2013 eラーニング/映像教育ビジネスレポート

学習者と教師あるいは学習者同士で知識・情報を交換する「ソーシャル・ラーニング」の普及により、「eラーニング=ラーニング・アローン」ではなくなり、モチベーションの維持・向上が容易になっています。また、スマートフォンやタブレットパソコンによる学習も、eラーニングユーザー増加に寄与していると見られます。B to B、B to C、ソフトウェア別などさまざまな角度からeラーニング市場を調査・分析。また、参入事業者のケーススタディなどを交え、多角的な視点から同市場を捉えました。

発刊日
2013/03/29
体裁
A4 / 485頁
資料コード
C55103700
PDFサイズ
5.3MB
カテゴリ

購入商品を選択し「購入申込」ボタンをクリックしてください。

132,000
120,000
12,000
132,000
120,000
12,000
165,000
150,000
15,000
264,000
240,000
24,000
297,000
270,000
27,000
396,000
360,000
36,000

※セット価格は、同一購入者の方が書籍とPDFの両方を同時にご購入いただく場合の特別価格です。

書籍のみをご注文される方は、FAXまたはメールにてご注文頂けます。申込書はこちら
(準備中)の「詳細目次」「サンプル」は、資料発刊後のご提供になります。
注1)
利用範囲:以下に限定させて頂きます。詳細はこちら
①書籍とPDFレギュラーは購入法人(代理購入の場合は利用法人)の一事業所内
②PDFコーポレートは国内の複数事業所を含む購入法人(代理購入の場合は利用法人)内
③PDFグローバルコーポレートは、海外の複数事業所を含む購入法人(代理購入の場合は利用法人)および海外100%子会社
※事業所とは、経済活動が単一の経営主体のもとにおいて一区画を占めて行われる場所を指します。
注2)
PDF提供方法:マイページより、ダウンロードにて入手頂きます。詳細はこちら
注3)
提供PDFの基本仕様:「Adobe Reader 7.0以上」、「印刷・検索可」、「編集・加工及びテキスト・図(グラフ)の抽出等不可」、「しおり機能無し」。詳細はこちら
  • マーケットレポートの販売規約はこちら
  • マーケットレポート購入についてのFAQはこちら

調査資料詳細データ

調査概要
Close

調査方法:eラーニング/映像教育事業者に対して、対面によるヒアリング、電話取材、郵送によるアンケート調査を実施し、これに各種文献、統計資料、弊社独自の調査資料を加え、編集、出版。
調査期間:2013年1月~2013年3月

リサーチ内容

■本資料のポイント

  • あらゆる角度から「eラーニング」を分析。
  • eラーニング/映像教育ビジネス市場の実態データと将来市場の見通しを解説。
  • 参入事業者の特性、事業方向性の詳細データを掲載。(企業ケーススタディ・事業者データ 152社)

■本資料の概要

第1章 総論
第2章 分野別市場動向
第3章 eラーニング関連市場動向
第4章 eラーニング/映像教育ビジネス参入事業者の現況と事業戦略
第5章 eラーニング/映像教育ビジネス参入事業者の概要
第6章 eラーニング/映像教育ビジネス参入事業者データ個表集

■掲載内容

第1章 総論

1.eラーニング市場の定義
    [表]本書におけるeラーニングのカテゴリー
2.市場概況
  ●2011~2012年度の概況:
    B to B市場は価格競争や需要飽和から横ばい~微減/B to C はサービスの多様化等から好調に推移。
    学習ソフトウェアは2007年度をピークに縮小が続く
  ●2013年度は、B to Bは市場の成熟等で横ばい見込みだが、B to Cの、ネットワークを用いた
   ラーニング(狭義の「e ラーニング市場」)は引き続き好調に推移する見込み
    [図]eラーニング市場と構成比(2012年度見込値ベース)
    [図]eラーニング/映像教育市場規模推移
    [表]本レポートにおけるeラーニング/映像教育ビジネス市場の分類
  ●B to Bのネットワーク・ラーニングサービス市場について
    ①LMS(ラーニング・マネジメント・システム):需要一巡で、ほぼ横ばい推移が続く
    [図]LMS市場規模推移
    ②コンテンツ:モバイル端末の普及に伴い、チェーン展開事業者の需要拡大。
    市場規模は価格競争の激化で横ばい~微減推移
    [図]eラーニングコンテンツ市場規模推移
    ③運用・サービス:「製品販売」から「ソリューションビジネス」に変容。
    市場飽和感から、新規ユーザー開拓が不可欠に
    [図]eラーニング運用・サービス市場規模推移
  ○ネットワーク・ラーニングサービス市場(B to B)全体の動向
    [図]ネットワーク・ラーニングサービス市場規模(B to B)推移
  ●B to Cのネットワーク・ラーニングサービス市場について
    ①インターネット経由:参入事業者増、オンライン語学レッスン需要拡大等で好調
    ②衛星・テレビ電話経由:インターネットによるサービスへのシフト進み、縮小傾向
    [図]ネットワーク・ラーニングサービス市場(B to C)推移
  ●学習ソフトウェア市場について
    ①パソコン向け:2011年度は縮小に転じたが、2012年度以降は堅調な推移が見込まれる
    ②ゲーム機向け:ピーク過ぎたが、「ゲーム機による学習」は確実に定着、注力事業者は依然として存在
    [図]学習ソフトウェア市場推移
  ●学習ツールごとの市場動向について(B to Cのみ):
    タブレットPCやスマートフォンによる学習コンテンツの規模が大きく拡大
    [図]学習ツール別市場規模推移(B to C)
  ●学習ジャンル別市場動向について:
    ①ネットワーク・ラーニングサービス(B to B):
    [図]学習ジャンル別市場規模推移(B to B、インターネット/イントラネット経由のみ)
    ②ネットワーク・ラーニングサービス(B to C):
    「教科学習」、「語学」需要拡大、「ビジネス」、「資格取得」も堅調
    [図]学習ジャンル別市場規模推移(B to C、インターネット経由のみ)
    [図]学習ジャンル別市場規模推移(B to B、B to C合計)
3.e ラーニング/映像教育市場トピック
  ●スマートフォンやタブレットPCが学習ツールとしても注目度を高める
    [図]携帯電話、タブレットPCによるeラーニング市場規模(B to B)
    [図]携帯電話、タブレットPCによるeラーニング市場規模(B to C)
    [表]携帯電話(スマートフォン含む)、タブレットPCへの各社の対応状況(B to B / B to C)
  ●「ソーシャル・ラーニング」の可能性について
  ●eラーニングによる語学教育サービス市場の好調が続く
    [図]語学分野eラーニング市場規模推移
    [表]語学分野eラーニング参入事業者
    (非同期型サービス(独習用コンテンツ)提供事業者 / 同期型サービス(ライブレッスン)提供事業者)

第2章 分野別市場動向

1.ネットワーク・ラーニングサービス市場(B to B)
    【定義】/【参入事業者の事業領域による分類】
    [表]事業領域別分類
    [図]ネットワーク・ラーニングサービス市場(B to B)の市場構造イメージ図
  ①LMS(ラーニング・マネジメント・システム)市場
    【定義】
    [表]LMSの提供形態別分類
    [図]LMS 市場の市場構造イメージ図(2012年度見込値)
    【LMS 市場の動向】
    [図]LMS市場規模推移
    【LMS 市場の主要事業者動向】
    富士通/東芝ソリューション/日本電気/サムトータル・システムズ/日立システムズ/
    システム・テクノロジー・アイ/日本サイバー教育研究所
    【eラーニング事業者ランキング/シェア】(矢野経済研究所推計)
    <LMS全体(イントラ型・ASP/SaaS/クラウド型含む)>
    [図]eラーニング事業者<LMS>シェア
    ●富士通がトップシェアを維持する一方、東芝ソリューションのシェア拡大が続く
    <イントラネット型LMS>
    [表]eラーニング事業者ランキング<イントラネット型LMS>
    [図]eラーニング事業者<イントラネット型LMS>シェア
    ●イントラ型LMSでは、富士通のシェアが4割強の模様
    <ASP/SaaS/クラウド型LMS>
    [表]eラーニング事業者ランキング<ASP/SaaS/クラウド型LMS>
    [図]eラーニング事業者<ASP/SaaS/クラウド型LMS>シェア
    ●ASP/SaaS/クラウド型LMS市場において淘汰・寡占化が進んでいる模様
  ②eラーニングコンテンツ(B to B)市場
    【定義】
    【コンテンツ(B to B)市場の動向】
    [図]eラーニングコンテンツ市場規模推移
    【コンテンツ(B to B)市場の主要事業者動向】
    ネットラーニング/ライトワークス/日本能率協会マネジメントセンター/富士通/日立システムズ/日本電気/
    東芝ソリューション/キバンインターナショナル
  ③eラーニング運用・サービス市場
    【定義】
    【eラーニング運用・サービス市場の動向】
    [図]eラーニング運用・サービス市場規模推移
    【eラーニング運用・サービス市場の主要事業者動向】
    デジタル・ナレッジ/ライトワークス/ネットラーニング/サムトータル・システムズ/東芝ソリューション/
    富士通/日本電気
    【ネットワーク・ラーニングサービス市場(B to B)全体の動向】
    [図]ネットワーク・ラーニングサービス市場規模(B to B)推移
    ●eラーニング/モバイルラーニングによる研修実施率の従業員規模別傾向:
    「eラーニング」は規模に比例、「モバイルラーニング」は比例しない
    [図]従業員規模別eラーニング/モバイルラーニング導入率
    ●eラーニングの実施回数・規模は前年度比で増加傾向
    [図]前年比でのeラーニングの実施回数・実施規模の変化(n=767)<2012年5月調査>
    【売上高から見た各ベンダーのランキング】
    [表]eラーニング事業者売上高ランキング(B to B のみ)<LMS+コンテンツ+運用・サービス>
    [表]主要参入事業者一覧
2.ネットワーク・ラーニングサービス市場(B to C)
    【定義】
    【市場動向】
    [図]ネットワーク・ラーニングサービス市場(BtoC)推移
    【主要事業者動向】
    ナガセ/学校法人高宮学園(代々木ゼミナール)/市進/さなる/河合塾マナビス/トライグループ/TAC/
    東京リーガルマインド/自分未来アソシエ/ベネッセコーポレーション/ビジネス・ブレークスルー/
    セレゴ・ジャパン/レアジョブ/Lang-8/ヤマハ/NTTナレッジ・スクウェア/ニチイ学館/
    エヌ・ティ・ティ・ドコモ/ジャストシステム
    [表]主要参入事業者一覧
3.学習ソフトウェア市場
    【定義】
    【市場動向】
    [図]学習ソフトウェア市場推移
    【主要事業者動向】
    ①パソコン向け学習ソフトウェア事業者:ロゼッタストーン・ジャパン/ソースネクスト/がくげい/ジャストシステム
    ②ゲーム機向け学習ソフトウェア事業者:
    メディア・ファイブ/アイイーインスティテュート/ベネッセコーポレーション/任天堂
4.学習ツール別市場動向(B to Cのみ)
    【定義】
    【市場動向】
  1.インターネットに接続されたパソコン(B to Cのみ)
    [図]インターネットに接続されたパソコンを使ったeラーニングの市場規模推移(B to Cのみ)
    [図]タブレットPCを使ったeラーニングの市場規模推移(B to Cのみ)
  2.衛星通信、テレビ電話(B to C のみ)
    [図]衛星通信やテレビ電話を使ったeラーニングの市場規模推移(B to C のみ)
  3.パソコン用ソフト(B to Cのみ、携帯音楽プレイヤーにダウンロードしての使用を前提としたものは除く)
    [図]パソコン用ソフトを使ったeラーニングの市場規模推移(B to Cのみ、モバイルツール向け除く)
  4.ゲーム機用ソフト
    [図]ゲーム機用ソフトを使ったeラーニングの市場規模推移
  5.携帯電話(スマートフォン、「ガラパゴス携帯」)/携帯音楽プレイヤー(B to C のみ)
    [図]携帯電話/携帯音楽プレイヤーを使ったeラーニングの市場規模推移
    [図]学習ツール別市場規模推移(B to C)
5.学習ジャンル別市場動向
    【定義】
    【市場動向】
  ○ネットワーク・ラーニングサービス(B to B)
  1.ビジネス
    [図]ビジネス向けeラーニングコンテンツ(B to B)の市場規模推移
  2.ITスキル
    [図]ITスキル関連のeラーニングコンテンツ(B to B)の市場規模推移
  3.教科学習
    [図]教科学習関連のeラーニングコンテンツ(B to B)の市場規模推移
  4.資格取得
    [図]資格取得関連のeラーニングコンテンツ(B to B)の市場規模推移
  5.語学
    [図]語学関連のeラーニングコンテンツ(B to B)の市場規模推移
  全体的な市場トレンド
    [図]学習ジャンル別市場規模推移(B to B、インターネット/イントラネット経由のみ)
  ○ネットワーク・ラーニングサービス(B to C)
  1.ビジネス
    [図]ビジネス向けeラーニングコンテンツ(B to C)の市場規模推移
  2.ITスキル
    [図]ITスキル関連のeラーニングコンテンツ(B to C)の市場規模推移
  3.教科学習
    [図]教科学習関連のeラーニングコンテンツ(B to C)の市場規模推移
  4.資格取得
    [図]資格取得関連のeラーニングコンテンツ(B to C)の市場規模推移
  5.語学
    [図]語学関連のeラーニングコンテンツ(B to C)の市場規模推移
  6.趣味・その他
    [図]趣味・その他のeラーニングコンテンツの市場規模推移
  全体的な市場トレンド
    [図]学習ジャンル別市場規模推移(B to C、インターネット経由のみ)
    [図]学習ジャンル別市場規模推移(B to B、B to C合計)

第3章 eラーニング関連市場動向

1.携帯電話市場
  【定義】
  【市場動向】
  [図]国内における携帯電話出荷台数
  【eラーニング市場への影響】
2.タブレットPC市場
  【定義】
  【市場動向】
  [図]国内におけるタブレットPC出荷台数
  【eラーニング市場への影響】
3.企業向け研修サービス市場
  【定義】
  【市場動向】
  [図]企業向け研修サービス市場 全体市場規模推移
  【eラーニング市場への影響】
4.学習塾・予備校市場
  【市場動向】
  [図]学習塾・予備校市場規模推移
  【個別指導塾市場(「学習塾・予備校市場」に包含)の動向】
  [図]個別指導塾市場規模推移
  【eラーニング市場への影響】
5.HRM(Human Resource Management)パッケージ市場
  【定義】
  【市場動向】
  [図]HRMパッケージ市場の市場規模推移
  【eラーニング市場への影響】

第4章 eラーニング/映像教育ビジネス参入事業者の現況と事業戦略

①プラットフォームベンダー

株式会社キバンインターナショナル
  <LMS「Smart Brain」、オーサリングツール「PPT2Flash Professional」、「QuizCreator」、
  eラーニングコンテンツ「ベリタス・アカデミー」 他>/eラーニング事業概要/業績概況/事業体制/
  事業戦略/課題・市場への見解・トピックス

サムトータル・システムズ株式会社
  <「SumTotal Enterprise Learning」、「SumTotal Learning Maestro」>/eラーニング事業概要/
  業績概況/事業体制/事業戦略/課題・市場への見解・トピックス

株式会社デジタル・ナレッジ
  <「KnowledgeDeliver」/「ナレッジデリ」、「Video+」、「Clica」、
  「StudyPad」等の主力製品・サービス他、eラーニングシステム構築、コンテンツ製作請負サービスを行う>/
  eラーニング事業概要/業績概況/事業体制/事業戦略/課題・市場への見解・トピックス

東芝ソリューション株式会社
  <「Generalist®/LM」、「オリジナルコンテンツ制作サービス」、「標準コンテンツ提供サービス」>/
  eラーニング事業概要/業績概況/事業体制/事業戦略/課題・市場への見解・トピックス

日本電気株式会社
  <企業向け:「Cultiiva Global/LM」、「Cultiiva Global/HM」、
  教育機関向け:「i-Collabo.Learning」、「NaoWebサービス」 他>/eラーニング事業概要/
  業績概況/事業体制/事業戦略/課題・市場への見解・トピックス

株式会社日立システムズ
  <HIPLUS® eラーニングシステム>/eラーニング事業概要/業績概況/事業体制/事業戦略/
  課題・市場への見解・トピックス

富士通株式会社
  <「Internet Navigware」、「e-Learning Navigware」、「CoursePower V1」 他>/
  eラーニング事業概要/業績概況/事業体制/事業戦略/課題・市場への見解・トピックス

②コンテンツベンダー

株式会社ネットラーニング
  <eラーニングによる企業及び教育機関向け教育・研修サービスの提供>/eラーニング事業概要/業績概況/
  事業体制/事業戦略/課題・市場への見解・トピックス

株式会社ライトワークス
  <業務支援型教育ソリューション、人材育成関連サービス>/eラーニング事業概要/業績概況/事業体制/
  事業戦略/課題・市場への見解・トピックス

③学習塾・教育事業者

株式会社市進ホールディングス
  <ウイングネット、ウイング個太郎>/eラーニング事業概要/業績概況/事業体制/事業戦略/
  課題・市場への見解・トピックス

株式会社河合塾マナビス
  <「河合塾マナビス」>/eラーニング事業概要/業績概況/事業体制/事業戦略/
  課題・市場への見解・トピックス

株式会社グローバルゲートインスティテュート(ウィザスグループ)
  <インターネット学習プラットフォーム「スクールシティ」、研修システム「Global Gate」、
  児童向け英語教育サービス「Meet the World」 他>/eラーニング事業概要/業績概況/事業体制/
  事業戦略/課題・市場への見解・トピックス

株式会社さなる
  <@will>/eラーニング事業概要/業績概況/事業体制/事業戦略/課題・市場への見解・トピックス

デジタルハリウッド株式会社
  <デジハリ・オンラインスクール、法人向けビジネスコンサルティングサービス>/eラーニング事業概要/
  業績概況/事業体制/事業戦略/課題・市場への見解・トピックス

株式会社日本サイバー教育研究所
  <「サイバー大学」の運営、「A'OMAI」、「CC Producer」、「CC Handy」等の提供>/
  eラーニング事業概要/業績概況/事業体制/事業戦略/課題・市場への見解・トピックス

株式会社ベネッセコーポレーション
  <進研ゼミ、BE-GO(ビーゴ)、GTEC(ジーテック) 他>/eラーニング事業概要/業績概況/事業戦略/
  課題・市場への見解・トピックス

株式会社リソー教育
  <スクールeステーション、ホームeステーション、ハローe先生、Web studio、スクールトーマス>/
  eラーニング事業概要/業績概況/事業体制/事業戦略/課題・市場への見解・トピックス

株式会社ワオ・コーポレーション
  <大学受験速習講座「マイ速」、「ワオ!のオンライン家庭教師」、「ワオスタディー」、
  オンライン学力テスト、通信制高校サポート校「オンライン高等学院」、「WAO資格カレッジ」、等>/
  eラーニング事業概要/業績概況/事業体制/事業戦略/課題・市場への見解・トピックス

④語学学校及び語学コンテンツ事業者

株式会社アルク
  <「アルクネットアカデミー2」、スマートフォン及びタブレットPC向けアプリ 他>/
  eラーニング事業概要/業績概況/事業体制/事業戦略・課題・市場への見解・トピックス

セレゴ・ジャパン株式会社
  <iKnow!>/eラーニング事業概要/業績概況/事業体制/課題・市場への見解・トピックス

ベルリッツ・ジャパン株式会社
  <オンラインレッスン(ベルリッツ・バーチャル・クラスルーム)>/eラーニング事業概要/業績概況/
  事業戦略/課題・市場への見解・トピックス

リアル・イングリッシュ・ブロードバンド株式会社
  <「TOEICテスト対応 総合英語コース」、「リーディングテクニック習得シリーズ」、
  「実践単語力強化シリーズ」、「スピーキングトレーニングコース」、「実践英文ビジネスライティング」
   他>/eラーニング事業概要/業績概況/事業戦略/課題・市場への見解・トピックス

株式会社レアジョブ
  <オンライン英会話レアジョブ>/eラーニング事業概要/業績概況/事業戦略/
  課題・市場への見解・トピックス

⑤趣味・習い事関連事業者

株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ
  <「ドコモゼミ」>/eラーニング事業概要/業績概況/事業体制/事業戦略/課題・市場への見解・トピックス

⑥研修・人材育成事業者

エヌ・ティ・ティラーニングシステムズ株式会社
  <ラーニングサイト21、大学受験倶楽部、ELNO、Manavino、バーチャル英会話教室 他>/
  eラーニング事業概要/業績概況/事業体制/事業戦略・トピックス

株式会社日本能率協会マネジメントセンター
  <JMAM eラーニング ライブラリ>/eラーニング事業概要/業績概況/事業戦略/
  課題・市場への見解・トピックス

株式会社ビジネス・ブレークスルー
  <「大前経営塾」、「ビジネス・ブレークスルー大学」、「ビジネス・ブレークスルー大学院」 他>/
  eラーニング事業概要/業績概況/事業体制/事業戦略/課題・市場への見解・トピックス

⑦ソフトウェアメーカー

ロゼッタストーン・ジャパン株式会社
  <Rosetta Stone®(ロゼッタストーン)>/eラーニング事業概要/業績概況/事業体制/事業戦略/
  課題・市場への見解・トピックス

第5章 eラーニング/映像教育ビジネス参入事業者の概要

①プラットフォームベンダー
  インターレクト株式会社、エスエイティーティー株式会社、キャスタリア株式会社、
  株式会社システム・テクノロジー・アイ、チエル株式会社、株式会社プロシーズ
②コンテンツベンダー
  株式会社アスク、株式会社シュビキ、株式会社日本経済新聞社、株式会社ネクストエデュケーションシンク、
  株式会社WARK
③学習塾・教育事業者
  株式会社栄光、株式会社旺文社、株式会社京進、学校法人駿河台学園、株式会社Z会、
  学校法人高宮学園(代々木ゼミナール)、TAC株式会社、株式会社東京リーガルマインド、
  株式会社トライグループ、株式会社ナガセ、株式会社浜学園
④語学学校及び語学コンテンツ事業者
  株式会社イーコミュニケーション、株式会社WEIC(ダヴリュイーアイシー、通称:ウエイク)、
  自分未来アソシエ株式会社、株式会社Lang-8
⑤趣味・習い事関連事業者
  NTTナレッジ・スクウェア株式会社、株式会社ニチイ学館、学びing株式会社、ヤマハ株式会社
⑥研修・人材育成事業者
  ウィルソン・ラーニングワールドワイド株式会社、株式会社日立インフォメーションアカデミー、
  株式会社富士通ラーニングメディア、株式会社レビックグローバル
⑦ソフトウェアメーカー
  株式会社がくげい、株式会社ジャストシステム、ソースネクスト株式会社、株式会社タオ、
  株式会社メディア・ファイブ

第6章 eラーニング/映像教育ビジネス参入事業者データ個表集

①プラットフォームベンダー
  株式会社IPイノベーションズ、株式会社アシスト、アシストマイクロ株式会社、株式会社アーネット、
  株式会社イー・コミュニケーションズ、NJCネットコミュニケーションズ株式会社、株式会社OSK、
  木村情報技術株式会社、グローバルナレッジネットワーク株式会社、株式会社ジェイ・キャスト、
  スキルアップジャパン株式会社、株式会社テラ、株式会社テンダ、株式会社ナノコネクト、
  日本ユニシス株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、株式会社ブイキューブ、
  株式会社プロアシスト、放送大学学園、メディアサイト株式会社、リコーITソリューションズ株式会社、
  ロゴスウェア株式会社、株式会社ワークスアプリケーションズ
②コンテンツベンダー
  アーティス株式会社、株式会社アテイン、株式会社イオマガジン、インタラクトテクノロジー株式会社、
  エクスウェア株式会社、株式会社エル・ティー・エス、株式会社大塚商会、株式会社ケアネット、
  サイバックス株式会社、トーマツイノベーション株式会社、トライオン株式会社、株式会社日本法令、
  ネットスクール株式会社、株式会社ファステップス、ホットティー株式会社、株式会社メディカム、
  株式会社ラジオカフェ
③学習塾・教育事業者
  株式会社アットマーク・ラーニング、株式会社学研エデュケーショナル、株式会社秀英予備校、
  株式会社俊英館、株式会社城南進学研究社、株式会社ファカルタス、株式会社臨海セミナー、
  レッドフォックス株式会社、学校法人早稲田大学
④語学学校及び語学コンテンツ事業者
  株式会社アイプロダクト、株式会社アジャスト、株式会社アンフープ、株式会社イーオン、株式会社ECC、
  株式会社イーチャイナ、EFイングリッシュタウン株式会社、株式会社NHKエデュケーショナル、
  株式会社キュウ急便、株式会社ぐんぐん、株式会社スモールブリッジ、テイエス企画株式会社、
  株式会社ニュウジア、ピクト株式会社、ビナヤマト株式会社、株式会社プロンテスト、
  株式会社ベストティーチャー、株式会社ラングリッチ
⑤趣味・習い事関連事業者
  株式会社イシド、株式会社カヤック、コーチ・ユナイテッド株式会社、染匠株式会社、
  株式会社プライムスタイル、ローランド株式会社
⑥研修・人材育成事業者
  株式会社グロービス、サバ・ソフトウェア株式会社、ナレッジサーブ株式会社、
  株式会社日本コンサルタントグループ、株式会社パーソネル総研、
  ファイナンシャルラーニング株式会社、株式会社リクルートマネジメントソリューションズ
⑦ソフトウェアメーカー
  株式会社アイイーインスティテュート、株式会社インフィニシス、株式会社学研教育出版、
  株式会社スクウェア・エニックス、任天堂株式会社

귥ꚭꃦ誏臣麪귥뎂菣

購入商品を選択し「購入申込」ボタンをクリックしてください。

132,000
120,000
12,000
132,000
120,000
12,000
165,000
150,000
15,000
264,000
240,000
24,000
297,000
270,000
27,000
396,000
360,000
36,000

※セット価格は、同一購入者の方が書籍とPDFの両方を同時にご購入いただく場合の特別価格です。

書籍のみをご注文される方は、FAXまたはメールにてご注文頂けます。申込書はこちら

このレポートの関連情報やさらに詳しい情報についての調査を検討したい

矢野経済研究所では、個別のクライアント様からの調査も承っております。
マーケティングや経営課題の抽出、リサーチの企画設計・実施、調査結果に基づく具体的な戦略立案・実行支援に至るまで、課題解決に向けた全ての段階において、クライアント企業をトータルでサポート致します。
詳細は、受託調査・コンサルティングのご案内をご覧ください。