1.市場概況

かつて “30兆円産業” と言われたパチンコ産業は、2000年代半ばから長期にわたり市場規模の減少が続いている。2018年には遊技機（パチンコ機・パチスロ機）に関する規則が改正され、新しい規則に対応した遊技機への入れ替えから多額の費用負担を迫られた。その後も、スマートパチンコ・スマートパチスロ（以下、スマパチ・スマスロ※）の登場や、遊技機１台ごとの設備更新が必要となる新紙幣対応といった設備投資が相次いだ。これらは、コロナ禍で体力を削がれたなかで対応を迫られたため、店舗数の少ない、もしくは元々余力が少ないホール経営企業を中心に廃業や閉店が相次いだ。
しかし、スマスロの登場を機にパチンコホールの業績が回復したことで、店舗数の減少傾向は鈍化した。ただし、スマスロよる回復については、投資余力のある大手ホール経営企業が積極的に導入を進めたことで先に業績が回復。パチンコホール経営企業の二極化が更に進んだ。


今後については、引き続き設置台数の少ない小型店、もしくは経営店舗数の少ないホール経営企業を中心に減少は進むものの、鈍化する見込みである。一方で、設置台数に関しては1店舗当たりの設置台数の大型化の影響から、店舗数ほどの減少にはならないとみられる。


 


※スマートパチンコ・スマートパチスロ
ファンがパチンコ玉や遊技メダルを触らずに遊ぶことができるパチンコ機・パチスロ機。スマパチは内部に遊技球を封入して循環させることで、ファンが遊技球に直接触れることなく遊技できる。スマスロは遊技メダルを電子データ化することで、物理的な遊技メダルを使用せずに遊技できる。共に、ファンが獲得した玉数・メダル数についてはデジタルで管理するため、遊技機の移動が簡単になっている。また、従来機と比較してスペック設計の幅が広がっており、多様なゲーム性を持つスマート遊技機の開発が可能となった。

2.将来展望

本調査では「YANOパチンコデータベース」を基に、パチンコ産業の実態を表す重要指標について2030年までの将来予測を行っている。パチンコホール数、遊技機設置台数の概要は以下の通りである。


【パチンコホール数】
2025年の営業許可証ベースでのパチンコホール数は6,450店舗（見込）となり、前年から256店舗減（前年比3.8％減）となった。設置台数別のパチンコホール数の推移をみると、300台以下の小型店を中心に減少が進んでいる。
最近は、設置台数が1,000台を超える超大型店も一般的になったことで、小型店の一つ上のセグメントにあたる「301台～500台」クラスのパチンコホールで減少傾向が強まっている。これは、人気機種の品ぞろえや設置台数の多さといった店舗の魅力、すなわち集客力において、超大型店と比較してこれまで以上に不利になったことが原因である。今後も設置台数の大型化が止まらないことから、平均設置台数を下回る店舗を中心に減少していくとみられる。


ただし、2024年の新紙幣対応に代表されるような多額の費用を要する設備投資が沈静化していることから、パチンコホール数の減少規模は鈍化するとみられ、2030年には5,600店舗（中位予測）になると予測した。


 


【遊技機設置台数（パチンコ設置台数とパチスロ設置台数の合計）】
2010年初頭は店舗数の減少に反比例して遊技機設置台数は増加していたが、2014年から減少トレンドに突入している。これは閉店による減少分を、新規出店や既存店の大型化で補填できなくなったことを意味している。近年を振り返ると、上記の通り投資余力のない小型店を中心に閉店・廃業が相次ぎ、設置台数の減少が続いた。
しかし、スマパチ・スマスロの導入や新紙幣対応といった設備投資もある程度落ち着いたことで店舗数の減少傾向が鈍化しており、それに伴い、設置台数の減少傾向も鈍化している。設置台数に関しては、引き続き店舗数の推移に倣う形で推移するとみられ、2030年には308万台（中位予測）になると予測した。

オリジナル情報が掲載された ショートレポート を1,980円のお買い得価格でご利用いただけます。

【ショートレポートに掲載されているオリジナル情報】
Aパターン

注目セグメントの動向

　パチンコ・パチスロの販売台数差が縮小

将来展望の追加情報

調査要綱