■本資料のポイント

• ＩＴ／ＳＩ業界有力企業22社の事業戦略を調査分析
• 有力企業の成功・成長要因の分析による成功・成長戦略への提言を掲載
• 調査項目は以下のとおり
  事業の成長性/収益性（売上伸長率、営業利益率など）、プレーヤ特性（企業の特徴、ビジネスの背景、強み・弱みなど）、組織体制（製販体制、人事施策など）、チャネル構造（メガクライアント/大口ユーザの有無、直販/代販など）、開発・製造/技術動向（開発体制、営業との連携、キャリアパスなど）、営業・プロモーション動向（営業体制、開発との連携、新規開拓/囲い込みなど）、国際戦略/海外動向（考え方、実態、今後の方向性など）、ビジネス環境評価（ＳＩビジネス評価）　など

■本資料の概要

第Ⅰ章　システムインテグレーションビジネスの概況と現況評価
第Ⅱ章　SIビジネスでのカテゴリー別動向
第Ⅲ章　有力事業者動向

■掲載内容

第Ⅰ章　システムインテグレーションビジネスの概況と現況評価

１．システムインテグレーション（SI）ビジネスの概況
　　～サービス化の進展によって開発業務がシュリンク～
　　（１）SIビジネスの概況
　　（２）ITビジネスでの主要ユーザ業種／ユーザ企業のIT投資規模推移
　　～民間部門のIT投資は拡大基調に転じる～
　　　　(図表)情報サービス産業業務種類別売上高2010年
　　　　(図表)国内民間部門でのIT投資規模推移及び予測（2008～2014年度予測）
　　（３）SIビジネスのマーケット構造
　　～従来構造が崩れて、マーケット環境の変革期に～
　　　　(表)システムインテグレータの多重下請け構造
　　　　(表)IT事業者・システムインテグレータの分類と主要プレイヤー
　　（４）環境変化と新領域獲得への挑戦
　　（５）法制度のSIマーケットへの影響とマイナンバー制度への期待
　　　　(図表)社会保障・税番号制度の導入に向けたロードマップ（案）
　　（６）SIビジネスでのキーワード
　　　　①グローバル化
　　　　②O2O（Online to Offline）、マルチチャネル／オムニチャネル
　　　　③ビッグデータの活用
　　　　④モビリティ活用によるICT活用場面の増大
　　　　⑤SIビジネスでの変化事例
　　（７）ユーザ業界／分野別のSIビジネス
　　　　(表)ユーザ業界／分野別のSIビジネス
　　（８）SIビジネスの構造と特徴
　　　　(表)SIビジネスの構造
２．システムインテグレーション（SI）ビジネスの現状と課題
　　（１）SIビジネスの売上動向
　　～2008年をピークに踊り場局面へ、新たな成長を模索する時期～
　　　　(図表)システムインテグレーション売上高推移（2000～2012年度）
　　（２）SIビジネスを取り巻く環境と課題
　　～システム開発の減少は避けられない～
　　　　(表)SIビジネスを取り巻く変化と方向性
　　（３）これからのSIビジネスに求められる人材
　　　　(図表)SIビジネスで求められる人材像
　　（４）SIビジネスの方向性
　　　　(表)SIビジネスのポテンシャルが高いジャンル
　　　　(表)現状の問題点・課題
　　　　(表)今後の市場展望
３．有力IT企業／SIerのビジネス情報
　　　　(表)有力IT企業／SIerのビジネス概要①（単体ベース）
　　　　(表)有力IT企業／SIerのビジネス概要②（単体ベース）
　　　　(表)有力IT企業／SIerの開発・営業人員構成比
４．システムインテグレーションビジネスでの優位性評価
　　～SIビジネスにおける環境評価と成功・成長要因～
　　（１）事業推進体制
　　　　(表)有力IT事業者／SIerの製販体制
　　（２）開発体制
　　（３）人材採用・育成体制
　　（４）販促・営業施策
　　　　(表)SIビジネスでの事業施策
　　（５）IT事業者／SIerの今後の戦略方向性についての提案
　　　　(図表)YRI Business Direction Finder①
　　①標準化戦略と顧客適応戦略
　　②模倣困難性
　　③SIerの戦略
　　　　(図表)YRI Business Direction Finder②

第Ⅱ章　SIビジネスでのカテゴリー別動向

１．開発優位カテゴリー
　　(表)主要SIerの開発動向
２．営業優位カテゴリー
　　(表)主要SIerの営業・販促動向
３．事業体制優位カテゴリー
　　(表)主要SIerの事業推進体制
４．顧客優位カテゴリー
　　(表)主要SIerの顧客対応動向

第Ⅲ章　有力事業者動向

（株）DTS、ITホールディングス（株）、JBCCホールディングス（株）、
JFEシステムズ（株）、NECフィールディング（株）、SCSK（株）、
伊藤忠テクノソリューションズ（株）、（株）エヌ・ティ・ティ・データ、
（株）オービック、（株）大塚商会、兼松エレクトロニクス（株）、
新日鉄住金ソリューションズ（株）、（株）電通国際情報サービス、
日本ユニシス（株）、ネットワンシステムズ（株）、（株）野村総合研究所、
富士ソフト（株）、三井情報（株）、日本アイ・ビー・エム（株）、日本電気（株）、
（株）日立製作所、富士通（株）