プレスリリース
No.3474
2024/02/21
ドクターズコスメ市場に関する調査を実施(2024年)

市場を牽引してきた大手プレイヤーの業績回復と敏感肌化粧品のニーズ増加などを要因に市場は拡大基調に
~2022年度のドクターズコスメ市場は前年度比111.8%の1,212億円~

株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越 孝)は国内のドクターズコスメ市場を調査し、市場の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。
ドクターズコスメ市場規模推移と予測
ドクターズコスメ市場規模推移と予測

1.市場概況

2022年度のドクターズコスメ市場は、ブランドメーカー出荷金額ベースで前年度比111.8%の1,212億円となった。同市場規模は市場を牽引してきた大手プレイヤーの売上縮小を主要因に、コロナ禍前の2019年度より前年度を割り込む状況にあった。2021年度からは大手プレイヤーの業績回復が見受けられたほか、コロナ禍で生じた肌の悩みに対しエビデンスのある敏感肌向け化粧品のニーズが増加したことや、女性を中心とした美容医療のニーズの高まりから医家向けルートで販売される化粧品が好調に推移したことなどを要因に同市場は拡大基調となっている。

2.注目トピック

韓国発ドクターズコスメの導入増加

美容大国とされる韓国のコスメが国内において活況となっている。ドクターズコスメ市場でもそのトレンドは見受けられ、韓国発ブランドの日本市場への導入が進んでいる中、正式導入前からSNSを通じ関心をもっていた層においては、並行輸入品の購入やコロナ禍前の韓国旅行でのショッピング、韓国のコスメを多数取り扱うネット通販などで既に入手し使用しているといった背景もあり、日本企業による正式導入によって販路が広がることで拡販が期待される。今後も国内における韓国のコスメの活況は続くと考えられる。韓国のコスメはデザイン性の高いパッケージを起用する等、話題性に富む製品投入に加え、手頃な価格で機能性の高さを訴求している製品が数多く、国内また欧州のドクターズコスメブランドに匹敵する存在に成長するとみる。

3.将来展望

2023年度のドクターズコスメ市場規模は、ブランドメーカー出荷金額ベースで前年度比107.9%の1,308億円と予測した。
マスク着用の長期化による肌トラブル対策として定着したスキンケア用品への積極的な投資や、様々な肌の悩みへのニーズから、ドクターズコスメを必要とする人は増加すると考えられ、新ブランドの参入等も拡大傾向にある。また、消費者のスキンケア意識の向上、配合成分を意識した製品選びなど、当該市場においてプラスとなる要素が多く見受けられる。そのため、今後も成長を続ける市場であると考える。

オリジナル情報が掲載された ショートレポート を1,000円でご利用いただけます!

【ショートレポートに掲載されているオリジナル情報】
Aパターン
  • セグメント別の動向
  •  スキンケア市場の動向
     メイクアップ市場の動向
     ヘアケア・その他市場の動向
  • 注目トピックの追加情報
  •  オンライン診察の台頭
  • 将来展望の追加情報

  • 以下の 利用方法を確認する ボタン↓から詳細をご確認ください

    調査要綱

    1.調査期間: 2023年11月~2024年1月
    2.調査対象: 化粧品ブランドメーカー、化粧品原材料メーカー・商社、流通業者、関連団体等
    3.調査方法: 当社専門研究員による直接面談(オンライン含む)、電話によるヒアリング調査、書面によるアンケート調査、ならびに文献調査併用

    <ドクターズコスメとは>

    本調査におけるドクターズコスメとは、医師が開発・研究に参加している化粧品、もしくは、皮膚科・整形外科・美容外科などの医療施設で販売または紹介している化粧品をさす。
    いずれも医薬部外品を含む。

    <市場に含まれる商品・サービス>

    ドクターズコスメのスキンケア製品、メイクアップ製品、ヘアケア製品、その他製品

    出典資料について

    資料名
    発刊日
    2024年01月31日
    体裁
    A4 351ページ
    価格(税込)
    165,000円 (本体価格 150,000円)

    お問い合わせ先

    部署
    マーケティング本部 広報チーム
    住所
    〒164-8620 東京都中野区本町2-46-2
    電話番号
    03-5371-6912
    メールアドレス
    press@yano.co.jp
    ©2024 Yano Research Institute Ltd. All Rights Reserved.
      本資料における著作権やその他本資料にかかる一切の権利は、株式会社矢野経済研究所に帰属します。
      報道目的以外での引用・転載については上記広報チームまでお問い合わせください。
      利用目的によっては事前に文章内容を確認させていただく場合がございます。