調査目的：
プロライセンス制度や大規模な賞金制大会が本格始動した2018年が「eスポーツ元年」と呼ばれ、現在8年が経とうとしている。この間、国内eスポーツ市場は独自の発展を遂げ、競技シーンのみならず配信・ストリーミング分野を巻き込みながら市場を形成している。
本調査では既存のスポーツ市場とは異なるeスポーツの特徴や主要なゲームタイトルなどにも触れながら市場の実態に迫る。
調査実施期間：2025年11月～2026年3月
調査方法：関連事業者への面接取材、アンケート調査、電話調査、文献調査、弊社独自の資料等により調査を実施
調査対象：
本書では、eスポーツを「デジタルゲームのうち、競技性を有し、実態としても大会運営・チーム運営がなされ、観戦に対するファンベースを伴うタイトルを用いた競技活動」と定義している。
その上でeスポーツのマネタイズを①大会収益、②チーム収益に分け、各市場の動向を調査した。なお、
①大会収益は大会運営における制作費、会場費、キャスティング費、その他大会運営に関する業務を
受託した際に発生した売上、
②チーム収益はスポンサー収益、大会賞金、パブリッシャーからの報奨金、グッズ・イベントの販売・実施（ストリーマー・VTuber 含む）により発生した売上をもとに算出する。
企画・製作：株式会社矢野経済研究所  Xbusiness ユニット

• 国内eスポーツ市場を、「大会収益」「チーム収益」の2区分から実態ベースで把握
• 特にチーム収益の成長が顕著で、スポンサー、報奨金、グッズ、イベント、ストリーマー関連収益を含めた拡大動向を整理
• FPS、MOBA、バトルロイヤル、格闘ゲーム、スポーツゲーム、落ちものパズルゲームなど、主要ジャンルごとの特徴・成長余地・課題を解説
• 日本市場において、ストリーマー・VTuberが認知拡大、視聴者流入、コミュニティ形成に果たす役割を分析
• 主要事業者・周辺事業者データを収録し、プレイヤー構造や事業ポジションの把握にも活用可能

・eスポーツ市場動向や競合分析を基に、参入戦略や事業方針を立案したい方
→国内eスポーツ市場の定義、成長要因、市場規模推移、収益構造を整理しているため、新規参入や既存事業の拡張を検討する際の基礎資料として活用可能。大会運営、チームビジネス、スポンサー施策など、網羅的な把握の一助に。

・eスポーツ関連事業やコンテンツ開発に向けて、他社の戦略やブランド動向を把握したい方
→主要事業者データや周辺事業者データを通じて、どの企業がどの領域に注力しているか、どのような立ち位置で市場に関与しているかを記載。事業提携先の探索や競争環境の理解にも有効。

・スポーツ業界のブランディングご担当者様
→eスポーツがどのように収益チャネルを拡大しているか、その実態把握に有効。