■本資料のポイント

• ディスプレイメーカから通信事業者、SIer、印刷企業、広告代理店、広告媒体運営者まで横断的に25社の取り組み実態を調査。
• デジタルサイネージ活用ポイントを分析。
• 「狭義のデジタルサイネージ」と「広義のデジタルサイネージ」の市場規模を算出。
• 「システム構築ビジネス」と「広告・コンテンツ制作ビジネス」の市場規模を算出。
• 市場の動向を調査分析し、デジタルサイネージビジネスの課題や今後の可能性を明らかにいたしました。  

■掲載内容

第1章　市場概況

デジタルサイネージとは？
1　本レポートにおける「デジタルサイネージ」の定義
　　　　図　デジタルサイネージの定義
2　デジタルサイネージの特長
　　　　表　デジタルサイネージの主な特長
　　　　表　広告媒体の種類と行動シーンの対応関係
3　デジタルサイネージの用途分野

第2章デジタルサイネージ市場の実態と展望

1　デジタルサイネージ市場規模推移
　　　　表／図　デジタルサイネージ市場規模推移（2008年度～2015年度）
　　1-1　狭義のデジタルサイネージ市場規模推移
　　1-1-1　狭義のデジタルサイネージ市場分類
　　　　表　狭義のデジタルサイネージ市場の内訳
　　1-1-2　2008年度～2010年度の市場規模推移
　　　　表　狭義のデジタルサイネージ市場規模推移（2008年度～2010年度）
　　　　図　狭義のデジタルサイネージ市場規模推移（2008年度～2010年度）
　　　　図　狭義のデジタルサイネージ市場構成比推移（2008年度～2010年度）
　　1-1-3　狭義のデジタルサイネージ市場規模予測
　　　　表　狭義のデジタルサイネージ市場規模予測（2010年度～2015年度）
　　　　図　狭義のデジタルサイネージ市場規模推移内訳（2008年度～2015年度）
　　　　図　狭義のデジタルサイネージ市場構成比推移（2008年度～2015年度）
　　1-2　広義のデジタルサイネージ市場規模推移
　　　　図　広義のデジタルサイネージ市場規模推移（2008年度～2015年度）
　　　　表　大型ビジョンの分類
　　　　表　製品別の主な設置場所
　　1-3　デジタルサイネージ市場シェア
　　　　表／図　分野別市場シェア
　　　　表／図　ハードウェア市場シェア
　　　　表／図　配信運営市場シェア
　　　　表／図　広告・コンテンツ市場シェア
2　市場動向や課題
　　2-1　デジタルサイネージの業界構造
　　　　図　デジタルサイネージ市場の業界構造
　　2-2　2009年度はユーザ企業が二極化
　　　　図　中抜け構造となる各業界
　　2-3　2010年度はセカンドブレイクの予感
　　　　図　2010年度のシナリオ
　　2-3-1　再び動き出した流通業、第二幕が始まる
　　　　図　イオンの狙い
　　　　図　国内大手流通業における2009年度の動き
　　　　表　三大コンビニエンスストアの概況
　　　　図　クロスオーシャンメディアのスキーム
　　　　図　ファミリーマートのスキーム
　　2-3-2　有望視されるシステム連携
　　2-4　車両内ビジョンの標準搭載は近い
　　　　表　主な車両内ビジョン一覧
　　　　表　主な駅構内ビジョン一覧
　　2-5　広告代理店から見たサイネージ
　　2-6　アドネットワーク構想
　　2-7　アドネットワークに関する取り組み
　　2-7-1　配信管理統合化技術
　　　　図　配信管理統合化技術
　　2-7-2　Ad Composer
　　2-7-3　デジタルサイネージナビ
　　2-8　デジタルサイネージの抱える課題
　　　　図　広告媒体としての主な課題
　　2-8-1　滞留ポイントや強制視認が需要
　　2-8-2　予算の確保が難しい
　　　　図　費用対効果が求められる背景
　　2-8-3　部署が縦割りで、予算や情報管理の制約を受ける
　　2-8-4　総合プロデューサの欠如
　　2-8-5　ワンソースマルチユースのクロスマーケティングには標準化が重要
　　　　表　標準化が必要であると考えられている項目
3　今後の展望と提言
　　3-1　見せ方、使い方の提案
　　　　図　“見せ方”や“使い方”のマッピング
　　3-1-1　「既存媒体の代替」から脱却するためにもクリエイティブが大切
　　3-1-2　業種特化型のデジタルサイネージは有望
　　3-1-3　インタラクティブサービスには更なるクリエイティブが必要
　　3-1-4　非個人所有のデジタルフォトフレームは普及が見込まれる
　　3-1-5　iPadの可能性
　　3-2　提案の工夫
　　3-2-1　ビジネスモデル提案が最重要
　　3-2-2　デジタルサイネージも“安い　早い　うまい”
　　3-2-3　販促用途で導入し、面数が確保できたところで広告ビジネスも
　　　　図　ソリューションベンダが学ぶべき点
　　3-2-4　デジタルとアナログの両輪で展開
　　3-2-5　パートナー販売のコツ
　　3-2-6　印刷企業の営業スタイルも変化が必要
　　　　図　ソリューション提案で顧客を開拓
　　3-2-7　“見える化”ではなく“見せる化”
　　3-2-8　事務機ベンダや事務機の販売代理店にもビジネスチャンス
　　　　図　デジタルサイネージベンダと事務機ベンダの補完関係
　　3-2-9　フォトフレームがブレイクするためのヒント
　　3-3　その他
　　　　図　＋αの可能性
　　3-3-1　総務や人事もターゲットになる
　　3-3-2　企業の採用活動に関するソリューションを提供
　　　　図　大学設置モデル
　　3-3-3　更なる駅構内の可能性
　　3-3-4　公共施設も自主的な運営を
　　3-3-5　実用化が始まった電子ペーパー
　　3-3-6　生活者のライフスタイルに合わせた訴求
　　3-3-7　エコの観点からも導入が進む

第3章　参入企業ビジネス形態

第4章　個別企業動向

掲載項目
　　デジタルサイネージビジネスの参入経緯、ソリューションの特長、システム構成と販売体制、
　　ビジネス上の自社の強み／課題、配信運営／コンテンツ制作、保守・サポート、広告効果測定、
　　販売先／主な設置場所、2008年度～2010年度売上高推移、2010年度以降の市場見通し
　　※一部企業においては、非掲載の項目がございます。

掲載企業
　　1　シャープ株式会社　2　日本電気株式会社　3　日本電信電話株式会社
　　4　パナソニック システムソリューションズ ジャパン株式会社　5　株式会社日立製作所
　　6　富士通株式会社／株式会社富士通ゼネラル　7　丸紅株式会社　8　三菱電機エンジニアリング株式会社
　　9　サイバーステーション株式会社　10　東和メックス株式会社　11　大日本印刷株式会社　12　株式会社バンテン
　　13　SCALA株式会社　14　株式会社パフォーマ　15　株式会社シアーズ　16　株式会社ソフィアモバイル
　　17　COMEL株式会社　18　株式会社ジェイアール東日本企画　19　株式会社東急エージェンシー
　　20　彩ネットアド株式会社　21　イオンアイビス株式会社　22　株式会社寒山　23　株式会社Standz
　　24　日本カーライフアシスト株式会社　　25　株式会社メディアコンテンツファクトリー

参考資料（デジタルサイネージ参入企業一覧）