2)応用製品メーカ
8)今後の市場の見通しと製品開発の方向性
(1)発生装置メーカ
(2)応用製品メーカ
9)参考・引用文献

2.(潜在)ユーザの需要動向
1)マイクロ・ナノバブル装置・製品の認知度
2)認知ユーザの動向
3)非認知ユーザの動向
4)まとめ


第Ⅲ章 個別企業実態調査票
個別企業実態調査票の概要
和泉電気株式会社
株式会社オーラテック
協和エンジニアリング株式会社
倉敷紡績株式会社
株式会社鴻池組
三洋設備産業株式会社
資源開発株式会社
株式会社多自然テクノワークス
中電技術コンサルタント株式会社
東洋電装株式会社
株式会社ナノプラネット研究所
野村電子工業株式会社
有限会社バブルタンク
株式会社日立インダストリイズ
株式会社富喜製作所
株式会社ミトモ
株式会社理研
松下電工株式会社(参考)


第Ⅳ章 (潜在)ユーザ調査票(アンケート)

(潜在)ユーザ調査の概要

調査票1.(全項目表示/23社・団体)
調査票2.(半項目表示/18社・団体)

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