プレスリリース
No.3992
2026/03/12
フィットネス施設に関する調査を実施(2025年)

2025年8月の全国フィットネス施設数は13,876施設
​~24時間型の施設数は5,034施設、ヨガ型はマシンピラティス業態増加に伴い1,877施設~

株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝)は、国内の民営フィットネス施設経営企業および施設を調査し、2025年8月時点のフィットネス施設数、及び業態別の施設動向、フィットネス業界の将来性を明らかにした。

全国のフィットネス施設の業態別施設数と構成比(2025年8月時点)
全国のフィットネス施設の業態別施設数と構成比(2025年8月時点)
新規フィットネス施設の業態別施設数と構成比(2024年9月~2025年8月)
新規フィットネス施設の業態別施設数と構成比(2024年9月~2025年8月)

1.市場概況

全国のフィットネス施設経営企業の施設を対象とした、2025年8月時点での全国フィットネス施設数は13,876施設であった。

業態別に分類すると、総合型が1,240施設、小規模型が2,156施設、24時間型が5,034施設、ヨガ型が1,877施設、パーソナルトレーニングジムが2,368施設、その他が1,201施設であった。
​24時間型の施設数が5,034施設と最も多く、全体の36.3%を占めている。24時間型は店舗展開を積極的に進める企業が複数存在し、24時間型施設数の全施設に占める割合(構成比)は上昇傾向にある。

ヨガ型は施設数構成比を高め、本調査では13.5%となった。これまでホットヨガ(高温多湿の専用スタジオで実施するヨガ)をメインに拡大してきた業態であるが、近年はマシンピラティススタジオが増加している。

2.注目トピック

2024年9月~2025年8月の新規施設数は1,266施設

2025年8月時点での全国フィットネス施設13,876施設のうち、新規のフィットネス施設数(2024年9月~2025年8月に新規に開業した施設)は1,266施設であった。新規施設を業態別に分類すると、総合型が11施設、小規模型が43施設、24時間型が513施設、ヨガ型が348施設、パーソナルトレーニングジムが278施設、その他が73施設、計1,266施設になる。

業態別では24時間型が最多で、構成比で40.5%を占めた。無人運営を主とする初心者向け24時間型フィットネス施設は全国で急拡大しており、数十店舗を出店している24時間型ブランドも複数確認されている。次いで、ヨガ型(27.5%)、パーソナルトレーニングジム(22.0%)が多い。

ヨガ型は、マシンで簡単に負荷を調整できるマシンピラティススタジオの増加の影響が大きい。「リフォーマー」などと呼ばれる独自のマシンにより、運動初心者でも自分に合った負荷で実施できる。また、運営事業者にとっても、同一レッスンでも個人のレベルに応じて負荷の調節が可能であり、運営の幅を広げることができる。さらに、一部の業態では映像を活用したレッスンを提供することで急速な店舗拡大を実現している。マシンピラティスと他のトレーニングなどを組み合わせた新業態が立ち上げられているほか、既存のブランドも施設数を拡大している。

3.将来展望

今後のフィットネス施設における業態別の動向について、以下に分析する。

総合型は24時間型などの競合する業態の増加により集客は難しさを増す一方、プールをはじめとした既存設備や参加者を飽きさせないような独自プログラムの開発力といった強みを活かし、自治体からの受託事業を拡大することで収益性の向上を図っている。

小規模型は、従来シニアの女性層が中心顧客であったが、近年はそうした顧客層よりやや若い年齢層へのターゲット拡大や、男性をターゲットとした施設の展開などにより対象を広げている。さらに、プロテインを中心とした物販の強化など多角化によって成長を目指している。

24時間型は低コスト運営を強みに地方での出店が進んでいるが、24時間型施設数の増加に伴いサービスの同質化が進んでおり、差別化を図る取り組みが進められている。

​ヨガ型では、マシンピラティススタジオが店舗拡大を実現しているものの、地方への展開が可能かどうかが今後の市場拡大のカギとなる。

比較的狭い面積でも出店可能なパーソナルトレーニングジムは、出店のしやすさから店舗数が増加しているが、マシンピラティススタジオと同様に地方への出店をどこまで進められるかが、今後の市場拡大を左右すると考える。

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    調査要綱

    1.調査期間: 2025年7月~10月
    2.調査対象: 全国の民営フィットネス施設経営企業および全国の民営フィットネス施設
    3.調査方法: 当社専門研究員による直接面談(オンライン含む)、電話によるヒアリング、ならびに文献調査併用

    <フィットネス施設市場とは>

    本調査におけるフィットネス施設とは、全国の民営フィットネス施設経営企業の施設を対象として、2025年8月時点の全国フィットネス施設数を6業態に分類して算出している。また、フィットネス施設の位置情報をGIS(地図情報システム)で分析し、フィットネス施設の立地環境を人口統計等を用いて定量的に考察している。
    なお、6業態の詳細は下記参照のこと
    ・総合型:プール、ジム、スタジオを兼ね備えた施設
    ・小規模型:サーキットトレーニング主体の施設
    ・24時間型:24時間営業のジムのみ、かつ顧客自身のセルフサービスの時間帯のある施設
    ・ヨガ型:ヨガ、ホットヨガ、ピラティス等へ特化した施設
    ・パーソナルトレーニングジム:顧客1人に対してトレーナー1人が専属でサポートしながらトレーニングを行うジム
    ・その他:総合型、小規模型、24時間型、ヨガ型、パーソナルトレーニングジム以外の施設

    <市場に含まれる商品・サービス>

    フィットネス施設経営企業、フィットネス施設(総合型、小規模型、24時間型、ヨガ型、パーソナルトレーニングジム、その他)

    出典資料について

    資料名
    発刊日
    2025年10月31日
    体裁
    A4 329ページ
    価格(税込)
    198,000円 (本体価格 180,000円)

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    マーケティング本部 広報チーム
    住所
    〒164-8620 東京都中野区本町2-46-2
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