2008年版 ハンディターミナル市場の現状と将来展望

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タイプ別ハンディターミナル市場規模推移、メーカーシェア、携帯電話・スマートフォンとの競合動向など、豊富なデータで「ハンディターミナル市場」の実像に迫る。

発刊日
2008/08/06
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体裁
A4 / 478頁
資料コード
C50204830
PDFサイズ
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調査資料詳細データ

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調査概要
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調査目的:各社のハンディターミナルに関する販売実績、ならびに事業戦略を把握し、かつユーザーのニーズ動向を
       同時に調査することで、各社の事業戦略の基礎資料に供することを目的とする。
調査対象:目次参照
調査方法:専門調査員による直接面接取材及び電話によるヒアリング取材併用
調査・編集期間:2008年6月~2008年7月

リサーチ内容

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PART1 メーカー編

1―1 集計分析
  1.市場概況
  2.主要参入企業一覧
  3.主要上市機種一覧
    (1)スキャナ一体型
    (2)標準型
    (3)ノートパッド型
  4.企業相関関係
    (1)主な提携関係
    (2)主な競合関係
  5.新規参入企業の取組み<寺岡精工の動向>
  6.市場規模推移
    (1)市場規模推移
    (2)タイプ別市場規模推移
    (3)有線・無線別市場規模推移
    ①全体市場における有線/無線台数推移
    ②タイプ別の無線台数推移
    ③タイプ別無線がタイプ別全体に占める比率(台数ベース)
    ④タイプ別 無線種類別推移(台数ベース)
    (4)OS別推移
    ①全体市場における汎用OS製品台数推移
    ②タイプ別の汎用OS製品台数推移
    ③タイプ別汎用OS製品がタイプ別全体に占める比率(台数ベース)
    ④タイプ別 汎用OS種類別推移(台数ベース)
    (5)カラー/モノクロ別推移
    ①全体市場におけるカラータイプ製品台数推移
    ②タイプ別のカラータイプ製品台数推移
    ③タイプ別カラータイプ製品がタイプ別全体に占める比率(台数ベース)
    ④タイプ別 カラー/モノクロ推移(台数ベース)
    (6)PDAタイプの推移
    ①全体市場におけるPDA製品台数推移
    ②タイプ別のPDA製品台数推移
    ③タイプ別のPDA製品が全体に占める比率
  7.メーカーシェア
    (1)全体
    (2)スキャナ一体型
    (3)標準型
    (4)ノートパッド型
  8.需要分野構成比
  9.需要分野別導入状況
    (1)主要ユーザー
    (2)最近の導入事例
    (3)主要規模・主要価格帯
    (4)分野別アプリケーション
  10.新規需要分野動向
    (1)新規需要アプリケーション
    (2)新規需要分野動向
  11.生産体制およびOEM調達状況
  12.販売体制および販売促進策
    (1)販売体制
    (2)販売促進策
  13.価格政策
  14.流通経路
    (1)販路構成
    (2)有力パートナー
    (3)パートナー施策
  15.携帯電話・スマートフォンとの競合動向
  16.二次元コードの普及動向と影響
  17.RFIDの普及動向と影響
  18.競合他社との差別化戦略
  19.製品開発の方向性
    (1)環境への取組み
    (2)バッテリ
    (3)ディスプレイ
    (4)スキャナ
    (5)無線・通信
    (6)決済機能
    (7)セキュリティ機能
  20.現状の課題・問題点
  21.今後の市場見通し
    (1)各社の今後の市場見通し
    (2)市場規模予測
    (3)タイプ別市場規模予測
    (4)有線・無線別市場規模予測
    ①全体市場における有線/無線台数予測
    ②タイプ別の無線台数予測
    ③タイプ別無線がタイプ別全体に占める比率予測(台数ベース)
    ④タイプ別 無線種類別推移(台数ベース)
  22.関連市場動向
    (1)RFID市場動向
    (2)非接触ICカード市場動向
1―2 個別企業実態
  株式会社アルフ
  NECインフロンティア株式会社
  株式会社オプトエレクトロニクス
  カシオ計算機株式会社
  キヤノンマーケティングジャパン株式会社
  シャープ株式会社
  住友電工システムソリューション株式会社
  株式会社デンソーウェーブ
  株式会社バーテックススタンダード
  パナソニックコミュニケーションズ株式会社
  富士通株式会社
  株式会社フルノシステムズ
  松下電器産業株式会社
  モトローラ株式会社


PART2 ユーザー編

2―1 集計分析編
  1.ユーザー企業一覧
    (1)小売業
    (2)卸売業
    (3)運輸業
    (4)倉庫業
    (5)製造業
    (6)ガス・電力・水道・自治体
    (7)金融業
    (8)医療
  2.導入概要
    (1)小売業
    (2)卸売業
    (3)運輸業
    (4)倉庫業
    (5)製造業
    (6)ガス・電力・水道・自治体
    (7)金融業
    (8)医療
  3.適用業務
    (1)小売業
    (2)卸売業
    (3)運輸業
    (4)倉庫業
    (5)製造業
    (6)ガス・電力・水道・自治体
    (7)金融業
    (8)医療
  4.導入の経緯
    (1)小売業
    (2)卸売業
    (3)運輸業
    (4)倉庫業
    (5)製造業
    (6)ガス・電力・水道・自治体
    (7)金融業
    (8)医療
  5.端末の満足度
    (1)小売業
    (2)卸売業
    (3)運輸業
    (4)倉庫業
    (5)製造業
    (6)ガス・電力・水道・自治体
    (7)金融業
    (8)医療
  6.保守体制
    (1)小売業
    (2)卸売業
    (3)運輸業
    (4)倉庫業
    (5)製造業
    (6)ガス・電力・水道・自治体
    (7)金融業
    (8)医療
  7.現在の評価
    (1)小売業
    (2)卸売業
    (3)運輸業
    (4)倉庫業
    (5)製造業
    (6)ガス・電力・水道・自治体
    (7)金融業
    (8)医療
  8.次期機種に期待する機能性及び操作性等
    (1)小売業
    (2)卸売業
    (3)運輸業
    (4)倉庫業
    (5)製造業
    (6)ガス・電力・水道・自治体
    (7)金融業
    (8)医療
  9.今後の計画
    (1)小売業
    (2)卸売業
    (3)運輸業
    (4)倉庫業
    (5)製造業
    (6)ガス・電力・水道・自治体
    (7)金融業
    (8)医療
2―2 個別企業実態
  小売業
    株式会社ツルハホールディングス
    コーナン商事株式会社
    株式会社九九プラス
    国分グローサーズチェーン株式会社
    コープとうきょう
    ナカイ株式会社
    株式会社紀伊国屋書店
    株式会社メイクマン
    株式会社ムラウチ
    株式会社富士薬品
  卸売業
    株式会社サン・ベンディング東北
    佐藤株式会社
    利根コカ・コーラボトリング株式会社
    沖縄コカ・コーラボトリング株式会社
    ヤマエ久野株式会社
    伊藤忠食品株式会社
  運輸業
    西濃運輸株式会社
    株式会社バンテック
    トナミ運輸株式会社
    株式会社エスラインギフ
    西武運輸株式会社
    ヤマト運輸株式会社
  倉庫業
    株式会社東陽倉庫株式会社
    株式会社中央倉庫
    株式会社宇徳
    株式会社オーナミ
    丸八倉庫株式会社
    山九株式会社
    近鉄エクスプレス株式会社
  製造業
    山崎製パン株式会社
    A社
    明治乳業株式会社
    株式会社クラレ
    ザ・パック株式会社
    DIC株式会社
    東レ株式会社
    第一三共株式会社
    株式会社ワコールホールディングス
    中越パルプ工業株式会社
    ガス・電力・水道・自治体
    関西電力株式会社
    東京瓦斯株式会社
    九州電力株式会社
    川崎市水道局
    大阪市水道局
    広島ガス株式会社
    東邦瓦斯株式会社
    大阪ガス株式会社
  金融業
    八戸信用金庫
    稚内信用金庫
    室蘭信用金庫
    川崎信用金庫
    高崎信用金庫
  医療
    社会保険中京病院
    板橋中央病院
    ハートランドしぎさん
    中津病院
    横浜市南部病院
    京都第一赤十字病院
    名古屋第一赤十字病院
    上尾中央総合病院
 

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