プレスリリース
No.2316
2020/01/24

2018年度の国内主要企業の臨床検査薬・機器事業規模は前年度比4.8%増の1兆737億円
~海外向け事業の伸長が優位ながら、国内向け事業も微増推移を継続~

株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝)は、国内の主要な臨床検査薬・機器事業展開企業35社の事業規模調査を実施し、関連市場、参入企業動向、将来展望を明らかにした。
 

臨床検査薬・機器事業規模推移と予測
臨床検査薬・機器事業規模推移と予測

1.市場概況

2018年度の国内主要企業における臨床検査薬・機器事業規模(臨床検査薬・機器事業を展開する国内主要35社の事業者売上高ベース)を前年度比4.8%増の1兆737億円と推計した。
当該事業を国内向けと海外向け別にみると、国内向け事業は前年度比2.0%増の5,471億円、海外向け事業は同7.8%増の5,266億円であった。とくに海外向けは臨床検査薬のOEM販売が堅調であり、また海外の特定企業への臨床検査機器供給など一過性の需要も認められた。

2.注目トピック

微増推移継続の国内向け臨床検査薬・機器事業

国内向け臨床検査薬機器・事業規模は、高齢者人口の増加や、予防医療への国の重点施策の継続に加え、各種感染症の流行などもあり微増推移を継続しており、2018年度は前年度比2.0%の増加となった。

検査項目別では、心不全の診断・病態把握のNT-proBNP(脳性ナトリウム利尿ペプチド前駆体N端フラグメント)、血栓症診断のDダイマーなどのほか、骨粗しょう症関連の検査薬が引き続き、堅調に推移している。また、糖尿病の診断・管理指標となるHbA1c(ヘモグロビンA1c)は診療所などでの検査数が増加、とくにPOCT(point of care testing:臨床現場即時検査)領域としての臨床検査機器・キットなどの販売は引き続き伸長している。

3.将来展望

2019年度の国内主要企業における臨床検査薬・機器事業規模(臨床検査薬・機器事業を展開する国内主要35社の事業者売上高ベース)は、国内向けが前年度比2.0%増、海外向けは同4.1%増、あわせて同3.0%増の1兆1,060億円になると予測する。

臨床検査薬・機器ともに海外企業向けのOEM供給などが安定的に行われており、2019年度も海外向け事業は、国内向け事業の伸びを上回る見通しである。とくに中国向けの製品販売を強化する日系企業は多く、中国では自国産製品が優遇されるため、現地企業との合弁・アライアンスなどに伴う売上増加が続いている。
国内向け事業については、がん、生活習慣病系のほか、高齢女性などで患者数の多い骨粗しょう症関連の検査需要が引き続き高まる傾向にある。また、感染症系ではインフルエンザをはじめとし、結核、風疹などに対する周辺検査なども増え、国内主要企業における臨床検査薬・機器事業の微増基調は当面続くものと考える。

オリジナル情報が掲載された ショートレポート を1,000円でご利用いただけます!

【ショートレポートに掲載されているオリジナル情報】
  • セグメント別の動向
  •  臨床検査薬事業、臨床検査機器・関連事業別の動向
  • 注目トピックの追加情報
  •  2018年度のインフルエンザ迅速検査キット市場は前年度比縮小
  • 将来展望の追加情報

  • 以下の 利用方法を確認する ボタン↓から詳細をご確認ください

    調査要綱

    1.調査期間: 2019年9月~11月
    2.調査対象: 国内の主要な臨床検査薬・機器事業展開企業35社(日本企業および海外企業日本法人)
    3.調査方法: 当社専門研究員による直接面接取材、電話・eメールによるヒアリング調査

    <臨床検査薬・機器事業規模とは>

    医療機関や検査センター等で行う検体検査(血液・尿・便・組織などの検体)に用いられる、臨床検査薬・機器に関する事業を対象として、国内の主要企業35社における国内向けおよび海外向け臨床検査薬・機器事業の売上高ベースの合計を、本調査における事業規模とした。

    <市場に含まれる商品・サービス>

    臨床検査薬および臨床検査機器全般

    出典資料について

    資料名
    発刊日
    2019年11月29日
    体裁
    A4 369ページ
    定価
    150,000円(税別)

    お問い合わせ先

    部署
    マーケティング本部 広報チーム
    住所
    〒164-8620 東京都中野区本町2-46-2
    電話番号
    03-5371-6912
    メールアドレス
    press@yano.co.jp
    ©2020 Yano Research Institute Ltd. All Rights Reserved.
      本資料における著作権やその他本資料にかかる一切の権利は、株式会社矢野経済研究所に帰属します。
      報道目的以外での引用・転載については上記広報チームまでお問い合わせください。
      利用目的によっては事前に文章内容を確認させていただく場合がございます。