2018年版 人工透析施設の運営動向調査

日本透析医学会発表資料によると、2016年末の慢性透析患者数は前年比1.4%アップ(4,623人増)の329,609人です。右肩上がりが続くものの、過去10年間の年平均増加数6,514人に対し、この5年(2012~2016年)の伸びは4,951人と鈍化しています。
人工腎臓に関する診療報酬改定については、2016年度に一律20点の引き下げ、2018年度は施設基準が算定要件となり評価が見直されました。腹膜透析や腎移植の推進に資する評価、透析予防指導管理の対象拡大など含め、透析施設の今後の運営方針にも大きく影響すると考えられます。
こうした市場背景のもと、施設の運営実態、今後の意向などを重点的に調査・分析することで、市場動向や将来性を明らかにすることを目的として、本調査資料を企画しました。

発刊日
2018/11/22
体裁
A4 / 542頁
資料コード
C60112800
PDFサイズ
3.7MB
カテゴリ

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調査資料詳細データ

調査概要
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調査目的:人工透析施設の運営実態、今後の意向などを重点的に調査・分析することにより、市場動向や将来性を明らかにし、今後の業界発展に供すること。
調査対象:以下都府県の人工透析施設(病院、診療所)
茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、岐阜県、静岡県、愛知県、三重県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県
調査方法:郵送留置法によるアンケート調査
調査期間:2018年9月~2018年11月

資料ポイント
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  • 人工透析を実施している病院、診療所を対象に、郵送留置法によるアンケート調査を実施

資料概要
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第1章 「人工透析施設の運営動向調査」分析編
第2章 「人工透析施設の運営動向調査」個別施設回答編

リサーチ内容

調査結果のポイント

「人工透析施設の運営動向調査」アンケート票

第1章 「人工透析施設の運営動向調査」分析編

1.留意事項
2.回答者属性
3.回答施設属性
  1)総病床数
  2)透析ベッド数
  3)透析分野の常勤者数
    (1)概要
    (2)医師
    (3)臨床工学技士
    (4)臨床検査技師
    (5)看護師
    (6)看護助手
    (7)その他
  4)1日あたりの透析治療件数
  5)オンラインHDFについて
    (1)実施有無
    (2)実施施設の対応装置設置台数
    (3)オンラインHDF非実施理由
4.血液透析患者動向
  1)血液透析患者数
    (1)概要
    (2)透析歴1年未満の患者数
    (3)透析歴1~3年未満の患者数
    (4)透析歴3~5年未満の患者数
    (5)透析歴5~10年未満の患者数
    (6)透析歴10年以上の患者数
    (7)透析歴不明の患者数
  2)血液透析患者数の増減傾向
    (1)増減傾向
    (2)増減要因
  3)血液透析患者の原疾患
5.透析関連装置・システムの導入状況
  1)透析用水処理システム:逆浸透(RO)装置
    (1)概要
    (2)メーカー別動向
    (3)1年以内の新規導入・入替予定
    (4)1年以内の新規導入・入替予定有施設の導入形態
  2)透析用剤溶解装置
    (1)概要
    (2)メーカー別動向
    (3)1年以内の新規導入・入替予定
    (4)1年以内の新規導入・入替予定有施設の導入形態
  3)多人数用透析液供給装置
    (1)概要
    (2)メーカー別動向
    (3)1年以内の新規導入・入替予定
    (4)1年以内の新規導入・入替予定有施設の導入形態
  4)個人用透析装置
    (1)概要
    (2)メーカー別動向
    (3)1年以内の新規導入・入替予定
    (4)1年以内の新規導入・入替予定有施設の導入形態
  5)透析用監視装置
    (1)概要
    (2)メーカー別動向
    (3)1年以内の新規導入・入替予定
    (4)1年以内の新規導入・入替予定有施設の導入形態
  6)ダイアライザー・ヘモダイアライザー
    (1)概要
    (2)メーカー別動向
6.透析関連装置・システムの保守契約状況
  1)概要
    (1)保守契約有無
    (2)保守契約先
  2)透析用水処理システム:逆浸透(RO)装置
  3)透析用剤溶解装置
  4)多人数用透析液供給装置
  5)個人用透析装置
  6)透析用監視装置
7.平成30年度診療報酬改定について
  1)慢性維持透析を行った場合の施設基準と診療報酬改定による影響有無
  2)診療報酬改定による影響と対応策等

第2章 「人工透析施設の運営動向調査」個別施設回答編

※当該レポートでは、個別施設名はアルファベットで表記し掲載している。
ここでは所在都府県を公開。
茨城県,栃木県,群馬県,埼玉県,千葉県,東京都,神奈川県,岐阜県,静岡県,愛知県,三重県,滋賀県,京都府,大阪府,兵庫県,奈良県,和歌山県,無記入

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