2022 レジャー産業白書

矢野経済研究所の「レジャー産業白書」は、レジャーを産業として捉えて集大成した総合調査資料集として、初版より33年の歳月を重ねてまいりました。その間、かつては不要不急と言われたレジャー産業も、余暇に対する意識の高まりやライフスタイルの変化により、人々の生活のなかに必要不可欠な存在として根付き発展を遂げてきました。さらに、かつては日本経済を支えてきた製造業などの多くの産業は成熟期を迎え、それに代わって観光や娯楽、文化、教養といった個人の余暇に関わるビジネスが拡大し、レジャー産業は日本の主要産業のひとつとして大きく成長を遂げてきました。ただ、近年では人々のレジャーに対するニーズは年を追うごとに高度化してきています。その一方で、消費の選択化が強まったことに伴い、魅力の乏しいレジャーや出費に見合わないようなレジャーは淘汰される傾向が強まりした。また、新型コロナウイルス感染症の拡大によって変化した生活様式への対応も求められ、レジャー産業は今、消費者の目による厳しい選別の時代に立たされているということもできます。
この度刊行いたします「2022 レジャー産業白書」は、時代の要望とともにその形態を変えながらも成長を続けるレジャー産業を分野ごとに捉え、市場の将来性を検証するための総合資料として企画いたしました。

発刊日
2022/06/29
体裁
B5 / 972頁
資料コード
C64105400
PDFサイズ
6.7MB
PDFの基本仕様
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調査資料詳細データ

調査結果サマリー
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レジャー関連市場における動向調査を実施(2022年)
レジャー産業はコロナ禍を契機として拡大した新たなサービス形態の定着が求められる

資料ポイント
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  • 多分野にわたるレジャーを産業として初めて捉えた総合調査資料!
  • コロナ禍によってレジャー産業はどのように変革し、どの分野が伸びていくのか!
  • 各種レジャーの現状と展望を網羅、業界主要企業の戦略を探る!
  • <前回版との違い>各分野の指標を最新(2020年 ※一部2019年・2021年)にアップデート

リサーチ内容

第Ⅰ編 総論

第1章 レジャー産業を取り巻く市場背景
  1.余暇の動向
    (1)余暇市場の動向
    (2)労働時間と余暇時間
    (3)休日、休暇の取得動向
    (4)余暇に関する消費支出の動向
  2.経済環境、社会背景の変化
    (1)人口動態の動向
    ・急速に進む少子高齢化、15歳未満人口の減少が続く
    ・総人口に占める新成人の割合、11年連続で1%を下回る
    (2)経済環境の変化
    ・コロナ禍で完全失業率が11年ぶりに上昇
    ・コロナ禍の影響で宿泊業の倒産が増加、飲食業の倒産は過去最多に
    (3)レジャー産業に影響を及ぼす要因
    ・異常気象続く、レジャー市場を左右する天候の影響
第2章 レジャー産業界の動向
  1.レジャー産業界の潮流
    (1)余暇に対する志向の変化
    ・志向の分散で生まれにくいヒット商品
    ・モノからレジャーへと消費が移行
    (2)中高年向けレジャーの台頭
    (3)健康テーマのレジャーが拡大
    (4)レジャー・リゾート再生ビジネスの動向
    ・再び増加傾向強まるM&A、レジャー業界でも大型案件増える
    (5)レジャー系ネットビジネスの動向
    ・インターネットの利用動向
    ・引き続き旅行サイトの利用が拡大する旅行予約
    ・音楽配信市場は定額制が拡大、ストリーミングが音楽配信売上の約83%を占める
    ・テレビから顧客奪う動画配信、一方で競合激化による撤退も
    ・多様な分野で拡大するレジャー系ネットビジネス
  2.レジャー産業の将来展望
    (1)観光産業を日本の基幹産業に
    ・拡大から一転、コロナ禍でインバウンドが消失
    ・国境をまたぐ往来制限で訪日消費総額は2年連続で80%以上の減少
    ・国際的に見た日本の観光産業
    (2)観光市場の動向
    ・都市型観光が好調に推移
    ・新幹線延伸開業で国内観光が脚光
    ・新たなツーリズムの開発が続く
    (3)海外展開加速するレジャー産業
    ・多様な業態が海外展開を加速
    ・海外への売り込み活発化する日本のコンテンツ
    (4)高まる環境問題・省エネへの対応
    ・避けては通れない課題に

第Ⅱ編 観光・行楽関連産業

第1章 旅行市場
  1.旅行市場
    (1)旅行市場の動向
    ・2020年度、新型コロナウイルスの影響で大打撃を受ける
    ・店舗対応のデジタル化を進め、コロナ対策と効率的な運営へシフト
    ・コロナ禍で組織再編を進める旅行会社、店舗の役割を変更しWEB販売強化の動きも
    ・コロナ禍でオンラインツアーが相次いで増加
    (2)主要旅行業者の動向
    ・JTB
    ・エイチ・アイ・エス
    ・KNT-CTホールディングス
    ・日本旅行
    (3)主要旅行サイトの動向
    ・楽天トラベル
    ・じゃらんnet
    ・エアトリ
    ・エクスペディア・グループ
  2.旅客輸送市場
    (1)航空
    ・新型コロナウイルスにより国際線需要は消失、国内線は回復の兆し
    ・2050 年CO2 排出量実質ゼロを目指すANA・JAL、
    LCC も環境に配慮した取組みを推進
    ・LCC もコロナ禍で大打撃、キャンペーンや新規事業で需要創出図る
    ・コードシェア便の拡大、コロナ禍で日本航空会社同士の連携も進む
    (2)鉄道
    ・新型コロナウイルスの影響により、定期・定期外ともに減少
    ・コロナ禍で見直す動きもあるものの、鉄道会社による宿泊の開業が進む
    ・鉄コロナ禍で見直される中期経営計画、コロナ前の需要水準には戻らないと考える企業も
    (3)高速バス、観光・貸切バス
    ・2019年まで堅調に推移するも、2020年はコロナで激減
    ・コロナ禍で敬遠されるバス旅行、各社は感染防止対策を講じ安心・安全をPR
    ・豪華バスによる高価格帯ツアーの造成で単価UPを狙う
    (4)クルーズ
    ・クルーズ人口過去最高を更新した2019年からコロナ禍で激減した2020年
    ・訪日クルーズ客もコロナ禍で激減し、港湾別寄港回数ランキングも大きく変化
    ・日本船社、外国船社の新型コロナウイルスへの対応
    ・外国船社の日本航路参入の拡大
    (5)フェリー・旅客航路
    ・豪華な新造船や付加価値による魅力向上
    ・新型コロナウイルスでの需要減、燃油価格の変動など厳しい経営環境
    (6)レンタカー
    ・需要の増加に伴い車両数が増加、車種の多様化も進む
    ・訪日外国人対応、高級車レンタカーのラインナップ充実などの多様な観光需要への対応
    ・新型コロナウイルスの影響とその対応
  3.主要旅客輸送企業の動向
    (1)航空
    ・ANAホールディングス
    ・日本航空
    ・スカイマーク
    ・ピーチ・アビエーション
    ・ジェットスター・ジャパン
    (2)鉄道
    ・東日本旅客鉄道
    ・東海旅客鉄道
    ・西日本旅客鉄道
    ・九州旅客鉄道
    ・東武鉄道
    ・京成電鉄
    ・小田急電鉄
    ・西武ホールディングス
    ・東急
    ・京浜急行電鉄
    ・近鉄グループホールディングス
    (3)高速バス、観光・貸切バス
    ・はとバス
    ・WILLERグループ
第2章 宿泊施設市場
  1.ホテル・旅館
    (1)ホテル・旅館の市場動向
    ・コロナウイルス感染症拡大の影響でホテル・旅館の市場規模は半減
    ・コロナ禍で苦境、破綻・廃業増加、大手の資産売却も
    ・アフターコロナを見据えての外資系の戦略投資が拡大、国内大手も対抗
    ・宿泊の新たな形を模索、ワーケーション向けや非対面・非接触対応も
    (2)主要ホテル・旅館運営企業の動向
    ・星野リゾート
    ・森トラスト
    ・オリックス不動産
    ・カトープレジャーグループ
    ・小田急電鉄グループ
    ・帝国ホテル
    ・ホテルオークラ
    ・プリンスホテル
    ・藤田観光
    ・アパホテル
    ・三井不動産ホテルマネジメント
  2.会員制リゾートクラブ
    (1)会員制リゾートクラブの市場動向
    ・市場規模は激減も改めて注目される会員制リゾートクラブの価値
    ・エクシブ、ハーヴェストクラブの2 強を中心に、コロナ禍においても投資拡大
    (2)主要会員制リゾートクラブ運営企業の動向
    ・リゾートトラスト
    ・東急不動産
    ・プリンスホテル
  3.その他の宿泊施設
    (1)公営宿泊施設
    ・コロナ禍で施設数減少続く公共宿泊施設、かんぽの宿もついに売却へ
    ・地施設数減少も地域振興の拠点としてリニューアル利用も
    (2)民宿・ペンション
    (3)ユースホステル
    (4)カプセルホテル・ゲストハウス
    ・供給過多とコロナ禍により苦境に立つカプセルホテル、有力企業の破綻も
    ・訪日客激減で大打撃のゲストハウス、アフターコロナを見据え新規開業も
    (5)民泊
    ・民泊合法化で参入が急増、コロナ禍で状況一転するも今後のインバウンドに期待
    (6)その他の宿泊施設
    ・町屋、宿坊、城・社寺などを活用した新たな宿泊体験が人気、国も支援
    ・地域活性、空き家対策で注目される分散型ホテル
第3章 テーマパーク・遊園地・ミュージアム
  1.テーマパーク・遊園地
    (1)テーマパーク・遊園地の市場動向
    ・新型コロナウイルス感染拡大を機に市場規模は約3分の1にまで縮小、参加人口も半減
    ・追加アトラクションやエリア拡張、新パーク拡張など投資が活発化
    ・強気の価格戦略、入場者数が制限されたコロナ禍では客単価上昇のための施策も強化
    ・混雑緩和など顧客満足度を高める施策に注力、IT化、DX化にも積極的に取り組む
    ・テーマパークも訪日客誘致のための観光資源に、インバウンドへの取り組み
    ・中堅パークはイルミネーション、アウトドア、リニューアルで新機軸を打ち出す
    ・新型コロナウイルス感染拡大で全国の施設が休園、市場環境が一変する
    ・営業再開後も感染拡大により各種制限が続く、コロナ禍での新たな取り組みも生まれる
    (2)主要テーマパーク・遊園地の運営動向
    ・東京ディズニーリゾート
    ・ユニバーサル・スタジオ・ジャパン
    ・ハウステンボス
    ・サンリオピューロランド
    ・よみうりランド
    ・富士急ハイランド
    ・キッザニア
    ・レゴランド・ジャパン・リゾート
    ・Metsa(メッツァ)/ムーミンバレーパーク
    ・ジブリパーク
    (3)その他施設の開業・リニューアル動向
  2.その他のレジャーパーク
    (1)ウォーターパーク
    ・夏の天候不順に新型コロナウイルス感染拡大が重なり、参加人口は大幅に減少
    ・ナイトプールが人気に
    ・豊富なアトラクションと安全面への配慮で、集客性を高める
    (2)ファームパーク・観光農園
    ・野菜づくりブームで農業観光が拡大、イベント化や複合化で施設の魅力を高める
    ・大手企業が続々と参入、訪日観光客向けの体験施設も
    (3)フラワーパーク・植物園
    (4)インドアプレイグラウンド
    ・飽和感が強まる中、新型コロナウイルス感染拡大の影響で市場規模は縮小
  3.ミュージアム
    (1)博物館・美術館・ミュージアム
    ・美術館、博物館ブーム続き、新施設の開業やリニューアルが続く
    ・鉄道、コミック、五輪、アイヌ民族、恐竜、多様な博物館が登場
    ・最新技術を駆使した体験型コンテンツを充実させ、集客増に努める施設も
    ・老朽化などを理由に、既存施設のリニューアルも進む
    ・有力な観光コンテンツへと成長すべく、インバウンドへの取り込みも強化
    ・設備の充実化に向けた、様々な資金繰り、値上げの実施も
    ・コロナ禍の影響でオンラインに注力、新たな収益モデルも求められる
    (2)動物園・水族館
    ・パンダ効果、見せる工夫などで動物園・水族館の人気続く
    ・動物福祉への意識が高まり、ガイドライン策定でより魅力的な展示を目指す
    ・水族館は新設、リニューアルなどが続く
    ・全国に広がるエンターテインメント化、クラゲもブームに
    ・コロナ禍で「3 密」回避の施策を徹底、オンライン化、DX 化、プレミアム化が進む
    (3)フードテーマパーク
    ・ブームは沈静化、自社工場のテーマパーク化が進む
    ・飲食店の新たな出店スタイルとして、横丁、屋台村が各地に登場
  4.温浴施設
    (1)温浴施設の市場動向
    ・成熟する温浴施設市場、新たな取り組みで、特色打ち出す工夫が求められる
    ・大手が新規参入、施設のリニューアルなどで集客力を上げる施策も顕著に
    ・多様化するサービス、コロナ禍では温浴以外の付加価値向上に注力
    ・空港、競技場、観光地と立地も多様化、地域再開発の一環としての出店も増える
    ・空前のサウナブームが到来してリニューアルの目玉に、サウナ特化の施設急増
    (2)主要施設と運営事業者の動向
    ・極楽湯ホールディングス
    ・大江戸温泉物語
    ・アクアイグニス
第4章 スポーツ観戦・イベント市場
  1.スポーツ観戦・スポーツイベント
    (1)スポーツイベントの市場動向
    ・コロナ禍で大打撃のスポーツイベント市場、東京五輪は無事開催、2022年は回復へ
    ・企業のスポーツへの投資はコロナ禍で停滞続く中、パナソニックがスポーツ事業に注力
    ・大手資本が続々参入しオンライン観戦がさらなる拡大
    (2)1年延期の東京五輪、コロナ禍で開催
    (3)主要スポーツイベントの動向
    ・夏季五輪は2024年パリ、2028年ロサンゼルス、
    2032年ブリスベンに決定、冬季五輪は札幌が2030 年開催目指す
    ・サッカーW 杯2022 年カタール大会、
    日本はドイツ、スペイン、コスタリカと対戦
    ・ラグビーW 杯2023はフランス、
    2027年オーストラリア、2031年は米国に決定
    ・2021年秋以降は市民マラソンも徐々に復活、オンラインでの開催も定着
    (4)主要スポーツビジネスの市場動向
    ・2022年シーズンは3年ぶりに入場制限なしで開幕
    ・サッカーJリーグ、2022年シーズンは有観客でスタート、声出し応援の緩和も
    ・その他
    (5)主要スポーツスタジアムの運営動向
    ・魅力ある集客施設へとスタジアムの改修・改革が進む、
    テレワークサービスの提供も
    ・新スタジアム・アリーナの開設計画も進行、Jリーグチームの動きが活発化
  2.博覧会・文化イベント
    (1)国際博覧会
    ・延期のドバイ万博はコロナ禍に開催、2025 年には大阪・関西万博
    ・着々と進む大阪・関西万博の準備、企業はビジネスチャンス目論む
    (2)その他博覧会・文化イベント
    ・コロナに翻弄された博覧会・文化イベント、収容制限解除で復権へ

第Ⅲ編 アミューズメント・娯楽関連産業

第1章 アミューズメント市場
  1.家庭用・コンシューマゲーム
    (1)家庭用ゲームの市場動向
    ・巣ごもり需要が発生し、2020年の家庭用ゲーム市場は拡大、新型機の発売も後押し
    ・Switch がますます好調、PSはネットワーク機能の強化とPS5で巻き返しを狙う
    ・ソフトの開発費がさらに高騰、販売を伸ばすための多角的な取り組み
    ・コロナ禍による巣ごもり需要で、家庭用ゲームの人気が再燃
    (2)スマホゲームの市場動向
    ・成長の鈍化が続いたが、コロナ禍で消費者のニーズが変化し、市場は再び拡大
    ・国内市場が頭打ちにある中、中国資本が台頭、メガヒットゲームも進出
    ・国内メーカーはIP で活路を見出す、「ウマ娘」のヒットなど新たな動きも
    ・国内市場が伸び悩み、海外、家庭用ゲーム機などで新たな活路を見出す
  2.アミューズメント施設・業務用ゲーム
    (1)アミューズメント施設の市場動向
    ・入店規制緩和で客数が増加、家族、シニア、3世代など
    客層広がり再びプラス成長に
    ・コアターゲットを明確にした店舗が次々と登場、
    専門店化で徹底した差別化も進む
    ・プライズゲームなどの人気に加え、入店規制緩和が追い風に、
    DX化で利便性向上も進む
    (2)業務用ゲーム機器の市場動向
    ・プライズが好調で、売上シェアは50%以上に、
    「コト消費」にマッチしたゲームも人気
  3.ゲーム業界の新しい動き
    (1)VRゲーム
    ・新たな体験を提供する場として、2010年代後半にVR導入施設が一時的に増加
    ・収益性の悪さが改善されず、閉店が相次ぐ、新たな付加価値が求められる
    (2)eスポーツ
    ・eスポーツイベントが国内でも活発化
    ・自治体、企業、スポーツ団体が次々と参入、大会も活発に
    ・eスポーツ大会の拠点づくりも各地で進む
    ・eスポーツ人口拡大のため、ライトユーザー、シニア層に向けた取り組みも進む
    ・課題も次々と解決、ただ市場規模はまだ小さく、
    世界レベルの大会も求められる
    (3)クラウドゲーム
    ・大手通信企業も参入、メーカーの主導権争い始まり、構造変化も
  4.アミューズメント産業主要企業の動向
    (1)総合アミューズメント
    ・バンダイナムコホールディングス
    ・セガサミーホールディングス
    ・コナミホールディングス
    ・カプコン
    (2)家庭用・コンシューマゲーム
    ・任天堂
    ・ソニー・インタラクティブエンタテインメント
    ・スクウェア・エニックス・ホールディングス
    (3)アミューズメント施設
    ・タイトー
    ・イオンファンタジー
    (4)スマホゲーム
    ・ガンホー・オンライン・エンターテイメント
    ・ミクシィ
    ・ディー・エヌ・エー
第2章 その他の娯楽産業
  1.パチンコ市場
    (1)パチンコの市場動向
    ・コロナ禍で市場縮小に拍車、パチンコ店舗数はピーク時の半数以下に
    ・低迷する遊技機販売、部材不足も影響
    (2)主要パチンコホール運営企業の動向
    ・マルハン
    ・ダイナムジャパンホールディングス(ダイナム)
    (3)主要パチンコ・パチスロメーカーの動向
    ・SANKYO
    ・セガサミーホールディングス
  2.カラオケ市場
    (1)カラオケ市場の動向
    ・コロナ禍が市場を直撃、営業機会の損失や生活様式の変化が大きく影響
    ・B&Vがシダックスを傘下に、M&Aによる業界寡占化が進む
    (2)主要カラオケボックス運営企業の動向
    ・第一興商(ビッグエコー)
    ・コシダカホールディングス(まねきねこ)
    ・エクシング(ジョイサウンド)
    ・B&V(カラオケ館)
  3.公営ギャンブル市場
    (1)公営ギャンブルの市場動向
    ・全公営ギャンブルで市場規模が拡大、地方競馬、
    ボートレースでは20%超の伸び
    ・インターネット投票が急拡大、巣ごもり需要が追い風に
    (2)団体別の動向
    ・中央競馬
    ・地方競馬
    ・競輪
    ・ボートレース
    ・オートレース
    (3)宝くじの市場動向
    ・宝くじ販売額は2.9%の増加、8,000 億円台に回復
    (4)スポーツ振興くじ(toto)の市場動向
    ・売上金額は11.2%増の1,131 億円、2 年連続の増加に
    (5)カジノ構想の動向
    ・IR事業者の規制・監督機関「カジノ管理委員会」が設立される
    ・コロナ禍で海外IR事業者の事業環境が一変、
    撤退相次ぎ開業時期に大幅な遅れも
    ・根強い慎重論も、経済効果には疑問符?ギャンブル依存症対策も焦点に

第Ⅳ編 スポーツ関連産業

第1章 スポーツ施設市場
  1.ゴルフ場
    (1)ゴルフ場の市場動向
    ・3密回避のレジャーとして注目されるも市場規模の回復には至らず
    ・利用者の利用形態に合わせて多様化が進むゴルフ場運営
    (2)主要ゴルフ場関連企業の動向
    ・アコーディア・ゴルフ
    ・PGMホールディングス
    (3)ゴルフ会員権市場の動向
    ・コロナ禍を契機とした実需を背景に会員権価格は上昇
    (4)ゴルフ練習場の市場動向
    ・練習場市場は回復、インドア施設の拡大に期待
  2.スキー場
    (1)スキー場の市場動向
    ・市場規模、参加人口ともに減少、インバウンド需要の消失も痛手
    ・スキー場への投資が再び活発化、通年型リゾート目指す
    (2)主要スキー場、スキー場運営企業の動向
    ・マックアース
    ・日本スキー場開発
    (3)スノーボードの市場動向
  3.フィットネスクラブ・スポーツクラブ
    (1)フィットネスクラブ・スポーツクラブの市場動向
    ・シニア主体で堅調な推移続く中でコロナ禍が直撃、市場は3割減に
    ・統合型業態の概要・方向性
    ・小規模型の概要・方向性
    ・24時間型の概要・方向性
    ・ヨガ型の概要・方向性
    (2)主要クラブ運営企業の動向
    ・コナミスポーツクラブ
    ・セントラルスポーツ
    ・ティップネス
    ・ルネサンス
    ・カーブスホールディングス
    ・Fast Fitness Japan
    ・LAVA International
    ・RIZAP(ライザップ)
  4.その他のスポーツ施設
    (1)ボウリング場
    ・コロナ禍で市場の落ち込み幅が拡大、参加人口はピーク時の2割以下に
    (2)テニスクラブ
    ・減少基調で推移するテニスの参加人口、愛好者の底辺拡大が課題
    (3)フットサルコート
    ・フットサル参加人口の減少続く、10年で3分の1以下に
    ・フットサルコートは過剰感高まり、集客に格差生まれる
    (4)ビリヤード場
    (5)バッティングセンター
    ・ビジネスモデルとして再び注目される
    (6)クライミングジム
    ・東京オリンピック追加種目決定で注目度急上昇、
    インドア施設の増加続く
第2章 スポーツ用品市場
  1.スポーツ用品市場
    (1)スポーツ用品市場の動向
    ・2020年のスポーツ用品国内出荷額は9年ぶりのマイナス成長、
    コロナ禍でも感染リスクが低いカテゴリーはプラス成長の見込
    ・コロナ禍の巣ごもりが追い風に、
    スポーツはライフスタイルとして身近な存在へ
    ・コロナ感染拡大によるフィットネスジムの休業が
    ホームエクササイズ需要を喚起
    ・箱根駅伝でのナイキ厚底シューズ着用率は驚異の96%、
    前年からさらにシェアアップ
    (2)分野別の動向
    ・ゴルフ用品
    ・スキー・スノーボード用品
    ・テニス用品
    ・野球・ソフトボール用品
    ・サッカー・フットサル用品
    ・アスレチックウエア
    ・スポーツシューズ
    (3)スポーツ用品専門店の動向
    ・スポーツ量販店
    ・スポーツ専門店
    ・百貨店
  2.スポーツ用品関連企業の動向
    (1)主要スポーツ用品メーカー・卸
    ・アシックス
    ・ミズノ
    ・デサント
    ・ゴールドウイン
    ・住友ゴム工業株式会社スポーツ事業部(旧ダンロップスポーツ)
    ・グローブライド
    ・ヨネックス
    (2)スポーツ用品専門店
    ・ゼビオホールディングス
    ・アルペン
    ・ヒマラヤ
第3章 アウトドアスポーツ市場
  1.アウトドアスポーツ市場
    (1)アウトドアスポーツの動向
    ・全ての世代でアウトドアブーム広がる
    ・安全対策、マナー、環境問題など課題も
    (2)アウトドア用品の市場動向
    ①市場動向
    ・キャンプブーム、ライフスタイル需要を背景に成長が続く
    ・アウトドアウエアのライフスタイル需要と
    キャンプ向け用品が市場をけん引
    ②顧客ターゲット
    ・幅広い世代に広がる「ライトアウトドア」
    ③アウトドア用品の動向
    ・ウエア
    ・シューズ
    ・ザック類
    ④アウトドア用品市場の今後の展望
  2.主要アウトドアレジャーの動向
    (1)登山・トレッキング
    ・アウトドアレジャー拡大も、登山の参加人口増加には至らず
    ・高齢登山者中心に遭難増える、ネットやスマホを使った安全対策も
    (2)トレイルランニング
    ・人気拡大で各地にレースが定着、トレランが新たな観光資源に
    ・新たな収益源目指し、スポーツ用品各社もトレランに注力
    (3)オートキャンプ場
    ・アウトドアブームがオートキャンプにも波及
    ・高級キャンプ「グランピング」の人気高まり大手の参入も
    ・車中泊が人気に、キャンピング仕様車が伸びる
    (4)ウォーキング
    ・底堅い人気続くもウォーキングシューズの売上高は伸び悩む
    ・シューズ需要開拓に注力するスポーツ用品メーカー
    (5)カヌー・カヤック
    (6)アドベンチャーパーク
第4章 その他のスポーツ市場
  1.マリンスポーツ市場
    (1)マリンスポーツの市場動向
    ・下げ止まりの傾向強まるも、低水準での推移が続く
    ・一部では高級クルーザーなど高額消費が堅調
    (2)分野別の動向
    ・ヨット・モーターボート
    ・サーフィン・ウインドサーフィン
    ・水上オートバイ
    ・スキューバダイビング・スキンダイビング
  2.釣り市場
    (1)釣り市場の動向
    ・参加人口は減少トレンドで推移
    ・手軽さ受け、管理釣り場が新たなマーケットに
    (2)釣り具の市場動向
    ・用品市場は10年連続プラス成長、コロナ禍が特異的な追い風に
    (3)主要釣具メーカー・関連企業の動向
    ・グローブライド
    ・シマノ
    ・ティムコ
  3.モータースポーツ
    (1)モータースポーツの動向
    ・モータースポーツに注力する自動車メーカー、
    ホンダF1撤退も劇的展開で有終の美を飾る
    (2)レーシングサーキットの動向
    ・進化するサーキット場、モータースポーツの裾野拡大を狙う
  4.スポーツ自転車
    ・ロードバイク伸び悩むも自転車の人気続く、周辺ビジネスも底辺広がる
    ・サイクルツーリズムが注目を集める、関連サービスも登場
  5.ランニング
    (1)ランニング市場の動向
    ・ランニングブーム続くも、マラソン大会は飽和気味に
    (2)ランニング用品市場の動向
    ・シューズの機能進化続く、周辺ビジネスも成長
  6.その他のスポーツ市場
    (1)ダンス・バレエ
    ・子供から大人にブーム広がるも沈静化の傾向
    ・スクール・用品など関連市場への参入拡大
    (2)卓球
    ・若手スター活躍で空前の卓球ブームに、競技志向の愛好者が増加
    ・Tリーグもスタート、さらなるすそ野拡大が期待される
    (3)バドミントン
    ・国際大会での活躍で一躍脚光、期待される愛好者の底辺拡大
    (4)スケート
    (5)ヨガ
    (6)ダーツ
    (7)スカイスポーツ
    (8)その他のニュースポーツ

第Ⅴ編 文化・趣味・創作関連産業

第1章 映画・興行市場
  1.映画市場
    (1)映画の市場動向
    ・22021年の映画興行収入は前年比13.0%増、邦画シェア79.3%と過去最高値を記録
    ・2020年は「鬼滅の刃」が異例の大ヒット、国内の歴代興行収入1位に
    ・2021 年はアニメのヒット作連発により邦画部門に回復の兆し
    (2)映画館の動向
    ・大型シネコンの開設などでスクリーン数は増加傾向続く
    ・2019年に26年振りに映画鑑賞一般料金値上げの動き、
    現在は1,900円がスタンダードに
    ・機能進化する映画館、付加価値を高めた新機能の導入進む
    ・注目されるODS興行、収益多角化目指し、映画館の新たな試み続く
    ・ミニシアターの開業続ミニシアターは形を変えながら独自の価値提供へ
    (3)主要製作・配給・興業会社の動向
    ・東宝
    ・東映
    ・松竹
    ・TOHOシネマズ
    ・イオンエンターテインメント
    ・ユナイテッド・シネマ
  2.劇場・ホール・興行
    (1)劇場・ホールの動向
    ・2016年代問題が解決するも、2,000席クラスのホール・劇場が不足
    (2)劇場興行・コンサートの動向
    ・コロナ禍による外出自粛の影響大 
    ステージビジネス市場規模は大幅な減少
    ・2020年のライブ市場は公演数、動員数、売上額のいずれも大幅減少
    ・2リアルライブに加えオンラインライブ市場の成熟が今後の鍵に
    (3)主要興行会社・劇場の動向
    ・吉本興業
    ・松竹
    ・劇団四季
    ・ぴあ
第2章 映像・音楽ソフト市場
  1.映像ソフト・配信市場
    (1)映像ソフト、映像配信・VODの市場動向
    ・セル市場は持ち直すもレンタル市場の縮小に歯止めかからず
    ・動画配信サービスの成長続く、巣ごもり需要で市場規模はコロナ禍前の2倍に
    ・競合激化する動画配信、コンテンツの勝負に
    (2)主要映像ソフト映像配信事業者・サイトの動向
    ・サイバーエージェント(ABEMA)
    ・DAZNグループ(DAZN)
    ・ネットフリックス
    ・アマゾン・ドット・コム(Amazonプライム・ビデオ)
  2.音楽ソフト・配信市場
    (1)音楽ソフト・音楽配信の市場動向
    ・音楽ソフト生産額は横ばい、音楽配信売上は4年連続の2桁増を達成
    ・音楽配信は8 年連続で増加、ストリーミングのシェアが急速に拡大
    (2)主要レコード、音楽配信会社の動向
    ・エイベックス・グループ・ホールディングス
    ・ソニー
    ・スポティファイ
第3章 その他の文化・趣味・創作市場
  1.放送市場
    (1)放送市場の動向
    ・ネットテレビがシェア奪う、危機感強まるテレビ放送
    ・民放テレビ局もネット同時配信を開始、放送と通信の融合が本格化
    (2)各メディアの動向
    ・地上波
    ・衛星放送(BS・CS)
    ・ケーブルテレビ(CATV)
    (3)主要企業の動向
    ・NHK
    ・民放各社
  2.習い事教室市場
    (1)習い事教室の市場動向
    ・シニアの需要増えるも少子化で中・長期的には低迷傾向
    ・子供向けプログラミング、ダンスなどの教室が注目集める、オンライン講座も人気に
    (2)習い事教室分野別の動向
    ・カルチャーセンター
    ・音楽教室
    ・料理教室
    ・子供向けプログラミング教室
    (3)主要教室運営企業の動向
    ・十字屋
    ・セブンカルチャーネットワーク
    ・イオンカルチャー
    ・ヤマハ(ヤマハ音楽教室)
    ・ABC Cooking Studio
  3.ガーデニング・家庭菜園市場
    (1)ガーデニング・家庭菜園の市場動向
    ・家庭菜園ブームは沈静化も安定した推移に
    (2)ガーデニング・家庭菜園流通市場の動向
    (3)ガーデニング・家庭裁園関連事業者の動向
    ・サカタのタネ
    ・その他

第Ⅵ編 飲食関連産業

第1章 外食産業
  1.外食産業
    (1)外食産業の市場動向
    ・上昇傾向から一転、2020年の市場規模は最大の下げ幅を記録し、1990年頃の水準に
    ・大量出店の限界、既存店の業態転換や新業態への参入で活路を見出す
    ・既存店では、顧客の店舗体験価値の向上を目指した改装が進む
    ・話題作りがヒット商品誕生の鍵を握る、SNS を意識した施策も進む
    ・健康を意識した商品開発が続く、フードバリアフリーにも対応
    ・スマートフォンを活用したサービスが拡大、モバイルオーダーが一般的に
    ・消費増税を機にキャッシュレス決済が増加、コロナ禍でDX化が急速に進む
    ・コロナウイルス感染拡大をきっかけにテイクアウト、デリバリーが急拡大
    ・デリバリーサービスがますます多様化するも、業態ごとの明暗が分かれる
    ・長引くコロナ禍でデリバリー・テイクアウトが一般化、専門店も登場
    ・2年近くの営業制限で苦境が続く、人手不足、原材料不足と、新たな問題にも直面
    (2)分野別の動向
    ・洋風ファストフード
    ・和風ファストフード
    ・カフェ
    ・ファミリーレストラン
    ・居酒屋
    ・回転寿司
  2.主要外食チェーンの動向
    (1)ファストフード
    ・日本マクドナルドホールディングス
    ・日本KFCホールディングス
    ・ゼンショーホールディングス
    ・吉野家ホールディングス
    (2)ファミリーレストラン
    ・すかいらーくホールディングス
    ・ロイヤルホールディングス
    ・サイゼリヤ
    (3)その他
    ・FOOD & LIFE COMPANIES(旧スシローグローバルホールディングス)
    ・ハイデイ日高
    ・アークランドサービスホールディングス
    ・コメダホールディングス

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