2010 企業向け研修サービス市場の実態と展望

本調査レポートでは、主要研修・人材開発支援事業者を徹底調査した上で、企業向け研修サービス市場動向を徹底解説いたしました。また、研修市場のセグメント別構造とトレンドを詳細解説。主要参入企業の現況と事業戦略を解説いたしました。さらに、集合研修、通信教育、eラーニング、スキル・組織診断、その他教育手段別の動向を分析。本年度版では、一般企業・官公庁(主に1000人以上の大組織)の研修の実態を調査いたしました。

発刊日
2010/06/30
体裁
A4 / 402頁
資料コード
C52105400
PDFサイズ
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②PDFコーポレートは国内の複数事業所を含む購入法人(代理購入の場合は利用法人)内
③PDFグローバルコーポレートは、海外の複数事業所を含む購入法人(代理購入の場合は利用法人)および海外100%子会社
※事業所とは、経済活動が単一の経営主体のもとにおいて一区画を占めて行われる場所を指します。
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調査資料詳細データ

調査概要
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調査目的:企業向けに研修サービスを提供している事業者の実態を調査すると共に、企業の研修の現状と将来の意向を調査し、「企業向け研修サービス」の市場構造と動向を明らかにするものである。
調査方法
主要研修事業者(ベンダー側)/対面によるヒアリング、又は電話、FAX、e-mailによるアンケート調査
研修サービスを利用する側の一般企業・官公庁・団体及び、企業・組織内個人(ユーザー側)/インターネットモニターアンケート調査
調査期間:2010年4月~6月

リサーチ内容

■本資料のポイント

  • 主要研修・人材開発支援事業者を徹底調査した上で、市場動向を解説。
  • 研修市場を揺るがす、リーマンショック以降の大不況。各研修ベンダーの業績への影響を解説。
  • 研修市場のセグメント別構造とトレンド、主要参入企業の現況と事業戦略を解説。
  • 集合研修、通信教育、eラーニング、スキル・組織診断、その他教育手段別の動向解説。
  • 研修事業者の各種現況データ満載(受講者数、販売額、事業体制、事業戦略 等)。
  • 09年度市場規模と10年度の市場見通しを解説。
  • 本調査レポートでは、一般企業・官公庁(主に1000人以上の大組織)の研修の実態を調査。
  • 業種別、企業規模別にみた、研修実施内容の分析・解説。
  • 2008年/2009年/2010年を比較して、研修の実施頻度、実施規模はどう変化したのか?分析・解説。
  • 研修事業者の利用率、知名度を解説。
  • アセスメントツールの利用状況(事業者の利用率・知名度)を解説。
  • 不況で何が絞られ、何が絞られなかったのか?を分析・解説。
  • 景気回復の兆しは?研修予算のスタンスは変化するのか?分析・解説。

掲載内容

第1章 総論

PART1.市場概況総括
§1.企業向け研修サービスの分類と定義
  ①研修サービスの形態別分類と定義
    企業向け研修サービスとは
    研修サービスの形態別分類
  ②研修サービスの内容別分類と定義
    研修サービスの内容別分類
  ③研修事業者の分類と定義
    事業者分類定義
§2.市場概況総括
    〔図〕企業向け研修サービス市場 全体市場規模推移
  研修サービスの形態別市場規模の推計<2009年度>
    〔図〕(研修形態別)研修サービス市場規模推移
  研修サービスの内容別市場規模の推計<2009年度>
    〔図〕(内容別)研修サービス市場規模推移
  事業者分類別推計事業者数/市場規模の推計<2009年度>
    〔図〕(事業者カテゴリー別)研修サービス市場規模推移

PART2.09年度の注目トピック解説
  トピック1 注目の価格破壊サービス「定額制セミナー」
  トピック2 研修内製化の影響を受けた「新人研修」
  トピック3 構造的な管理職候補の減少で影響を受ける「管理職研修」
  トピック4 IT企業の不振に影響を受けて縮小した「IT」および「ビジネス研修」

PART3.事業者カテゴリー別事業動向
§1.IT系研修事業者の実態
  <事業者構成・特色>  <事業動向> 主要事業者概要、主要事業者の特色
  <クライアント特徴>  <事業体制>  <営業(販売)戦略> 主要事業者 主力サービス状況
  <公開セミナー>  <カスタマイズ研修>  <eラーニング>
  <テスト・診断ビジネス> 世界不況の影響
§2.学校法人・社団法人(公益法人)系研修事業者の実態
  <事業者構成・特色>  <事業動向> 主要事業者概要、主要事業者の特色  <クライアント特徴>
  <事業体制>  <営業(販売)戦略> 主要事業者 主力サービス状況  <公開セミナー>
  <カスタマイズ研修>  <通信教育・eラーニング>  <テスト・診断ビジネス状況> 世界不況の影響
§3.コンサルティング系研修事業者の実態
  <事業者構成・特色>  <事業動向> 主要事業者概要、主要事業者の特色  <クライアント特徴>
  <事業体制>  <営業(販売)戦略> 主要事業者 主力サービス状況  <主力サービス状況>
  <通信教育・eラーニング>  <テスト・診断ビジネス状況> 世界不況の影響
§4.人材開発系研修事業者の実態
  <事業者構成・特色>  <事業動向> 主要事業者概要、主要事業者の特色  <クライアント特徴>
  <事業体制>  <営業(販売)戦略> 主要事業者 主力サービス状況  <主力サービス状況>
  <eラーニング>  <テスト・診断ビジネス状況> 世界不況の影響
§5.その他研修事業者の実態
  <事業者構成・特色>  <事業者動向> その他事業者の概況

PART4.アセスメントツール市場の実態
  <定義>  <サービス分類>  <主な参入事業者と特性>
  <トレンド>
    人事評価・組織診断分野は好調を維持
    不況による従業員数・採用数減少で企業内個人向けアセスメントツールは苦戦
    大手事業者の動向~不況の影響は比較的軽微
    顧客側での利用実績はリクルートマネジメントソリューションズがトップ
  <市場規模>

第2章 研修事業者の現況と事業戦略 *掲載カナ順

株式会社IWNC、アルー株式会社、インサイトラーニング株式会社、ウィルソン・ラーニング ワールドワイド株式会社、
ANAラーニング株式会社、SMBCコンサルティング株式会社、NECラーニング株式会社、
NTT ラーニングシステムズ株式会社、グローバル ナレッジ ネットワーク株式会社、株式会社グロービス、
学校法人産業能率大学(総合研究所)、CTCテクノロジー株式会社、株式会社JTBモチベーションズ、
株式会社ジェック、株式会社セルム、トーマツ イノベーション株式会社、社団法人日本経営協会、
株式会社日本経済新聞社、財団法人日本生産性本部、社団法人日本能率協会、株式会社日本マンパワー、
パナソニックラーニングシステムズ株式会社、株式会社PHP研究所、株式会社ビジネスコンサルタント、
株式会社日立インフォメーションアカデミー、株式会社富士ゼロックス総合教育研究所、
株式会社富士通ラーニングメディア、フランクリン・コヴィー・ジャパン株式会社、
株式会社マネジメント サービス センター、三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社、
株式会社リクルートマネジメントソリューションズ、株式会社リンクアンドモチベーション

第3章 企業内研修の実態~研修の現況と不況の影響に関するアンケート調査~

調査目的 / 調査実施概要

PART1.集合研修の実施状況
§1.企業・団体の集合研修実施状況
    〔図〕実施している集合研修の内容
    〔図〕従業員規模別/集合研修(階層別研修)の実施率(従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/集合研修(階層別研修)の実施率(業種別クロス集計)
    〔図〕従業員規模別/集合研修(職場環境に関する研修)の実施率(従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/集合研修(職場環境に関する研修)の実施率(業種別クロス集計)
    〔図〕従業員規模別/集合研修(個人スキルに関する研修)の実施率(従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/集合研修(個人スキルに関する研修)の実施率(業種別クロス集計)
§2.前年比での集合研修の実施回数・規模の変化
    〔図〕前年比での集合研修の実施回数・実施規模の変化
    〔図〕従業員規模別/集合研修の実施状況変化(従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/集合研修の実施状況変化(業種別クロス集計)
§3.前年比での集合研修の実施回数・規模が減少した理由
    〔図〕前年比で集合研修の実施回数・実施規模が減少した理由
§4.2008年/2009年/2010年の研修実施回数・規模の比較
    〔図〕2008年/2009年/2010年の研修実施回数・規模の比較

PART2.集合研修以外の実施状況
§1.企業・団体の集合研修以外の研修手段の状況
    〔図〕実施している集合研修以外の研修手段
    〔図〕実施している集合研修以外の研修手段(経年推移)
    〔図〕従業員規模別/集合研修以外の研修手段(従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/集合研修以外の研修手段(業種別クロス集計)
§2.前年比でのeラーニングの実施回数・規模の変化
    〔図〕前年比でのeラーニングの実施回数・実施規模の変化
    〔図〕従業員規模別/eラーニングの実施状況変化(従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/eラーニングの実施状況変化(業種別クロス集計)
§3.前年比でのeラーニング実施回数・規模が減少した理由
    〔図〕前年比でeラーニングの実施回数・実施規模が減少した理由

PART3. 企業・団体における人材開発制度の実態
§1.企業・団体の研修運営体制
    〔図〕会社・組織の研修の企画・運営・管理主体
    〔図〕従業員規模別/会社・組織の研修の企画・運営・管理主体(従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/会社・組織の研修の企画・運営・管理主体(業種別クロス集計)
§2.企業・団体の研修制度の状況
  ①研修カフェテリアプラン(無料)制度の状況
    〔図〕会社・組織・団体の「無料」研修カフェテリアプランの有無
    〔図〕従業員規模別/「無料」研修カフェテリアプラン導入率(従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/「無料」研修カフェテリアプラン導入率(業種別クロス集計)
  ②研修カフェテリアプラン(無料)制度の実施状況変化
    〔図〕昨年と対比しての会社・組織・団体の「無料」研修カフェテリアプランの変化
    〔図〕従業員規模別/「無料」研修カフェテリアプランの変化(従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/「無料」研修カフェテリアプランの変化(業種別クロス集計)
  ③研修カフェテリアプラン(割引)制度の状況
    〔図〕会社・組織・団体の「割引」研修カフェテリアプランの有無
  ④研修カフェテリアプラン(割引)制度の実施状況の変化
    〔図〕会社・組織・団体の「割引」研修カフェテリアプランの変化
  ⑤(業務上必要な資格取得のため)個人が社会で受講した講座代金の支援制度
    〔図〕(業務上必要な資格取得のための)社外での講座代金の支援制度の有無
  ⑥(業務上必要な資格取得のため)個人が社会で受講した講座代金の支援制度の変化
    〔図〕(業務上必要な資格取得のための)社外での講座代金の支援制度の変化
  ⑦(業務上直接には必要ない資格・スキルのため)個人が社会で受講した講座代金の支援制度
    〔図〕(業務上直接には必要ない資格・スキルのため)個人が社外で受講した講座代金の支援制度の有無
    〔図〕従業員規模別/(業務上直接には必要ない資格・スキルのため)講座代金支援制度の導入率
      (従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/(業務上直接には必要ない資格・スキルのため)講座代金支援制度の導入率(業種別クロス集計)
  ⑧(業務上直接には必要ない資格・スキルのため)個人が社会で受講した講座代金の支援制度の変化
    〔図〕(業務上直接には必要ない資格・スキルのため)個人が社外で受講した講座代金の支援制度の変化
    〔図〕従業員規模別/(業務上直接には必要ない資格・スキルのため)講座代金支援制度の変化
      (従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/(業務上直接には必要ない資格・スキルのため)講座代金支援制度の変化(業種別クロス集計)
§3.会社・組織が実施する研修での成果の人事査定・考課への影響
    〔図〕会社・組織の研修の成果が人事査定・考課に影響するか
§4.会社・組織の研修施設所有状況
    〔図〕会社・組織の研修施設所有状況
    〔図〕従業員規模別/会社・組織の研修施設所有状況(従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/会社・組織の研修施設所有状況(業種別クロス集計)
§5.2010年度における企業・組織の新入社員採用状況(新卒・転職者含む)
    〔図〕2010年度における昨年対比、新入社員採用状況
    〔図〕従業員規模別/2010年度における昨年対比、新入社員採用状況(従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/2010年度における昨年対比、新入社員採用状況(業種別クロス集計)
§6.2010年度における企業・組織の管理職社員の増減の状況
    〔図〕2010年度における昨年対比、管理職社員の増減状況
    〔図〕従業員規模別/2010年度における昨年対比、管理職社員増減状況(従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/2010年度における昨年対比、管理職社員増減状況(業種別クロス集計)
§7.2011年度における企業・組織の社員採用予定状況(新卒・転職者含む)
    〔図〕2011年度における本年度対比、新入社員採用予定の状況
    〔図〕従業員規模別/2011年度における本年度対比、新入社員採用予定状況(従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/2011年度における本年度対比、新入社員採用予定状況(業種別クロス集計)

PART4. 研修事業者の利用状況と認知度
§1.利用実績のある研修事業者(総務・人事・教育研修業務担当者の回答)
    〔図〕企業・組織(従業員数1,000人以上)において利用実績のある研修事業者ランキング(TOP15)
§2.総務・人事・教育研修業務担当者への研修事業者の認知度
    〔図〕企業・組織(従業員数1,000人以上)において認知度のある研修事業者ランキング(TOP20)
§3.アセスメントサービスの利用実績(総務・人事・教育研修業務担当者の回答)
    〔図〕企業・組織(従業員数1,000人以上)において利用実績のあるアセスメント事業者ランキング(TOP7)

PART5. 世界不況の影響
§1.世界不況によるダメージ
    〔図〕世界不況の影響
    〔図〕業種別/世界不況の影響(業種別クロス集計)
§2.世界不況によるダメージの深刻度の変化
    〔図〕世界不況によるダメージの深刻度の変化
    〔図〕業種別/世界不況によるダメージの深刻度の変化(業種別クロス集計)
付録 アンケート調査票

補足資料 研修事業者リスト

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