■本資料のポイント

• 塾、英会話、資格、習い事、企業研修等、教育に関するあらゆる市場を全網羅。市場構造を全て解説。
• 各分野別の過去５年分、2010年度予測市場規模を算出。
• 主要教育事業者の経営データ、経営・営業戦略を掲載。成長企業の事業戦略解説。
• 教育産業に影響を与える各指標・データを解説。

■本資料の概要

第１章　学校教育の動向
第２章　民間教育産業の動向～市場別解説～
第３章　主要事業者の動向
第４章　主要事業者調査データ

■掲載内容

第１章　学校教育の動向

Ⅰ　教育に関する社会的背景データ
　　① 人口構成の推移
　　　　・2009 年の減少幅は戦後最大を更新 人口減少社会が本格化する
　　　　[図] 総人口の推移/総人口の人口増減数の推移/日本の総人口（2009年 年齢別・男女別）
　　　　・少子高齢化に歯止めがかからず、15 歳未満人口は再び減少
　　　　[図] 15歳未満人口の推移/65歳以上人口の推移/総人口に占める子どもと高齢者の割合
　　　　・団塊ジュニアが出産時期からはずれ、出生数は過去最低の水準に
　　　　[図]出生数の推移/年齢3歳階級別子どもの数
　　② 世帯動向
　　　　・ 2009 年の世帯数は増加に転じ、「高齢者世帯」の増加が顕著に
　　　　[図] 世帯数の推移/世帯構造別に見た65歳以上の者のいる世帯数及び構成割合の年次推移/
　　　　65歳以上の者のいる世帯の世帯構造別構成比
　　　　・「児童のいる世帯」数はわずかに回復するも、依然として低水準
　　　　[図] 世帯構造別に見た児童のいる世帯数および平均児童数の年次推移/
　　　　全世帯に占める児童のいる世帯の割合
　　　　・世帯数が増加する一方で所得は減少　家計の厳しさが増す
　　　　[図] 世帯状況一覧
　　③ 人口構成の将来推移
　　　　・ 15 歳／18 歳人口は1990 年の6 割に　受験人口の減少が続く
　　　　[図] 15歳及び18歳人口の伸長率(1990～2050年予測)/15歳人口推移/18歳人口推移/
　　　　年齢3区分別人口推移（0～14歳・15～64歳・65歳以上）
　　　　・労働力の減少が国家的問題に　教育産業の取り組みが注目される
　　　　[図] 総人口に占める65歳以上人口の比率／生産労働人口
　　④ 経済環境動向と教育支出
　　　　・ ●景気に底打ち感が出るも、消費回復はゆるやかに
　　　　[図] 年次別の実質GDP成長率推移/2009年のＧＤＰの推移（四半期ベース）
　　　　・ 「生活が苦しい」は拡大基調　教育格差の懸念も
　　　　[図] 世帯の生活意識の変遷/生活意識別世帯数の構成割合/両親年収別の高校生卒業後の進路/
　　　　4年制大学への進学予定者の割合/主たる家計支持者の年収領分布
　　　　・ 消費支出が減少するなか、教育費は維持
　　　　教育に関する1ヶ月平均支出の推移/:教育関連支出の推移
　　⑤ 雇用環境の動向　
　　　　・2009 年後半から完全失業率の低下が始まる
　　　　[図] 完全失業率の推移/完全失業者数/企業倒産件数
　　　　・ 若年者の雇用情勢　先行きは不透明
　　　　[図] 高校新卒予定者の求人・求職・就職内定率/高校生の就職率/
　　　　高校新卒者の求人・求職・就職内定等状況の推移
　　　　・ ‘就職氷河期’の再来で、大卒の「無業者」が急増
　　　　[図] 卒業後、進学も就職もしない「無業者」の推移

Ⅱ　学校教育の動向　～トピックス別解説～
　　① 学校数の動向
　　　　・ 2010 年の学校数は58,410 校、減少幅が拡大傾向
　　　　[図] 学校数の推移（総数）/学校数の推移/経営区分別学校数/経営区分別学校数比率/
　　　　学校形態及び経営区分別学校数/学校数推移の指数
　　② 在学者数の動向
　　　　・ 2010 年の在学者数は19,542 千人、約10 年間で200 万人減少
　　　　[図] 在学者数の推移（総数）/在学者数の推移（学校別）/経営区分別在学者数/
　　　　経営区分別在学者数比率/学校形態及び経営区分別生徒数/在学者数推移の指数
　　③学習指導要領の改訂とゆとり教育の見直し
　　　　・ ゆとり教育を見直す新たな取り組みが活発化
　　　　[図] 世界各国の生徒の学力到達度調査（OECD 2003年・2006年）
　　　　・新学習指導要領では授業時間が約30 年ぶりに増加
　　　　■ 学習指導要領改訂の基本的な考え方
　　　　■ 学習指導要領改訂のポイント
　　　　■ 学習指導要領改訂実施スケジュール
　　　　■ 教科書検定スケジュール
　　　　[図] 小中学校主要科目年間授業数の推移
　　④子ども手当と高校無償化の現状
　　　　・ 民主党政権が迷走するなか、「子ども手当」と「高校無償化」がスタート
　　　　・「子ども手当」の概要
　　　　・「子ども手当」の課題と意義
　　　　・「子ども手当」＋「高校無償化」の手厚い子育て支援に期待
　　⑤小学校英語必修化への対応状況
　　　　・ 国際社会に必須の英語力、アジア各国で早期英語教育が活発化
　　　　[図]小学校の外国語（=英語）活動の実施学校数推移／
　　　　全国公立小学校全21,442校対象（2009年度計画）
　　　　・ 小学校の英語教育は2009 年度から高学年で強化
　　　　[図]外国語（=英語）活動時間 学年別実施学校数と平均実施時間（小学校）/
　　　　外国語（=英語）活動時間 小学校1校あたりの学年別平均実施時間/小学校1校あたりの平均時間推移（年間）
　　　　・ 英語必修化の完全実施に向けた準備が進む
　　⑥教育ＩＣＴの動向
　　　　・ ＩＣＴ利用環境の整備状況
　　　　[図]コンピュータ1台当たりの児童生徒数／教員の校務用コンピュータ整備率／
　　　　超高速インターネット接続率
　　　　・ 2010 年3 月の全国公立学校の電子黒板の整備状況は56,000 台
　　　　[図]電子黒板の整備状況／電子黒板のある学校の割合
　　⑦ 中高一貫教育の現況と学習塾の対応
　　　　・ 中高一貫校は増加の一途　半数近くは公立校に
　　　　[図] 中高一貫教育校数の推移/中高一貫教育校設置状況の内訳/中高一貫校設置状況
　　　　・ 公立中高一貫校の課題・問題点
　　　　[図] 学習塾参入企業（一部）の公立中高一貫校受験対策講座
　　⑧高等学校卒業程度認定試験（高認）の動向
　　　　・ 「高認」出願者数の増加傾向が続く
　　　　[図]高等学校卒業程度認定試験出願状況/高等学校卒業過程認定試験出願者の推移/
　　　　高等学校卒業程度認定試験 合格者状況/「高認」合格者の年齢別内訳
　　⑨フリーター・ニート問題
　　　　・2009 年のフリーター人口は増加に転じる　高齢化が顕著
　　　　[図]年齢階級別フリーター数推移
　　　　・ニート（若年無業者）対策には偏見や差別の撤廃も
　　　　[図]ニート（若年無業者数）の推移/年齢階級別ニート（若年無業者）数推移
　　⑩教育特区の現状
　　　　・特区で地域の多様な教育ニーズに応える
　　　　[図]教育特区認定件数の推移/第21回～第23回の認定教育特区
　　　　・ e 環境教育特区、キャリア教育推進特区に注目
　　⑪少年被害犯罪の発生状況と安全対策
　　　　・少年の被害件数は減少するも割合は増加傾向　性犯罪被害が目立つ
　　　　[図]刑法犯被害件数(2006～2009年)/罪種別被害状況
　　　　・ 就学児童・生徒の被害発生場所は「駐車場（駐輪場）」が最多
　　　　[図]就学別・場所別被害発生件数(2008年)/就学別・場所別被害発生件数(2009年)
　　　　・ 学校の安全管理ではハード面の整備が進む
　　　　[図]学校の安全管理の取り組み状況/学校での安全管理への取り組み
　　　　・子供向け防犯用品・サービス市場が活況
　　　　[図]防犯製品・サービス/子供向け防犯用品・サービス市場規模推移/各種防犯ビジネスの動向

Ⅲ　大学の動向
　　① 大学数と在学者数の動向
　　　　・ 需要の変化に伴い、短大から4 年制大学へのシフトが進む
　　　　[図] 大学･短期大学数の推移/大学・短期大学数の経営タイプ別推移
　　　　・ 4 年制大学の在学者数が全体の95％に
　　　　[図] 大学・短期大学の在学者数推移/大学・短期大学の在学者経営タイプ別推移
　　② 大学志願者の動向
　　　　・大学志願者数が8 年ぶりに増加　大学進学志向の高まりを反映
　　　　[図] 大学志願者数の推移
　　　　・高校生の現役進学率が増加し、就職率は過去最低の水準に
　　　　[図] 高校生の大学・短期大学への現役進学率/高等学校卒業者の就職率
　　　　・ センター試験の出願者・受験者数は2 年連続で増加
　　　　[図]大学入試センター試験 出願者／受験者数推移/大学入試センター試験 現役／浪人別出願者数推移
　　　　・ 大学全入時代、差別化で大学間格差が拡がる
　　　　[図]私立4年制大学の定員充足率別の分布(2010年)/
　　　　私立4年制大学の規模別の構成及び定員充足率(2010年)
　　　　■参考資料　　平成22年度国公立大学入学者選抜の概要
　　③大学教育改革の現況
　　　　・ 大学教育の構造転換が求められる
　　　　・ 大学における教育内容の改革状況
　　④ 大学の学費動向
　　　　・ 私立大学の初年度費用は低下するも授業料は値上がり傾向
　　　　[図] 私立大学の学費例（文科系）/私立大学の学費例（理工系）
　　　　・ 授業料では依然として国立大学有利
　　⑤ 法科大学院（ロースクール）の現状と課題
　　　　・ 新司法試験の合格率低下に歯止めがかからず2010 年の合格者は4 人に1 人
　　　　[図] 新司法試験結果の推移/新司法試験 合格者・合格率推移
　　　　・ 法科大学院には「教育の質の向上」を
　　　　[図] 新司法試験法科大学院別合格率ランキング（2010年度基準）
　　⑥ 大学院動向　(大学院進学率／大学院設置状況)
　　　　・ 大学卒業者の就職難を背景に、大学院進学率が高まる
　　　　[図] 大学院設置大学数/大学卒業者の大学院等への進学率/大学卒業者の就職率/
　　　　大学院における就職率推移
　　⑦日本の教育費（OECD「図表でみる教育2010」より）
　　　　・ 日本の教育支出は私費負担大、公的支援の拡充が求められる
　　　　[図] 主要国における一般政府総支出に占める公財政教育支出割合/
　　　　主要国におけるGDPに対する公財政教育支出割合/主要国におけるGDPに対する公財政教育支出割合/
　　　　教育機関への教育支出の公私負担割合
　　　　教育支出における公財政負担割合/教育支出における私費負担割合/
　　　　就学前教育と高等教育における私費負担及び家計負担の割合
　　⑧ 大学と民間事業者との提携動向
　　　　・2009 年度の産学連携状況は不況の影響で低調
　　　　[図] 特許出願件数上位大学(2009年度)/特許収入上位大学(2009年度)/
　　　　民間企業との共同研究の実施件数の推移/共同研究の実施に伴う研究費の受入額の推移/
　　　　受託研究の実施件数の推移/受託研究の実施に伴う研究費の受入額の推移
　　　　・事業仕分けで産学官連携は「廃止」の評価事業の再構築に期待
　　　　行政刷新会議「事業仕分け」第3 W G評価コメント
　　⑨大学における就職支援の動向
　　　　・ 国は「採用内定取消し」の防止に取り組む
　　　　・「就職協定」廃止後は企業の採用活動が早期化
　　　　・ 大学は生き残りをかけた「キャリア支援」を強化

Ⅳ　学校市場データ集
　　◎学校データ一覧表
　　　　[図] 2010年学校市場/学校教育総市場①（生徒数構成）/学校教育総市場②（学校数構成）/
　　　　学校数構成比/生徒数構成比/教員数構成比/学年別生徒数推移/学年別生徒数指数推移/
　　　　学年別生徒数指数推移（グラフ）/学校別教員数の推移/学校別教員数指数/
　　　　教員数指数推移（グラフ）/大学・短期大学の入学者数推移/大学・短期大学の入学者数指数推移/
　　　　大学・短期大学入学者数指数推移（グラフ）
　　　　■ 就学前教育分野（幼稚園）
　　　　[図] 年齢別構成比/幼稚園数と園児数の推移
　　　　■ 初等・中等教育分野
　　　　[図] 学校数構成比/生徒数構成比/教員数構成比/初等・中等教育市場
　　　　■ 高等教育分野
　　　　[図] 学校数構成比/生徒数構成比/教員数構成比/高等教育市場
　　　　■ 専修・各種学校分野
　　　　[図] 学校数構成比/生徒数構成比/教員数構成比/専修・各種学校市場
　　　　・ゆとり教育の見直しと「学習指導要領改訂」
　　■ 参考資料　　学習指導要領（抜粋）
　　　　・ 小学校学習指導要領
　　　　・ 各教科等の授業時数
　　　　・ 中学校学習指導要領
　　　　・ 各教科等の授業時数
　　　　・ 高等学校学習指導要領

第２章　民間教育産業の動向 ～市場別解説～

Ⅰ　補習・進学教育市場
１． 学習塾・予備校市場
　　① 市場概況
　　　　・2009 年度の市場規模は縮小も、市場は大幅拡大の兆し
　　② 市場規模
　　　　・ 市場規模前年比2.6％減の9,000 億円市場
　　　　[図] 学習塾・予備校市場規模推移
　　③ 有力事業者の概況
　　　　・ 株式上場企業19 社は減収増益傾向
　　　　・ 上位100 社の売上規模は全体で前年比2.4％減
　　　　◇ 有力事業者の事業動向[概観]
　　　　◇ 有力学習塾・予備校の業績動向
　　　　◇ 株式公開企業19社の業績概要
　　　　[図] 売上高対前年度比推移/経常利益対前年度比推移/株式公開19社の連結売上高/経常利益合計推移
　　　　■ 株式公開（上場）企業19社データ比較
　　　　・ 経営指標（連結売上高・経常利益）
　　　　・ 生徒数/生徒規模順
　　　　・ 部門別売上高/生徒数
　　　　・ 売上高/生徒数比率
　　　　・ 売上高/生徒数 小中学部門
　　　　・ 売上高/生徒数 高校部門
　　　　・ 株式公開（上場）企業19社の主要項目別ランキング（2009年度）
　　　　◇ 上場19社の財務指標比較
　　④個別指導塾の概況
　　　　・09 年度の市場規模は前年比微増の3,700 億円、10 年度は大幅拡大へ
　　　　［図］ 個別指導塾市場規模推移
　　　　◇ 有力事業者の個別指導塾事業状況
　　⑤e ラーニング・映像授業に関する動向
　　　　◇ 本書掲載企業のe ラーニング・映像授業に関する動向（要約）
　　⑥業界再編動向
　　　　・ 事業提携・買収の典型的パターンは4 つ
　　　　・ パターン1：「事業エリアを拡大する（横展開）」 主要事業者の動き
　　　　・ パターン2.「競合事業者を吸収する（商圏ドミナントの確立）」 主要事業者の動き
　　　　・ パターン3.「ターゲット層を拡大する（縦展開）」主要事業者の動き
　　　　・ パターン4.新たなサービスを開発する（新規市場を創出する）主要事業者の動き
　　⑦子ども手当・公立高校無償化の効果
　　　　・民主党の目玉政策「子ども手当」「公立高校無償化」
　　　　・集団指導型学習塾（中学受験・高校受験向け）への効果
　　　　・大学受験向け塾・予備校への効果
　　　　・個別指導塾への効果
　　　　・補習塾への効果
２． 家庭教師派遣市場
　　① 市場概況
　　　　［図］ 家庭教師派遣市場推移（億円）
　　② 事業者動向

Ⅱ　資格取得市場
１． 資格取得学校市場
　　①市場概況
　　　　・ ６期連続の縮小。2010 年前半は回復基調
　　　　［図］ 資格取得市場規模推移（20 05年度～2010年度予測）＞
　　　　・ 得意分野によって明暗
　　　　［図］ 主要資格取得スクール企業の教育関連売上高推移
　　②市場構造
　　　　・ 資格取得学校の分類と、分類別の概況
　　　　・ 不況をきっかけに、難関資格中心に再浮上
　　③資格分野別概況
２． 資格・検定試験市場
　　①市場概況
　　　　［図］ 資格・検定試験市場
　　②ジャンル別の受験者傾向
　　　　［図］ 資格・検定試験市場(内訳)
　　　　■参考資料　　分野別資格・検定試験データ集
　　　　［図］ 語学系試験の受験者数推移/法律系試験の受験者数推移/財務・会計系試験の受験者数推移/建築
　　　　・不動産系試験の受験者数推移/その他国家試験・技術・ビジネス試験/教養系検定試験の受験者数推移

Ⅲ　英会話・語学教育市場
１．英会話教室・語学学校市場
　　①市場概況・トレンド
　　②市場規模/ビジネス環境
　　　　［図］ 語学学校・教室の市場規模推計
　　③英会話教室・語学学校（含幼児・子ども向け）市場における有力事業者の動向
　　　　ECC/イーオン/ベルリッツ・ジャパン/GABA/シェーンコーポレーションジャパン/ジー・エデュケーション
２．幼児・子ども英会話教室市場
　　①市場概況・トレンド
　　②市場規模
　　　　［図］ 幼児英会話教室の市場規模推計

Ⅳ　趣味・習い事市場
１．民間カルチャーセンター市場
　　①カルチャーセンター市場
　　　　［図］ カルチャーセンター参入企業分類
　　②カルチャーセンター市場規模推移
　　　　［図］カルチャーセンター市場規模推移（2004年～2010年度予測）/
　　　　カルチャーセンターの売上高、受講者数、講座数、講師数の推移（2005年～2009年度）
　　③有力事業者シェア
　　　　［図］カルチャーセンター市場主要参入企業　売上高推移
　　④主要事業者の動向
　　　　［図］ カルチャーセンター関連売上高ランキング（2008年度）
２．スポーツ教室市場
　　①市場概況・トレンド
　　　　［図］ スポーツ系教室数の推移/世帯あたりスポーツ教室年間支出額推移
　　②市場規模/ビジネス環境
　　　　［図］ フィットネスクラブ、テニスクラブ・スクール、スイミングプールの市場規模/
　　　　トレーニング、エアロビクス・ジャズダンス、スイミング、テニスの参加人口推移/
　　　　フィットネス用品市場規模推移（小売ベース）
　　③主要事業者の動向
　　　　［図］ スポーツ施設展開企業売上高ランキング/フィットネス展開有力企業動向（一部）
３．音楽教室市場
　　①市場概況・トレンド
　　　　［図］ 学校種別学校外活動費支出項目の推移/世帯あたり音楽教室年間支出額推移/楽器市場の推移/主な楽器の出荷台数主な楽器の出荷金額
　　②市場規模/ビジネス環境
　　　　［図］ 音楽教室市場規模推移
　　③主要事業者の動向
４．パソコンスクール／教室市場
　　①市場概況・トレンド
　　　　［図］ パソコンスクール／教室市場　市場分類
　　②市場規模/ビジネス環境
　　　　［図］ パソコンスクール市場規模推移/パソコン、インターネット人口普及率推移
　　③主要事業者の動向
　　　　［図］ パソコン・ワープロ教室展開企業（一部）
５．料理教室市場
　　①市場概況・トレンド
　　　　［図］ 料理教室・クッキングスクールの主な内容/クッキングトイ　市場規模推移（出荷ベース）
　　②市場規模/ビジネス環境
　　　　［図］ 習い事市場（料理）規模推移
　　③主要事業者の動向
　　　　［図］ 料理教室・クッキングスクール展開有力企業（一部）

Ⅴ　幼児教育市場
１． 幼児英才教育市場
　　①全体動向
　　　　［図］幼児英才教育市場規模推移（2006年～20010年度予測）/幼稚園児学校外活動費/
　　　　幼稚園児補助学習費/幼児英才教育市場での業態別構成（2009年度）/
　　　　主要幼児英才教育事業者の業績推移（2006年～2009年度）/幼児英才教育市場での事業者シェア（2009年度）
　　②ジャンル別動向
　　　　(1) 幼児受験教育市場の動向
　　　　［図］ 小学校の数/公立小学校の学校数及び在学生数/国立・私立小学校の学校数及び在学生数/
　　　　幼児受験教育市場規模推移/主要事業者の特徴
　　　　(2) 知育主体型教育市場の動向
　　　　［図］ 知育主体型教育市場規模推移（2006年～2010年度予測）/主要事業者の特徴
２． 幼児体育指導市場
　　①市場環境
　　　　［図］ 幼稚園外活動費（公立）の推移/幼稚園外活動費（私立）の推移/幼稚園および保育所数の推移/
　　　　幼稚園および保育所利用児童数の推移
　　②市場の現状と市場規模
　　　　［図］ 幼児体育指導市場規模推移（2006年～2010年度予測）/
　　　　主要事業者の正課・課外指導の売上高推移（2006年～2009年度）/
　　　　幼児体育指導市場での事業者シェア（2009年度）
　　③主要事業者の動向
　　　　［表］ 正課体育指導園数/課外体育指導会員数/主要事業者の特徴/主な体育家庭教師派遣事業者の事業概要
３． 託児・保育市場
　　①市場環境
　　　　［図］ 保育所の分類/公立・私立の保育所数推移/保育所利用児童数等の推移/
　　　　0～6歳人口と保育所利用率/認定こども園の導入状況
　　②市場の現状と市場規模
　　　　［図］ 託児・保育市場規模推移（2006年～2010年度予測）
　　③主要事業者の動向
　　　　［表］ 主要事業者の特徴

Ⅵ　企業向け研修サービス市場
１． 企業向け研修サービスの分類と定義
　　・ 企業向け研修サービスとは
　　［図］ 企業向け研修サービスの「形態別」分類と定義/企業向け研修サービスの「内容別」分類と定義/
　　参入事業者の分類と定義
２． 市場概況
　　［図］ 企業向け研修サービス市場規模
３． 市場の構成とセグメント別トレンド
　　［図］ 企業向け研修サービスの「形態別」市場構成とトレンド/
　　企業向け研修サービスの「内容別」市場構成とトレンド/参入事業者の構成とトレンド
　　・ ＩＴベンダー系研修事業者の動向
　　・ 学校法人・社会人教育機関系（公益法人系）事業者の動向
　　・ コンサルティング系事業者の動向
　　・ 人材開発系事業者の動向
　　・ その他事業者の動向

Ⅶ　eラーニング市場
１． ｅラーニング市場の定義
　　［図］ eラーニングの定義
２． 市場概況
　　［図］eラーニング市場と構成比（2009年度ベース）/eラーニング市場規模推移
　　・BtoBのネットワーク･ラーニングサービス市場について
　　［図］ LMS市場規模推移/ネットワーク･ラーニングサービス市場(BtoB)推移
　　・BtoＣのネットワーク･ラーニングサービス市場について
　　［図］ ネットワーク･ラーニングサービス市場(BtoC)推移

Ⅷ　各種教材・通信教育・学習ゲーム市場
１． 通信教育市場（幼児向け）
　　・ 市場の定義
　　・ 市場概況
　　・ 事業者動向
　　・ ベネッセコーポレーション
　　・ 小学館集英社
　　・ 新学社/全日本家庭教育研究会（全家研）
　　・学研ネクスト
　　・ Z会
　　［図］ 通信教育（幼児向け）市場の構成/通信教育（幼児向け）市場規模推移
２． 通信教育市場（学生向け）
　　・ 市場の定義
　　・ 市場概況
　　・ 事業者動向
　　・ ベネッセコーポレーション
　　・ Z会
　　・ 小学館集英社
　　・ 新学社/全日本家庭教育研究会（全家研）
　　［図］ 通信教育（学生向け）市場の構成/通信教育（学生向け）市場規模推移
３． 学習参考書・問題集市場
　　・ 市場の定義
　　・ 市場概況
　　［図］ 学習参考書の市場規模/ 学習参考書の新刊発行状況
４． 通信教育市場（社会人向け）
　　・ 定義
　　・ 市場概況
　　［図］ 通信教育（社会人向け）市場規模推移
　　・ 事業者動向
　　・ ユーキャン
　　・ 日本マンパワー
　　・ TAC
５． 幼児向け英会話教材市場
　　・ 市場の定義
　　・ 市場概況
　　・ 事業者動向
　　・ワールド・ファミリー
　　・ ベネッセコーポレーション
　　・ テックス英語研究所（中央出版グループ）
　　［図］ 幼児向け英会話教材市場の構成/幼児向け英会話教材市場規模推移
６． 学習ゲームソフト市場
　　①ゲーム機向けソフト市場
　　・ 学習ゲームソフト（ゲーム機向け）の定義
　　［図］ 学習ゲームソフトのカテゴリー
　　・ 市場概況
　　［図］ 学習ゲーム市場規模推移
　　・ カテゴリー別市場概況
　　・ 教科学習ソフト
　　・ 知育系ソフト
　　・ 資格学習ソフト
　　・ 語学学習ソフト
　　・ 漢字・日本語学習ソフト
　　・ 脳トレソフト
　　・ その他学習ソフト
　　［図］ 学習ゲームソフト市場のカテゴリー別構成（2009 年度・金額ベース）
　　・ 主要事業者の動向
　　・ 任天堂
　　・ アイイーインスティテュート
　　・ メディア・ファイブ
　　・ ベネッセコーポレーション
　　・ スクウェア・エニックス
　　・ ロケットカンパニー
　　②パソコン向けソフト市場
　　・ 学習ゲームソフト（パソコン向け）の定義
　　・ 市場概況
　　［図］ パソコン向け学習ソフトウェア市場推移
７． 学校教科書市場
　　① 市場動向
　　［図］学校教科書の市場規模推移/教科書給付対象となる児童・生徒数の推移
　　② 教科書業界の市場特性と参入事業者の動向　
　　［図］ 教科書発行者/教科書の検定・採択の周期/学校別市場規模比率（金額ベース）の推移

Ⅸ　知育玩具市場
１． 知育玩具市場
　　・ 知育玩具の定義
　　① 市場概況・トレンド
　　［図］ 知育玩具市場推移
　　② 種類別玩具市場の概況
　　ブロック/木製玩具
　　③ 主要事業者の動向
　　レゴジャパン/ボーネルンド/河田/学研ステイフル/フレーベル館/くもん出版/ヨシリツ
　　/コクヨS&T/ピープル/パイロットインキ

第3章　主要事業者の動向

１ 学習塾・予備校
　　1アップ
　　2市進ホールディングス
　　3ウィザス
　　4栄光
　　5英進館
　　6学究社
　　7学研エデュケーショナル
　　8河合塾グループ
　　9京進
　　10公文教育研究会
　　11クリップコーポレーション
　　12ジーニアスエデュケーション（サピックス）
　　13秀英予備校
　　14城南進学研究社
　　15進学会
　　16ステップ
　　17昴
　　18駿河台学園（駿台予備学校）
　　19成学社
　　20高宮学園（代々木ゼミナール）
　　21東京個別指導学院
　　22トライグループ
　　23ナガセ
　　24日能研
　　25明光ネットワークジャパン
　　26四谷大塚
　　27リソー教育
　　28ワオ・コーポレーション
　　29早稲田アカデミー
2　資格取得学校
　　1麻生教育サービス
　　2TAC
　　3デジタルハリウッド
　　4東京リーガルマインド
　　5ニチイ学館
　　6ヒューマンホールディングス(ヒューマングループ)
３　英会話・語学学校
　　1イーオン
　　2ECC
　　3GABA
　　4こども英会話のミネルヴァ
　　5ジー・エデュケーション
　　6ベルリッツ・ジャパン
４　カルチャーセンター・習い事教室
　　1朝日カルチャーセンター
　　2アビバ（アビバ、アビバキッツ、ホームコンじゅく）
　　3NHK文化センター
　　4ABC Cooking Studio
　　5カルチャー
　　6シダックス・コミュニティー
　　7JEUGIA カルチャー
　　8ヤマハ
　　9読売・日本テレビ文化センター
５　幼児教育・保育関連事業者
　　1学研ホールディングス（学研教育みらい）
　　2河合楽器製作所
　　3コンビウィズ
　　4サクセスアカデミー (サクセスプロスタッフ)
　　5JPホールディングス（日本保育サービス）
　　6七田チャイルドアカデミー
　　7ジャクパ
　　8小学館集英社プロダクション
　　9伸芽会
　　10綜合教育センター（めばえ教室）
　　11タスク・フォース
　　12ピジョンハーツ
　　13ベネッセスタイルケア
　　14幼児活動研究会
６　企業向け研修サービス事業者
　　1産業能率大学
　　2富士通ラーニングメディア
　　3リクルートマネージメントソリューションズ
　　4リンクアンドモチベーション
７　ｅラーニング事業者
　　1システム・テクノロジー・アイ
　　2デジタル・ナレッジ
　　3ネットラーニング
　　4富士通・
　　5ライトワークス
８　各種教材・通信教育事業者
　　1教育出版
　　2Z会
　　3東京書籍
　　4ベネッセホールディングス
　　5光村図書出版
　　6ユーキャン
９　知育玩具事業者
　　1くもん出版
　　2フレーベル館
　　3ボーネルンド
　　4レゴジャパン

第４章　主要事業者　調査データ

１ 学習塾・予備校
　　アップ
　　市進ホールディングス
　　ウィザス
　　栄光
　　英進館
　　学究社
　　学研エデュケーショナル
　　河合塾グループ
　　京進
　　公文教育研究会
　　クリップコーポレーション
　　ジーニアスエデュケーション（サピックス）
　　秀英予備校
　　城南進学研究社
　　進学会
　　ステップ
　　昴
　　駿河台学園（駿台予備学校）
　　成学社
　　高宮学園（代々木ゼミナール）
　　東京個別指導学院
　　トライグループ
　　ナガセ
　　日能研
　　明光ネットワークジャパン
　　四谷大塚
　　リソー教育
　　ワオ・コーポレーション
　　早稲田アカデミー
２ 資格取得学校
　　麻生教育サービス
　　TAC
　　デジタルハリウッド
　　東京リーガルマインド
　　ニチイ学館
　　ヒューマンホールディングス(ヒューマングループ)
３ 英会話・語学学校
　　イーオン
　　ECC
　　GABA
　　こども英会話のミネルヴァ
　　ジー・エデュケーション
　　ベルリッツ・ジャパン
４ カルチャーセンター・習い事教室
　　朝日カルチャーセンター
　　アビバ（アビバ、アビバキッツ、ホームコンじゅく）
　　NHK文化センター
　　ABC Cooking Studio
　　カルチャー
　　シダックス・コミュニティー
　　JEUGIA カルチャー
　　ヤマハ
　　読売・日本テレビ文化センター
５ 幼児教育・保育関連事業者
　　学研ホールディングス（学研教育みらい）
　　河合楽器製作所
　　コンビウィズ
　　サクセスアカデミー (サクセスプロスタッフ)
　　JPホールディングス（日本保育サービス）
　　七田チャイルドアカデミー
　　ジャクパ
　　小学館集英社プロダクション
　　伸芽会
　　綜合教育センター（めばえ教室）
　　タスク・フォース
　　ピジョンハーツ
　　ベネッセスタイルケア
　　幼児活動研究会
６ 企業向け研修サービス事業者
　　産業能率大学
　　富士通ラーニングメディア
　　リクルートマネージメントソリューションズ
　　リンクアンドモチベーション
７ eラーニング事業者
　　システム・テクノロジー・アイ
　　デジタル・ナレッジ
　　ネットラーニング
　　富士通
　　ライトワークス
８ 各種教材・通信教育事業者
　　教育出版
　　Z会
　　東京書籍
　　ベネッセホールディングス
　　光村図書出版
　　ユーキャン
９ 知育玩具事業者
　　くもん出版
　　フレーベル館
　　ボーネルンド
　　レゴジャパン

～巻末資料～　主要教育事業者団体名簿
◇ （財）社会通信教育協会
◇ （財）専修学校教育振興会
◇ 全国外国語教育振興協会
◇ （社）全国学習塾協会
◇ 全国予備学校協議会