2022年版 ブライダル産業年鑑
2020年春以降、新型コロナウイルス感染症拡大はブライダルの基幹市場に甚大な影響を与えた。
近年、婚姻件数の減少や婚姻しても結婚式をしない「なし婚」層の増加、披露宴の少人数化といった要素で、市場縮小の傾向が強まっていた市場にあって、望んでも結婚式が出来ない、という事態に見舞われたためである。
コロナ禍2年目にあたる2021年の市場は、ウイズコロナの浸透による施行の回復により持ち直しているが、緊急事態宣言やまん延防止等重点措置の発令の影響は大きく予断を許さない。こうした状況から2020年の後半以降、業界においては、老舗企業の私的整理による自主再建断念、成長企業の売却、MBOによる経営母体の移行など、経営に絡むトピックも相次いだ。
未曽有の大打撃から、ブライダル市場がどう2年目のコロナ禍を乗り切ってきたのか、その変化を把握するべく企画したレポートである。
※紙媒体で資料をご利用される場合は、書籍版とのセット購入をご検討ください。書籍版が無い【PDF商品のみ】取り扱いの調査資料もございますので、何卒ご了承ください。
調査資料詳細データ
調査目的：ブライダル産業に関連する有力企業を中心にデータの収集及び分析をすることにより、ブライダル産業に関するマーケティングのための参考資料とする
調査対象：ブライダル事業と関連事業に参入しているサービス業や物販業を中心とした企業及び関連団体など
調査方法：
（１）弊社研究員による直接面接取材（オンラインを含む）
（２）郵送アンケート調査、WEBアンケート調査
（３）文献調査その他データ収集
調査期間：2022年1月～2022年3月
ブライダル市場に関する調査を実施（2022年）
2021年のブライダル関連市場規模（主要6分野計）は前年比117.6％の1兆4,945億円と復調の見込
～2021年は挙式披露宴が施行されるようになり、関連市場の回復につながり上昇に転じる見込～
- 挙式披露宴・披露パーティ市場、ブライダルジュエリー市場、結婚情報サービス市場、マッチング市場を網羅
- コロナ禍での2カ年の事業運営を経た業界の変化。ウイズコロナ・アフターコロナの戦略とは
- ブライダル事業売却が進行、想定される市場の転換点
- 全国ホテル・式場アンケート、事業運営状況と新施策を調査（個表掲載数31件*2022年版実績）
- 各関連市場の大手、有力企業（全31社）のマーケティング戦略を調査分析。現状と今後をレポート
- コロナ禍による価値観の変化に伴うパートナー探しの現在をレポート
- プラスコンテンツ：コロナ禍で活況！フォトウエディング・フォト婚の現況
調査結果のポイント
第1章 総論
第2章 挙式披露宴披露パーティ市場
第3章 ブライダルジュエリー市場
第4章 結婚情報サービス・仲介業市場
第5章 マッチングサービス市場
付録 結婚式場エージェント概要
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