2002 家具産業白書

発刊日
2002/01/30
※納期はお問合せください。
体裁
A4 / 617頁
資料コード
C43200900
PDFサイズ
PDFの基本仕様
「Adobe Reader 7.0以上」、「印刷不可」・「検索不可」、「編集・加工及びテキスト・図(グラフ)の抽出等不可」、「しおり機能無し」。
※紙媒体で資料をご利用される場合は、書籍版とのセット購入をご検討ください。書籍版が無い【PDF商品のみ】取り扱いの調査資料もございますので、何卒ご了承ください。
カテゴリ

本資料はPDFにて販売いたします。但し、ご注文いただいてからご提供までに数日いただいております。予めご了承ください。

YDB会員の皆様へ
2010年7月以前に発刊した資料はYDBサービス対象外です。2010年8月以降に発刊した資料のご利用をご検討ください。

購入商品を選択し「購入申込」ボタンをクリックしてください。

110,000
100,000
10,000
220,000
200,000
20,000
330,000
300,000
30,000
(準備中)の「詳細目次」「サンプル」は、資料発刊後のご提供になります。
注1)
利用範囲:以下に限定させて頂きます。詳細はこちら
①書籍とPDFレギュラーは購入法人(代理購入の場合は利用法人)の一事業所内
②PDFコーポレートは国内の複数事業所を含む購入法人(代理購入の場合は利用法人)内
③PDFグローバルコーポレートは、海外の複数事業所を含む購入法人(代理購入の場合は利用法人)および海外100%子会社
※事業所とは、経済活動が単一の経営主体のもとにおいて一区画を占めて行われる場所を指します。
注2)
PDF提供方法:マイページより、ダウンロードにて入手頂きます。詳細はこちら
注3)
提供PDFの基本仕様:「Adobe Reader 7.0以上」、「印刷不可」・「検索不可」、「編集・加工及びテキスト・図(グラフ)の抽出等不可」、「しおり機能無し」。
  • マーケットレポートの販売規約はこちら
  • マーケットレポート購入についてのFAQはこちら

調査資料詳細データ

リサーチ内容

第1章 家具市場の現状と動向

1.家具市場の概要

~新設住宅着工戸数再び減少、依然続く低価格へのニーズ~

2.環境対応商品の現状とリサイクル家具
1)環境対応商品・リサイクル家具の現状
2)有力企業の取り組みと方向性
(1)オフィス家具
 1.オフィス家具メーカー
2.再生(リユース)家具市場
(2)家庭用家具
 1.家庭用家具メーカー
2.ボランタリーチェーン、問屋、大型家具チェーン
3)環境対応商品・リサイクル家具市場の見通し

3.家具小売市場の動向
1)家具小売市場の現状
2)注目企業の動向
~フランフラン40店舗へ拡大、大きく業績を伸ばす~
~新業態家具小売店FC YTMネットワークの現状と展望~
3)大型家具チェーンの動向
(1)出店状況と今後の出店方針
(2)店舗戦略と販売戦略
(3)今後の市場見通しと市場の方向性
4)家具小売市場規模
~2000年の家具小売市場は、97年より11.9%と大きく減少~
5)商店数の推移
~家具小売店数97年は3.1%の減少、2000年も減少傾向が続く~
6)家具専門店
~調査対象小売店上位100社の売上高合計は前年を4.4%上回る~
~家具小売店上位20社の売上高計5,653億円、前年の上位20社合計より1.0%増と6年連続で伸びる~
~大手家具チェーンの寡占化強まる、チェーン間での格差が拡大~
◇全日本家具商組合連合会傘下団体名簿◇
7)百貨店
 1.百貨店での家具販売状況
~2000年の全国百貨店家具売上高は2,693億円、前年より5.5%の減少~
~6大都市5.2%、地方都市6.0%の減少率で前年より減少幅は縮小~
 2.百貨店別家具取扱比率と前年伸び率

4.用途別家具の市場規模
1)家庭用家具市場
(1)市場規模推移
~2000年の市場規模は数量ベースで5年ぶりの増加も金額ベースでは減少続く~
(2)事業所数、従業員規模別出荷額
(3)品目別市場規模
~消費ニーズが明確化、品目別での格差が広がる~
 1.たんす類
2.ドレッサー
3.棚類
4.応接セット
5.食堂セット
6.ベッド
7.システム収納家具
8.その他の家具
2)オフィス家具市場の概況
(1)市場規模
~IT関連企業の業績の回復、IT投資関連企業の伸長により、4年ぶりに市場規模は増加へ転じる~
(2)品目別市場規模
 1.机類・椅子類<事務用、学校用>
2.収納・備品
3.耐火金庫
4.パーティション

5.家具市場参入メーカーの動向
1)オフィス家具市場
(1)オフィス家具市場の概要
~今後注目される流通チャネルと家具需要を支える分野・製品~
(2)有力オフィス家具メーカーの家具売上高推移
 1.総売上高の推移
2.有力オフィス家具メーカーの売上高推移
(3)メーカー別売上高シェア
(4)販売促進策
(5)商品企画の方向性
(6)環境問題への方向性
(7)有力企業の通販・インターネット通販への取り組み
(8)IT(情報技術)化への対応と方針
(9)家具市場の変化に対する方針
(10)オフィス家具(業務用家具)市場の今後の見通し
2)家庭用家具
(1)有力メーカーの流通戦略
(2)有力メーカーの販売促進への取組み
(3)新商品企画
(4)今後の商品企画と開発目標商品
(5)IT(情報技術)化への対応と方針
(6)輸入家具への取組状況
(7)有力企業のOA家具・学習家具への対応
(8)家具市場の変化に対する今後の方針
(9)家具市場の今後の見通し
3)コントラクト家具市場の動向(公共施設への対応)
(1)市場概況
(2)有力企業の公共施設等への取組状況
(3)病院・福祉施設(病室)用家具市場
(4)学校用家具市場
 1.市場概要
2.今後の見通し
(5)在宅介護用ベッド市場
 1.市場動向と市場規模推移
2.今後の方向性と課題・問題点

6.有力家具産地の動向
~家具産地にみる出荷金額・出荷品目の推移~
~昭和63年から平成11年までの変化と動向~
1)地域別にみた家具出荷金額の推移
2)都道府県別にみた木製家具品目別出荷状況
 1.広島県
~ブライダル需要の低迷により、たんす類減少も、出荷比率は再び高まる~
 2.福岡県
~たんす類の比率減少、木製棚・戸棚、木製机・テーブル・椅子の比率が増加~
 3.徳島県
~鏡台の技術を生かしたコントラクトへ対応できる産地へ~
 4.岐阜県
~脚物家具減少も、全体の4割を占める、次いで木製流し台・調理台・ガス台~
 5.愛知県
~コントラクト中心も、主力の木製机・テーブル・椅子が大きく減少~
 6.静岡県
~家具の総合産地も、平成11年は木製流し台・調理台・ガス台の比率が大きく減少~
 7.大阪府
~コントラクト中心、平成11年は木製流し台・調理台・ガス台比率が減少~
 8.埼玉県
~木製流し台・調理台・ガス台が出荷金額の50%を超える~
 9.北海道
~たんす類減少、木製机・テーブル・椅子・木製棚・戸棚が主力品目に~
3)有力家具産地の動向
(1)協同組合大川家具工業会
~産地として生き残りへの模索は続く~
(2)府中産地(府中家具工業協同組合)
~商品開発力アップで総合インテリア産地めざす~
(3)広島産地(広島家具工業協同組合)
~健康家具産地、広島としての再出発~
(4)徳島産地(徳島木竹工業組合連合会)
~個別企業の得意分野を生かし、オリジナル家具の開発で活性化を図る~
◇(社)全国家具工業連合会会員名簿
◇工業統計(昭和63年~平成11年)

7.家具の流通動向
~5協同組合発注システムの共同化を目指して「(株)ファインネット」を設立~
~大型小売店の全国展開が進行、問屋流通も大きく変化、独自展開が進む~
1)有力ボランタリーチェーン
◇(株)ファインネット
◇ジェフサセントラル(株)
2)家具の流通
(1)家庭用家具
~問屋を通さない流通が増加、問屋機能は商品企画・開発へ~
(2)オフィス・コントラクト家具

8.輸入家具市場の動向
~再び増加する輸入家具、アジアのシェア70%をこえる~
1)輸入家具の市場規模推移と市場動向
~2000年の家具輸入額は3,291億円、3年ぶりに増加へ~
~輸入先の71.8%をアジアが、完成品家具の64.5%を木製家具が占める~
2)品目別動向
(1)木製家具
 1.市場規模
~2000年の輸入額は1,646億円、3年ぶりの増加へ~
 2.輸入先地域別・国別動向
~アジアのシェア79.6%、4年連続でシェアアップ~
~中国、タイ、マレーシア、台湾の上位国が伸びる~
(2)籐製家具
 1.市場規模
~2000年の輸入額は60億円、95年以降減少の一途~
 2.輸入先地域別・国別動向
~インドネシアが87%のシェアを占める~
(3)金属製家具
 1.市場規模
~2000年の輸入額は768億円、木製家具に次ぐ増加率~
 2.輸入先地域別・国別動向
~アジアのシェア84.0%と圧倒するも、シェアは微減で推移~
~輸入先では台湾が43.2%、中国が27.0%のシェアで全体の7割を占める~
(4)その他の材料製家具
 1.市場規模
~2000年の輸入額は80億円、14.8%の増加となる~
~プラスチック製が全体の39.1%を占める~
 2.輸入先地域別・国別動向
~プラスチック製家具の伸長などでアジアが63.4%のシェアを占める~
(5)家具部分品
 1.市場規模
~2000年は3年ぶりの増加、輸入全体に占める比率は22.4%に下がる~
 2.輸入先地域別・国別動向
~木製だけでなく、金属製家具の部分品もアジアで増加~

9.家具市場の問題点
1)家庭用家具
2)オフィス家具


第2章 家具市場を取り巻く環境

1.家計支出にみる家具需要
1)家具支出動向
~2000年の家具支出は9,227円、10,000円台を割り込む~
2)家具の消費特性
(1)全体
~第Ⅱ~第Ⅴ階級の支出金額の低下により、支出全体も大きく減少~
(2)たんす
~2000年は2,742円、5年連続の支出減少続くも、減少幅が縮小~
(3)食卓・いす(食堂セット)
~2000年は1,343円と全ての階級で大幅に減少~
(4)応接セット
~2000年は1,702円と減少、増加と減少が隔年で続く~
(5)食器戸棚
~2000年は1,053円で前年の半分まで減少、第Ⅲ階級のみが増加~
(6)その他の家具
(7)ベッド
~2000年は再び増加へ、第Ⅴ階級を除き各階級とも微増で推移~
3)品目別家具支出推移

2.新設住宅着工戸数の推移

3.住宅リフォームの動向
(1)リフォーム市場構造と市場規模
(2)どうして、これからはリフォームなのか
(3)リフォーム市場規模予測

4.ブライダル市場の動向
~ミレニアム婚で一時的に盛り返す~
~社会背景が晩婚化を進める~

5.コントラクト関連市場の動向
1)テーマパーク・遊園地
~大型施設の開業控え、中小施設の閉鎖相次ぐ~
~既存施設の多くが経営不振に~
2)温浴施設
(1)温浴施設の市場動向
~大型施設の開業続き競合強まる~
~参入企業相次ぎロケーションも多様化~
~自治体施設も急増、新興温泉乱立~
(2)温浴施設の開業状況
3)ペットパーク
~ペットブーム続き施設数増える~
4)水族館・動物園
~再び増える水族館の開業~
~環境をそのまま、見せる工夫に注力~

6.ガーデニング市場
~参加人口3,990万人 年間消費額2万1,100円~
~花壇用苗ものも伸び続く~


第3章 家具市場の企業動向

1.家具市場参入企業の家具売上高推移
2.販売チャネル別構成
3.地域別販売構成
4.仕入先・販売先一覧
5.SOHOへの取り組み状況(オフィス家具)
6.海外生産への取り組み状況
7.海外企業との提携状況(オフィス家具)


第4章 家具市場参入企業の実態

1.オフィス家具企業(スチール家具企業)
(株)イトーキ
(株)内田洋行
(株)岡村製作所
コクヨ(株)
(株)コトブキ
日本ファイリング(株)
プラス(株)
(株)ホウトク
(株)ライオン事務器

2.木製家具企業
朝日工業(株)
エッチビードリームベッド(株)
大塚化学(株)家具事業部
柏木工(株)
協和木工(株)
(株)白井産業
大洋(株)
(株)光製作所
飛騨産業(株)
フランスベッド(株)
(株)松田家具
(株)マルニ
モリタインテリア工業(株)
(株)筑波産商
ジェフサセントラル(株)
協同組合ニッポンインテリアチェーン
協同組合リビンズ

3.家具小売業
(株)大塚家具
小田億(株)
(株)家具の大正堂
(株)島忠
(株)太陽家具百貨店
(株)ナフコ
(株)バルス
(株)湯川家具
(株)ニトリ


第5章 ランキング・データ

□家具小売業
・売上高ランキング(1~100位)
・税引後利益高ランキング(1~50位)
・税引後利益率ランキング(1~50位)
・従業員1人当り売上高ランキング(1~50位)
・従業員1人当り税引後利益高ランキング(1~50位)
□家具インテリア関連メーカー
・売上高ランキング(1~100位)
・税引後利益高ランキング(1~50位)
・税引後利益率ランキング(1~50位)
・従業員1人当り売上高ランキング(1~50位)
・従業員1人当り税引後利益高ランキング(1~50位)
□家具インテリア関連卸
・売上高ランキング(1~100位)
・税引後利益高ランキング(1~50位)
・税引後利益率ランキング(1~50位)
・従業員1人当り売上高ランキング(1~50位)
・従業員1人当り税引後利益高ランキング(1~50位)


第6章 全国有力企業リスト


□木製家具製造業(年商20億円以上)
□金属製家具製造業(年商20億円以上)
□その他家具製造業(年商20億円以上)
□家具卸売業(年商20億円以上)
□家具製造小売業(年商5億円以上)
□家具小売業(年商5億円以上)

◆企業リスト索引
(業種別)
(50音別)

購入商品を選択し「購入申込」ボタンをクリックしてください。

110,000
100,000
10,000
220,000
200,000
20,000
330,000
300,000
30,000

このレポートの関連情報やさらに詳しい情報についての調査を検討したい

矢野経済研究所では、
個別のクライアント様からの調査も承っております

マーケティングや経営課題の抽出、リサーチの企画設計・実施、調査結果に基づく具体的な戦略立案・実行支援に至るまで、課題解決に向けた全ての段階において、クライアント企業をトータルでサポート致します。