プレスリリース
No.4236
2026/11/17

温浴施設市場に関する調査を実施(2026年)

2025年度の温浴施設市場は、前年度比103.3%の2,602億円と推計
~コロナ禍の収束に伴い市場規模は回復傾向、サウナブームの定着により若年層の利用も拡大~

株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越 孝)は、国内の温浴施設市場を調査し、市場の現況、参入企業動向、将来展望を明らかにした。


 

温浴施設の市場規模推移と予測
温浴施設の市場規模推移と予測

1.市場概況

2025年度の温浴施設市場は、事業者売上高ベースで前年度比103.3%の2,602億円と推計した。同市場は、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う休業や営業時間の短縮、入場制限などにより、大きな打撃を受けた。その後、コロナ禍の収束に伴って客足が戻り、市場は回復傾向にある。
温浴施設は、手軽に楽しめるレジャーとしての需要を獲得しているほか、近年のサウナブームの定着を背景に、若年層の利用も拡大している。また、入館料金の改定に加え、浴室以外の休憩エリアや飲食エリアの付加価値向上によって利用者の滞在時間が延び、一人当たりの客単価も増加傾向にある。
一方、光熱費や人件費の高騰、設備の老朽化に伴う更新費用の増加など、コスト面の負担は大きく、温浴施設は厳しい経営環境下にある。

2.注目トピック

浴室中心から、サウナ・休憩を含む体験重視の施設へ

温浴施設では、浴室の広さや浴槽の数を増やすよりも、サウナや岩盤浴、休憩スペース、ラウンジ、作業スペースなどを充実させる動きが広がっている。浴室は、水道・光熱費や清掃などの負担が大きく、面積を広げても収益の増加に直接つながりにくい。一方、休憩スペースなどを充実させると、利用者の滞在時間が長くなり、飲食や物販、有料サービスを利用する機会も増える。このため、新規開業や改修では、浴室を必要以上に広げず、サウナや休憩スペースにより多くの面積を充てる施設が増えている。
ただし、浴槽の重要性が薄れたわけではない。湯船、サウナ、水風呂、外気浴を一つの施設で楽しめることは、総合型の温浴施設ならではの強みである。浴槽の広さや数だけでは、他の施設との差を打ち出しにくくなっているものの、湯船は施設全体の満足度を支える大切な設備である。今後は、必要な規模の浴槽を維持しながら、サウナや休憩エリアの整備に力を入れる施設が増えると考えられる。

サウナは、一時的なブームから日常的に利用されるものへと定着しつつある。利用者が施設を選ぶ際には、サウナの有無だけでなく、温度や湿度、水風呂の深さや温度、外気浴の快適さ、館内の移動のしやすさ、混雑状況など、体験全体の質が重視される。また、サウナストーンに水をかけて蒸気を発生させる「ロウリュ」や、タオルなどで熱風を送る「アウフグース」も評価を左右する要素になっている。そのため、サウナ設備を設置するだけでは、他の施設との差別化が難しい。初めての人でも安心して利用できる分かりやすさと、利用経験が豊富な人も満足できる設備・サービスの両立が求められる。サウナ設備の充実や、熱風を送る専門スタッフを招いたイベントも珍しくなくなっており、開業後も設備の改修や企画の見直しを続ける必要がある。

一方、大型の浴室には、家庭の風呂では味わえないスケール感や楽しさが求められている。浴室の価値は、単なる広さや浴槽の数だけではなく、景観や演出、開放感、複数の浴槽やサウナ、休憩場所を巡る楽しさなど、体験全体で評価されるようになっている。
このため、すべての施設で浴室の縮小が進むわけではない。大型施設では、非日常感や娯楽性を高め、レジャー施設としての魅力を明確にすることが重要になる。一方、小規模施設では、限られたスペースを効率よく使い、サウナや休憩などの機能をバランスよく配置することが求められる。今後は、施設の規模や立地、利用者層に応じて、それぞれ異なる方向へ発展していくものとみる。

3.将来展望

2026年度の温浴施設市場規模は、事業者売上高ベースで前年度比102.2%の2,660億円になると予測する。2025年度と同様、手軽に楽しめるレジャーとしての需要やサウナ需要を獲得するほか、料金改定などによる客単価の上昇を背景に、前年度を上回る見通しである。
2027年度以降は、横ばいから微増で推移すると予測する。レジャー需要やサウナブームを背景とした一定の利用客数の確保に加え、料金改定や飲食・物販などの付帯売上による客単価の上昇は、引き続き市場の成長に寄与すると考える。

出典資料について

2026 温浴ビジネスの実態と展望 ~温浴施設のウェルビーイング・インフラ拠点化の可能性~

発刊日:2026年09月30日 体裁:A4 126ページ
価格(税込): 165,000円 (本体価格 150,000円)
※本プレスリリースに一部のオリジナル情報を加えたショートレポートもご購入いただけます。

調査要綱

1.調査期間: 2026年7月~9月
2.調査対象: 温浴施設市場参入企業、その他関連企業、関連団体
3.調査方法: 当社専門研究員による直接面接(オンライン含む)及び書面取材、ならびに文献調査併用

<温浴施設市場とは>

本調査では、温浴施設を公衆浴場法の適用を受ける公衆浴場のうち、「温湯や蒸気、熱気等を使用し、同時に多人数を入浴させることができる施設」とする。調査対象は、公衆浴場法の適用を受ける「その他の公衆浴場」のうち、スーパー銭湯・健康ランド型の施設および一部のサウナ専業施設に限定する。なお、「一般公衆浴場」(一般的に銭湯と呼ばれる施設)は調査対象外としている。

<市場に含まれる商品・サービス>

スーパー銭湯や健康ランド、都市型サウナなどの温浴施設

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