1.調査結果概要

本調査では、まず当社で選定したアパレル関連の有力企業5社、および雑貨関連有力企業5社における2015年度から2024年度までの10年間の業績※比較を行った。調査結果では、雑貨関連有力企業5社合計の売上高が10年間で1.70倍となったのに対して、アパレル関連有力企業5社合計の売上高は同0.82倍にとどまり、アパレルの不調を裏づける結果となった。
そこで、当社で選定した関東圏の3商業施設に対して、2025年5月に商業施設内のアパレル専門店が雑貨を取り扱う割合について実店舗調査を行った。調査結果では、雑貨品を取り扱うアパレル専門店の店舗は全体の64%、雑貨品の取扱なしの店舗は残りの36%となった。​雑貨市場は近年好調であることに加えて、幅広いジャンルの製品が含まれるという特性上、アパレル専門店のように今後雑貨を取り扱っていく小売店舗は増加していくと考える。

※各社の業績は公開情報、一部雑貨カテゴリのみを含む。

2.注目トピック

アパレル専門店による雑貨品の取り扱い動向

近年、アパレル専門店では雑貨品も取り扱うケースが複数みられる。
こうした取り組みは、アパレル製品だけでなく雑貨品も展開することで、「服を販売する」店舗ではなく「ライフスタイルを提案する」という、より広い目的を持つ店舗として展開していくという意図を持っていると推察する。
こうした取り組みにより、顧客の購買単価や来店頻度の向上が見込まれ、またブランドロイヤリティの向上を図ることが出来るためである。

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注目トピックの追加情報 ※1

調査結果詳細の追加情報

　アパレル専門店による雑貨品の取り扱い
　今後の展望

調査要綱