調査の背景・目的：2023年3月現在、旅行、外食、映画、ライブ、テーマパーク、オタ活、その他エンタメ・レジャー産業は、ウィズコロナの状況を迎えて、一見、コロナ流行前の水準に戻りつつあるかのように見えるが、その実、矢野経済研究所が接触している主要サービス産業の事業者からは「業績はコロナ前の水準には戻っていないし、また今後も戻りそうにない」という見解が示されている。
「円安・物価高」「少子高齢化・生産年齢人口の減少」「給与水準・可処分所得の頭打ち」・・・等など、日本の消費者を取り巻く物理的環境は厳しさを増しているが、それだけが消費水準が戻らない理由なのか？何か、日本人特有の可視化できない「不安」「空気」「雰囲気」「価値観」のようなものが、実は、消費を抑制している最大の要因なのではないか？
本調査は、このような消費者の「不安の正体」を可視化し、見極めることで、新しいス
テージに入ったウィズコロナ・アフターコロナ時代の、マーケティング戦略に資する重要情報を提供してゆくために実施されたものである。
本調査では、消費者の「不安の正体」を可視化するため、アンケート調査を実施した。
アンケートの実施概要は以下の通りである。
調査対象：無作為に選んだ 20～69 歳の日本在住の方
調査方法：インターネットアンケート調査
有効回答者数：1,000サンプル
調査期間：2023年3月

コロナ禍後の消費者の行動特性と意識の変容に関するアンケート調査を実施（2023年）
「お金に関して漠然と」不安を感じている人の割合が「とても不安（40.0％）」、「やや不安（42.3％）」と8割を超える調査結果に

ウィズコロナ、アフターコロナになってもこの停滞感は何だ？この正体を可視化すべく、消費者調査によって「収入と性格・行動特性の相関」「コロナ前後での不安の変容と消費性向の相関」「レジャー・サービスの決定要因の変化」の分析を行い、更に「主要サービス産業（映画、旅行、外食、テーマパーク）」の構造分析を用い、「不安の正体」を明らかにした画期的調査資料。

• 本書をご活用頂きたい方
  ・企業において、マーケティング業務に従事しておられる方
  ・アフターコロナの環境下で、経営企画、事業企画、各種ビジネス戦略に関わっている方
  ・レジャー、サービス業界等で、コロナ前の水準に業績を戻せない原因を探っている方
  ・広告業界、金融業界の方
  ・大学、研究機関に所属している方