2006 企業向け研修サービス市場の実態と展望

本資料のPDF商品の納期は、お申込み後 2週間程度お時間を頂戴します。

発刊日
2006/07/18
※納期はお問合せください。
体裁
A4 / 255頁
資料コード
C48102600
PDFサイズ
PDFの基本仕様
「Adobe Reader 7.0以上」、「印刷不可」・「検索不可」、「編集・加工及びテキスト・図(グラフ)の抽出等不可」、「しおり機能無し」。
※紙媒体で資料をご利用される場合は、書籍版とのセット購入をご検討ください。書籍版が無い【PDF商品のみ】取り扱いの調査資料もございますので、何卒ご了承ください。
カテゴリ

本資料はPDFにて販売いたします。但し、ご注文いただいてからご提供までに数日いただいております。予めご了承ください。

YDB会員の皆様へ
2010年7月以前に発刊した資料はYDBサービス対象外です。2010年8月以降に発刊した資料のご利用をご検討ください。

購入商品を選択し「購入申込」ボタンをクリックしてください。

110,000
100,000
10,000
220,000
200,000
20,000
330,000
300,000
30,000
(準備中)の「詳細目次」「サンプル」は、資料発刊後のご提供になります。
注1)
利用範囲:以下に限定させて頂きます。詳細はこちら
①書籍とPDFレギュラーは購入法人(代理購入の場合は利用法人)の一事業所内
②PDFコーポレートは国内の複数事業所を含む購入法人(代理購入の場合は利用法人)内
③PDFグローバルコーポレートは、海外の複数事業所を含む購入法人(代理購入の場合は利用法人)および海外100%子会社
※事業所とは、経済活動が単一の経営主体のもとにおいて一区画を占めて行われる場所を指します。
注2)
PDF提供方法:マイページより、ダウンロードにて入手頂きます。詳細はこちら
注3)
提供PDFの基本仕様:「Adobe Reader 7.0以上」、「印刷不可」・「検索不可」、「編集・加工及びテキスト・図(グラフ)の抽出等不可」、「しおり機能無し」。
  • マーケットレポートの販売規約はこちら
  • マーケットレポート購入についてのFAQはこちら

調査資料詳細データ

本資料納期のご案内
Close

本資料のPDF商品の納期は、お申込み後 2週間程度お時間を頂戴します。

リサーチ内容

第1章 総論

PART1. 市場概況総括
1. 企業向け研修サービスの分類と定義
 -1.研修サービスの形態別分類と定義
 ■企業向け研修サービスとは
 ■研修サービスの形態別分類
 -2.研修サービスの内容別分類と定義
 ■研修サービスの内容別分類
 -3.研修事業者の分類と定義
 ■事業者分類定義
2. 市場概況総括
 ■企業向け研修サービス市場 全体市場規模推移
 ■研修サービスの形態別市場規模の推計<2005年度>
〔図〕(研修形態別)研修サービス市場規模推移
 ■研修サービスの内容別市場規模の推計<2005年度>
〔図〕(内容別)研修サービス市場規模推移
 ■事業者分類別推計事業者数/市場規模の推計<2005年度>
〔図〕(事業者カテゴリー別)研修サービス市場規模推移

PART2. 事業者カテゴリー別事業動向
1. ITベンダー系研修事業者の実態
 <事業者構成>
 <主要事業者概要>
 <事業動向>
 ■主要事業者の特色
 <クライアント特徴>
 <事業体制>
 <営業(販売)戦略>
 ■主要事業者 主力サービス状況
 <公開セミナー>
 <カスタマイズ研修>
 ■主要事業者 主力サービス状況
 <eラーニング>
2. 学校・法人社団法人系研修事業者の実態
 <事業者構成>
 <主要事業者概要>
 <事業動向>
 ■主要事業者の特色
 <クライアント特徴>
 <事業体制>
 <営業(販売)戦略>
 ■主要事業者 主力サービス状況
 <公開セミナー>
 <カスタマイズ研修>
 ■主要事業者 主力サービス状況
<通信教育・eラーニング>
3. コンサルティング系研修事業者の実態
 <事業者構成>
 <主要事業者概要>
 <事業動向>
 ■主要事業者の特色
 <クライアント特徴>
 <事業体制>
 <営業(販売)戦略>
 ■主要事業者 主力サービス状況
 ■主要事業者 主力サービス状況
 <通信教育・eラーニング>
4. 人材開発系研修事業者の実態
 <事業者構成>
 <主要事業者概要>
 <事業動向>
 ■主要事業者の特色
 <クライアント特徴>
 <事業体制>
 <営業(販売)戦略>
 ■主要事業者 主力サービス状況
 ■主要事業者 主力サービス状況
 <通信教育・eラーニング>
5. その他研修事業者の実態
 <事業者構成>
 <主要事業者概要>
 <事業動向>
 ■主要事業者の特色
 <クライアント特徴>
 <事業体制>
 <営業(販売)戦略>
 ■主要事業者 主力サービス状況

第2章 研修事業者の現況と事業戦略*掲載カナ順
 ◇インヴィニオ
 ◇インサイトラーニング
 ◇ウィルソン・ラーニング ワールドワイド
 ◇ANAラーニング
 ◇SMBCコンサルティング
 ◇NECラーニング
 ◇グロービス
 ◇コーチ・トゥエンティワン
 ◇産業能率大学(総合研究所)
 ◇ジェック
 ◇ジェネックスパートナーズ
 ◇社会経済生産性本部
 ◇セルム
 ◇東京ストレスマネジメント
 ◇日本経済新聞社
 ◇日本・精神技術研究所
 ◇日本能率協会
 ◇日本マンパワー
 ◇PHP研究所
 ◇ビジネスコンサルタント
 ◇富士ゼロックス総合教育研究所
 ◇富士通ラーニングメディア
 ◇リクルートマネージメントソリューションズ
 ◇リンクアンドモチベーション

第3章 ユーザー企業の研修ニーズの実態~企業内研修の実態調査~

 ■調査目的
 ■調査実施概要
 〔図〕回答企業属性
 〔表〕回答企業の属性内訳

PART1. 研修項目別実施状況

1. OFF‐JTでの研修実施率
 ●OFF‐JTの実施率は100%
2. OFF‐JTでの研修実施項目
 ●新人、中堅研修とともに、接遇・マナー研修の実施率高い
 〔図〕OFF-JT研修の実施項目
 ●経年的には「接遇・マナー」研修増え、「資格取得」が減る
 〔表〕OFF-JT研修の実施項目 (経年推移)
3-1. 項目別研修実施形態の比率―<新規採用者を対象とする研修>
 ●新規採用者対象の研修では、クラスルーム形式が中心
 〔図〕-1.新規採用を対象とする研修 2006年度調査
 〔表〕研修の実施形態 -1.新規採用を対象とする研修 (経年推移)
3-2. 項目別研修実施形態の比率―<中堅社員を対象とする研修>
 ●中堅社員対象の研修ではクラスルーム形式主体、通信教育が減少傾向
 〔図〕-2.中堅社員を対象とする研修 2006年度調査
 〔表〕研修の実施形態 -2.中堅社員を対象とする研修 (経年推移)
3-3. 項目別研修実施形態の比率―<経営幹部を対象とする研修>
 ●経営幹部対象の研修は、通信教育、eラーニングの実施がやや低い
 〔図〕-3.経営幹部を対象とする研修 2006年度調査
 〔表〕研修の実施形態 -3.経営幹部を対象とする研修 (経年推移)
3-4. 項目別研修実施形態の比率―<技術部門の専門能力習得研修>
 ●技術部門の専門能力習得のための研修では、クラスルーム形式が大幅に減る
 〔図〕-4.技術部門の専門能力習得のための研修 2006年度調査
〔表〕研修の実施形態 -4.技術部門の専門能力習得のための研修 (経年推移)
3-5. 項目別研修実施形態の比率―<営業スキル習得のための研修>
 ●営業スキル習得のための研修では、通信教育の併用多い
 〔図〕-5.営業スキル習得のための研修 2006年度調査
 〔表〕研修の実施形態 -5.営業スキル習得のための研修 (経年推移)
3-6. 項目別研修実施形態の比率―<IT系スキル習得のための研修>
 ●IT系スキル習得の研修は、eラーニング実施率が伸び悩む
 〔図〕-6.IT系スキル習得のための研修 2006年度調査
 〔表〕研修の実施形態 -6.IT系スキル習得のための研修 (経年推移)
3-7. 項目別研修実施形態の比率
―<接遇・マナー・対人スキル習得のための研修>
 ●接遇・マナー・対人スキル習得研修ではクラスルーム形式が主流
 〔図〕-7.接遇・マナー・対人スキル習得の研修 2006年度調査
 〔表〕研修の実施形態 -7.接遇・マナー・対人スキル習得の研修 (経年推移)
3-8. 項目別研修実施形態の比率―<自己啓発・創造性開発のための研修>
 ●自己啓発・創造性開発のための研修では、通信教育が多く、eラーニングも実施率上昇
 〔図〕-8.自己啓発・創造性開発のための研修 2006年度調査
 〔表〕研修の実施形態 -8.自己啓発・創造性開発のための研修 (経年推移)
3-9. 項目別研修実施形態の比率―<語学習得を目的とした研修>
 ●語学研修では通信教育の実施率高く、eラーニングも増加傾向
 〔図〕-9.語学取得を目的とした研修 2006年度調査
 〔表〕研修の実施形態 -9.語学取得を目的とした研修 (経年推移)
3-10. 項目別研修実施形態の比率―<その他資格習得を目的とした研修>
 ●資格取得の研修では通信教育が中心、eラーニングの実施率が若干増加
 〔図〕-10.その他資格取得のための研修 2006年度調査
 〔表〕研修の実施形態 -10.その他資格取得のための研修 (経年推移)
4. 今後1~2年以内に「eラーニング」を実施形態の中心に据える研修
 ●IT研修、語学研修でeラーニングへの意向がやや強いが、経年的には期待度減少
 〔図〕今後eラーニングを中心に据えてゆこうと考える項目
 〔表〕今後「eラーニング」を実施形態の中心に据える研修 (経年推移)
5-1. 子会社・グループ関連企業での研修
 教育・研修を担当する子会社関連会社を持つ企業の割合
 ●大規模事業者の5社に1社程度が教育研修を担当する子会社・関連会社を持つ
 〔図〕子会社もしくはグループ関連企業に、社員教育・研修を担当する企業が存在するか?
 〔表〕子会社・グループ関連企業に教育・研修会社があるか? (経年推移)
5-2. 子会社・グループ関連企業での研修
 自社で行う研修のうち、子会社・グループ会社で行う比率
 ●自社内の研修を、グループ関連企業にある研修会社に委託する率は低い
 〔図〕自社で行う研修のうち、子会社・グループ関連企業によるものはどれくらいを占めるか。
                 2006年度調査
 〔表〕自社で行う研修のうち、子会社・グループ会社で行う比率 (経年推移)
6-1. グループ企業外での研修
 グループ外企業の民間事業者・教育機関への研修委託実施率
 ●圧倒的多数の企業が外部の研修サービスを利用
 〔図〕貴社の社員教育・研修をグループ企業以外の民間事業者・教育機関等に委託して
                 行うことがあるか。
 〔表〕研修をグループ外の民間事業者・機関に委託することがあるか (経年推移)
6-2. グループ企業外での研修
 グループ外企業の民間事業者・教育機関へ委託して行う研修の割合
 ●研修にグループ外企業を利用している企業は、その依存度も比較的高い
 〔図〕グループ外の企業に委託して行う研修の割合 2006年度調査
 〔表〕グループ外の企業に委託して行う研修の割合 (経年推移)
7. 自社で研修施設を所有している企業の割合
 ●大手企業の約半数は自前の研修施設を所有、所有率は減少方向
 〔図〕研修施設の有無
 〔表〕自社での研修施設所有の有無 (経年推移)
PART2. 利用している研修事業者プログラム

1. 利用実績のある研修事業者
 ●「産業能率大学」の利用率トップ、「日本能率協会」「リクルート」「グロービス」が続く
 ●経年変化では、「リクルート」「グロービス」の利用率が急拡大
 〔表〕主要事業者<7社>の利用率経年推移
 〔図〕研修プログラムの利用実績 2006年度実績
2. ビジネス系プログラムで利用実績のある研修事業者
 ●ビジネス系のプログラムにおいて、利用率が高いのは「産業能率大学」「日本能率協会」、
次いで「リクルート」「グロービス」「日本マンパワー」等
 〔表〕株式公開企業が利用している「ビジネス系プログラム」のベンダー(上位15社)
3. IT系プログラムで利用実績のある研修事業者
 ●「産業能率大学」「日本能率協会」はIT系プログラムでも利用率高い
 〔表〕株式公開企業が利用している「IT系プログラム」のベンダー(上位6社)
4. 組織診断系ツール・サービスで利用実績のある研修事業者
 ●組織診断ツール・サービスでは「リクルート」の利用率がトップ
 〔表〕株式公開企業が利用している「組織診断ツール・サービス」のベンダー (上位6社)
5. 利用している研修プログラムの不満点について
 ●研修プログラムの最大の不満点は「価格」
 〔図〕研修プログラムの不満な点
 〔表〕研修プログラムの不満点 (経年推移)
6. 現在市場に出ている研修プログラムに欠けているもの、
将来的に望まれる研修コンテンツ
 〔表〕研修プログラムに欠けているもの/将来的に望まれる研修コンテンツ
PART3. eラーニング導入状況

1. eラーニングの実施状況
 ●eラーニング導入率は61.2%、全社的実施も増加
 〔図〕e-ラーニング実施状況 2006年度調査
 〔表〕e-ラーニング実施状況 (経年推移)
2. eラーニング導入の利点(導入企業)
 ●eラーニング導入の利点は「時間・場所の制約がない」ことやコスト削減等
 〔図〕e-ラーニングの導入の利点
 〔表〕e-ラーニング導入の利点 (前回調査との比較)
3. eラーニングの問題点・課題(導入企業)
 ●eラーニングの最大の問題は「費用対効果がわからない」こと
 〔図〕e-ラーニングの問題点・課題
 〔表〕e-ラーニング導入の問題点・課題 (前回調査との比較)
4. eラーニングへの今後のスタンス(導入企業)
 ●既に導入している企業の半数以上が「増やす」方向へ
 〔図〕e-ラーニングへの今後のスタンス
 〔図〕e-ラーニングへの今後のスタンス (前回調査との比較)
5. eラーニングの導入予定(現在、未導入の企業)
 ●関心は高いが、具体的な導入は滞る
 〔図〕e-ラーニングの導入予定(未導入企業)
 〔表〕e-ラーニングの導入予定(前回調査との比較)
PART4. 企業の研修予算

1. 年間研修予算の現状
 ●従業員1人あたりの平均研修予算は29,145円
 〔表〕株式公開企業の年間研修予算
2. 年間研修予算総額の過去2年間の推移
 ●研修予算は過去2年間、増額で推移
 〔図〕研修予算総額の過去2年間の推移
3. 今後の研修予算に対するスタンス
 ●今後の研修予算については、「増やす」と「現状維持」が拮抗
 〔図〕今後の研修予算に対するスタンス
付録 アンケート調査表

補足資料 研修事業者リスト*掲載カナ順

購入商品を選択し「購入申込」ボタンをクリックしてください。

110,000
100,000
10,000
220,000
200,000
20,000
330,000
300,000
30,000

このレポートの関連情報やさらに詳しい情報についての調査を検討したい

矢野経済研究所では、
個別のクライアント様からの調査も承っております

マーケティングや経営課題の抽出、リサーチの企画設計・実施、調査結果に基づく具体的な戦略立案・実行支援に至るまで、課題解決に向けた全ての段階において、クライアント企業をトータルでサポート致します。