2021 企業向け研修サービス市場の実態と展望
発刊日
2021/07/29
体裁
A4 / 767頁
資料コード
C63106800
PDFサイズ
23.5MB
PDFの基本仕様
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※紙媒体で資料をご利用される場合は、書籍版とのセット購入をご検討ください。書籍版が無い【PDF商品のみ】取り扱いの調査資料もございますので、何卒ご了承ください。
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カテゴリ
調査資料詳細データ
調査概要
調査結果サマリー
資料ポイント
調査目的:本書は企業向けに研修サービスを提供している事業者の実態を調査すると共に、企業の研修の現状と将来の意向を調査し、「企業向け研修サービス」の市場構造と動向を明らかにするものである。
調査件数:研修ベンダー調査 50 社/インターネットモニターアンケート調査 1,400 サンプルを収集した。
調査方法:
・主要研修事業者(ベンダー側)については、事業体制、事業概況、戦略、今後の展望等を切り口に、対面によるヒアリング、又は電話、FAX等によるアンケート等の手段により事業実態を調査した。 ⇒ 調査結果は第2章に掲載
・研修サービスを利用する側の一般企業・官公庁・団体および、企業・組織内個人(ユーザー側)の実態ついては、インターネットモニターアンケート調査を実施し、結果を集計した。⇒調査結果は第3章に掲載
調査期間:2021年4月~2021年7月
企業向け研修サービス市場に関する調査を実施(2021年)
2020年度の企業向け研修サービス市場は前年度比8.5%減の4,820億円、2021年度は同8.9%増の5,250億円を予測
~コロナ禍対応型の研修ビジネスへの移行が進展、2021年度は再び成長軌道確保へ~
- 主要研修・人材開発支援事業者を徹底調査した上で、研修市場の動向を解説!
研修サービス市場の概況を解説!2018年度の市場規模算出、将来予測も実施。
新卒採用の活性化を背景に、新人・若手層の育成・定着、次世代リーダー育成に関する研修が好調。
働き方改革関連法の施行を背景とする研修需要も引き続き活発化。
研修市場のセグメント別構造とトレンドを詳細解説!主要参入企業の現況と事業戦略を解説。
研修事業者の各種現況データ満載!受講者数、販売額、事業体制、事業戦略・・・
前回版との違い ウィズコロナ時代の企業向け研修サービス市場を展望! - 『従業員500人以上』と『従業員100~500人未満』の従業員規模別に、企業・組織(民間企業・官公庁も含む)の人材開発の実態を調査!
業種別、企業規模別にみた、研修実施内容の分析・解説!
研修テーマ別の集合研修実施状況、研修実施規模・回数の拡大意向等を分析・解説!
研修事業者の利用率、知名度ランキングを解説!上位20社のユーザー評価も掲載!
研修施設の利用状況、研修施設の課題を解説!
2021度、2022年度の社員採用状況を調査!
【新】新型コロナウイルス感染症拡大による企業研修への影響も調査
リサーチ内容
調査のポイント
第1章 市場概況解説
PART1.市場概況総括
§1.企業向け研修サービスの分類と定義
①研修サービスの形態別分類と定義
企業向け研修サービスとは
研修サービスの形態別分類
②研修サービスの内容別分類と定義
研修サービスの内容別分類
③研修事業者の分類と定義
事業者分類定義
§2.市場概況総括
・企業向け研修サービスの2020年度市場規模は前年度比8.5%減の4,820億円
〔図〕【企業向け研修サービスの市場規模推移(2011~2020年度、2021年度予測)】
・今後の市場展望と課題(2021~2025年度市場規模予測)
〔図〕【企業向け研修サービスの市場規模予測推移(2021~2025年度)】
研修サービスの形態別市場規模の推計<2020年度>
〔図〕/〔表〕(研修形態別)研修サービス市場規模推移<億円>
研修サービスの内容別市場規模の推計<2020年度>
〔図〕/〔表〕(内容別)研修サービス市場規模推移<億円>
事業者分類別推計事業者数/市場規模の推計<2020年度>
〔図〕/〔表〕(事業者カテゴリー別)研修サービス市場規模推移<億円>
PART2.注目トピックス
トピックス1.2020年度の概況とウィズコロナ時代の企業向け研修サービス
トピックス2.コロナ禍で加速する企業のデジタル変革
~DX推進人材の育成に取り組む研修事業者の動きが活発化
トピックス3.アフターコロナを見据え市場活性化の期待がかかる語学研修分野
PART3.事業者カテゴリー別事業動向
§1.IT系研修事業者の実態
<事業者構成・特色>
<事業動向>
・2020年度、各社業績は概ねマイナス成長に
・DX関連研修プログラムを拡充する動きが引き続き加速中
主要事業者概要
主要事業者の特色
<クライアント特徴>
<事業体制>
<営業(販売)戦略>
主要事業者 主力サービス状況
<公開セミナー>
<カスタマイズ研修>
<eラーニング>
<テスト・診断ビジネス>
§2.学校法人・社団法人(公益法人)系研修事業者の実態
<事業者構成・特色>
<事業動向>
・2020年度業績はコロナ禍の影響受けて主要3法人が減収着地
・コロナ禍によりeラーニングの本格展開、コンテンツ拡充の動きが加速
主要事業者概要
主要事業者の特色
<クライアント特徴>
<事業体制>
<営業(販売)戦略>
主要事業者主力サービス状況
<公開セミナー>
<カスタマイズ研修>
<通信教育・eラーニング>
<テスト・診断ビジネス>
§3.コンサルティング系研修事業者の実態
<事業者構成・特色>
<事業動向>
・2020年度業績は金融系事業者、独立コンサル系事業者とも減収に
主要事業者概要
主要事業者の特色
<クライアント特徴>
<事業体制>
<営業(販売)戦略>
主要事業者主力サービス状況
<主力サービス状況>
<通信教育・eラーニング>
<テスト・診断ビジネス>
§4.人材開発系研修事業者の実態
<事業者構成・特色>
<事業動向>
・2020年度、主要事業者業績は軒並み減収着地
主要事業者概要
主要事業者の特色
<クライアント特徴>
<事業体制>
<営業(販売)戦略>
主要事業者主力サービス状況
<主力サービス状況>
<eラーニング>
<テスト・診断ビジネス>
§5.その他研修事業者の実態
<事業者構成・特色>
<事業者動向>
・2020年度、主要各社の大半が減収着地、なかには二桁減も
その他事業者の概況
PART4.アセスメントツール市場の実態
<市場の定義>
〔表〕サーベイ項目による分類
<サービス概況>
<参入事業者の動向>
〔表〕参入事業者の特徴・概況
<トレンド解説>
①「人材採用」領域のアセスメントツールの状況
②「能力開発」「人事評価」「組織診断」領域のアセスメントツールの状況
③「ストレス診断」領域のアセスメントツールの状況
<市場規模>
〔図〕アセスメントツール市場規模推移
<課題・展望>
<ユーザー企業側の利用実績>
〔表〕従業員数500人以上企業・組織におけるアセスメント事業者認知度ランキング(TOP10)
第2章 研修事業者の現況と事業戦略 *掲載カナ順
◇株式会社アイ・ラーニング
◇アチーブメント株式会社
◇株式会社アドバンテッジリスクマネジメント
◇アルー株式会社
◇株式会社アルク
◇株式会社インソース
◇ウィルソン・ラーニング ワールドワイド株式会社
◇HRDグループ
◇ANAビジネスソリューション株式会社
◇SMBCコンサルティング株式会社
◇エディフィストラーニング株式会社
◇NECマネジメントパートナー株式会社(ラーニング事業)
◇エヌ・ティ・ティー ラーニングシステムズ株式会社
◇エン・ジャパン株式会社
◇株式会社オージス総研
◇キラメックス株式会社
◇株式会社グロービス
◇サイコム・ブレインズ株式会社
◇学校法人産業能率大学(総合研究所)
◇CTCテクノロジー株式会社
◇株式会社シェイク
◇株式会社ジェイック
◇株式会社ジェック
◇株式会社セルム
◇ティーペック株式会社
◇デジタルハリウッド株式会社
◇トレノケート(Trainocate)株式会社(旧:グローバルナレッジネットワーク)
◇日本エス・エイチ・エル株式会社
◇一般社団法人日本経営協会
◇公益財団法人日本生産性本部
◇一般社団法人日本能率協会(JMA)
◇株式会社日本マンパワー
◇株式会社パーソル総合研究所(旧:パーソルラーニング株式会社)
◇株式会社PHP研究所
◇ピーシーアシスト株式会社
◇ピースマインド株式会社
◇株式会社ビジネス・ブレークスルー
◇株式会社日立アカデミー(旧:株式会社日立インフォメーションアカデミー)
◇株式会社富士通ラーニングメディア
◇フランクリン・コヴィー・ジャパン株式会社
◇ベルリッツ・ジャパン株式会社
◇株式会社ブレインパッド
◇株式会社マイナビ
◇みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社
◇三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社
◇株式会社ラーニングエージェンシー(旧:トーマツイノベーション株式会社)
◇株式会社リードクリエイト
◇株式会社リクルートマネジメントソリューションズ
◇株式会社リンクアンドモチベーション
◇株式会社ワークハピネス
第3章 企業・組織内の人材開発・研修の実態~アンケート調査~
(1)調査目的
(2)調査概要
(3)回答者の属性
PART1.集合研修の実施状況
§1.企業・団体の集合研修実施状況
・集合研修の研修利用率
〔図〕実施している集合研修の内容
・階層別研修の従業員規模別傾向
〔表〕階層別研修 X 従業員規模別クロス
・階層別研修の業種別傾向
〔表〕階層別研修 X 業種別クロス
・ビジネススキル研修の従業員規模別傾向
〔表〕ビジネススキル研修 X 従業員規模別クロス
・ビジネススキル研修の業種別傾向
〔表〕ビジネススキル研修 X 業種別クロス
・労務関連研修の従業員規模別傾向
〔表〕労務関連研修 X 従業員規模別クロス
・労務関連研修の業種別傾向
〔表〕労務関連研修 X 業種別クロス
・語学・グローバル対応研修の従業員規模別傾向
〔表〕語学・グローバル対応研修 X 従業員規模別クロス
・語学・グローバル対応研修の業種別傾向
〔表〕語学・グローバル対応研修 X 業種別クロス
・自己啓発・資格取得研修の従業員規模別傾向
〔表〕自己啓発・資格取得研修 X 従業員規模別クロス
・自己啓発・資格取得研修の業種別傾向
〔表〕自己啓発・資格取得研修 X 業種別クロス
§2.集合研修の外部委託状況
・従業員数500人以上の企業における集合研修の外部委託状況
〔図〕実施している集合研修の外部委託状況
・従業員数100人~500人未満の企業における集合研修の外部委託状況
〔図〕実施している集合研修の外部委託状況
・「新入社員研修」における外部委託の従業員規模別傾向
〔表〕新入社員研修の外部委託状況 X 従業員規模別クロス
・「新入社員研修」における外部委託の業種別傾向
〔表〕新入社員研修の外部委託状況 X 業界別クロス
§3.利用している研修事業者の社数
〔図〕利用している(利用予定の)研修事業者の社数
・利用している(利用予定の)研修事業者の社数における従業員規模別傾向
〔表〕利用している(利用予定の)研修事業者数 X 従業員規模別クロス
・利用している(利用予定の)研修事業者の社数における業種別傾向
〔表〕利用している(利用予定の)研修事業者数 X 業種別クロス
§4.2019年/2020年/2021年の研修実施回数・規模の比較
〔表〕従業員数500人以上の企業における過去3ヵ年の研修実施回数・規模の比較
〔表〕従業員数100人~500人未満の企業における過去3ヵ年の研修実施回数・規模の比較
§5.集合研修における予算拡大意向
・「中堅社員研修」「新人研修」が相対的に予算拡大の傾向が強い
〔図〕予算を増やした(これから予算拡大する予定)集合研修
§6.研修テーマの興味・関心度合い・利用意向
〔図〕研修テーマの興味・関心度合い及び利用(受講)意向
PART2.集合研修以外の実施状況
§1.企業・団体の集合研修以外の研修手段の状況
・集合研修以外の研修利用率
〔図〕実施している集合研修以外の研修手段
・集合研修以外の研修実施率の従業員規模別傾向
〔表〕実施している集合研修以外の研修手段 X 従業員規模別クロス
・集合研修以外の研修実施率の業種別傾向
〔表〕実施している集合研修以外の研修手段 X 業種別クロス
§2.前年比でのeラーニングの実施回数・規模の変化(2020年/2021年比較)
〔図〕前年比でのeラーニングの実施回数・実施規模の変化
・eラーニングの実施状況変化の従業員規模別傾向
〔表〕eラーニングの実施状況変化 X 従業員規模別クロス
・eラーニングの実施状況変化の業種別傾向
〔表〕eラーニングの実施状況変化 X 業種別クロス
PART3.研修施設の利用実態
§1.企業・組織の研修施設所有状況
〔図〕企業・組織の研修施設所有状況
・研修施設所有状況の従業員規模別傾向
〔表〕研修施設の所有状況 X 従業員規模別クロス
・研修施設所有状況の業種別傾向
〔表〕研修施設の所有状況 X 業種別クロス
§2.外部の貸会議室・研修施設の利用状況
〔図〕外部の貸会議室・研修施設の利用状況
・外部施設利用状況の従業員規模別傾向
〔表〕外部の貸会議室・研修施設の利用状況 X 従業員規模別クロス
・外部施設利用状況の業種別傾向
〔表〕外部の貸会議室・研修施設の利用状況 X 業種別クロス
・外部施設利用状況の研修施設所有別傾向
〔表〕外部の貸会議室・研修施設の利用状況 X 研修施設所有の有無別クロス
§3.利用している貸会議室・研修施設の種類とその理由
・利用している外部施設の種類
〔図〕利用している貸会議室・研修施設の種類
・外部の研修施設を利用する理由
〔図〕外部の研修施設を利用する理由
PART4.採用・人材開発の実態
§1.2021年度における企業・組織の新入社員採用状況(新卒・転職者含む)
〔図〕2021年度における昨年対比、新入社員採用状況
・2021年度、昨年対比での新入社員採用状況の従業員規模別傾向
〔表〕2021年度における昨年対比新入社員採用状況 X 従業員規模別クロス
・2021年度、昨年対比での新入社員採用状況の業種別傾向
〔表〕2021年度における昨年対比新入社員採用状況 X 業種別クロス
§2.2022年度(来年度)の企業・組織の社員採用予定状況(新卒・中途含む)
〔図〕2022年度(来年度)における本年度対比、新入社員採用予定の状況
・2022年度、本年度対比での新入社員採用予定状況の従業員規模傾向
〔表〕2022年度における本年度対比新入社員採用予定状況 X 従業員規模別クロス
・2022年度、本年度対比での新入社員採用予定状況の業種別傾向
〔表〕2022年度における本年度対比新入社員採用予定状況 X 業種別クロス
§3.新入社員採用にあたっての求人情報サービス・求人広告会社の利用状況
〔図〕求人情報サービス・求人広告会社の利用状況
・求人情報サービス利用状況の従業員規模別傾向
〔表〕求人情報サービス・求人広告会社利用状況 X 従業員規模別クロス
・求人情報サービス利用状況の業種別傾向
〔表〕求人情報サービス・求人広告会社利用状況 X 業種別クロス
§4.新入社員採用にあたって利用している求人情報サービス
〔図〕新入社員採用に利用している求人情報サービス
・利用している求人情報サービスの従業員規模別傾向
〔表〕利用している求人情報サービス X 従業員規模別クロス
・利用している求人情報サービスの業種別傾向
〔表〕利用している求人情報サービス X 業種別クロス
PART5.研修事業者の利用状況と認知度
§1.利用実績のある研修事業者ランキング(大手企業編)
・前回に続き1位「日本能率協会」、2位「産業能率大学」だが、3位は交代
〔表〕研修事業者利用実績ランキング【TOP20】(対象:従業員数500人以上の企業)
§2.研修事業者の認知度ランキング(大手企業編)
・1位「日本能率協会」は前回と同様、2~3位が交代
〔表〕研修事業者認知度ランキング【TOP20】(対象:従業員数500人以上の企業)
§3.利用実績のある研修事業者ランキング(中小企業編)
・「日本能率協会」が首位を奪還、「マイナビ」は1位から3位に
〔表〕研修事業者利用実績ランキング【TOP20】(対象:従業員数100人~500人未満の企業)
§4.研修事業者の認知度ランキング(中小企業編)
・「マイナビ」が前回奪還した1位をキープ、2位は「日本能率協会」
〔表〕研修事業者認知度ランキング【TOP20】(対象:従業員数100人~500人未満の企業)
§5.ユーザー企業が研修サービス事業者を選ぶ際に重視するポイント
・従業員数規模に関わらず、「カリキュラムの質」「講師の質」が重視される
〔表〕従業員数500人以上の企業における研修事業者を選ぶ際に重視するポイント
〔表〕従業員数100人~500人未満の企業における研修事業者を選ぶ際に重視するポイント
§6.ユーザー評価【対象:利用実績ランキング上位20社】
〔表〕ユーザー評価:利用実績ランキング【TOP20】
(対象:従業員数500人以上の企業)
〔表〕ユーザー評価:利用実績ランキング【TOP20】
(対象:従業員数100人~500人未満の企業)
PART6.新型コロナウイルスによる研修への影響
〔表〕フリーアンサー一覧表)
付録 アンケート調査票
補足資料 研修事業者リスト
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