定期刊行物

Yano E plus

Yano E plus

エレクトロニクスを中心に、産業の川上から川下まで、すなわち素材・部材から部品・モジュール、機械・製造装置、アプリケーションに至るまで、成長製品、注目製品の最新市場動向、ならびに注目企業や参入企業の事業動向を多角的かつタイムリーにレポート。

発刊要領

  • 資料体裁:B5判約100~130ページ
  • 商品形態:冊子
  • 発刊頻度:月1回発刊(年12回)
  • 販売価格(1ヵ年):106,857円(税込) 本体価格 97,142円

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皆様の幅広いご意見・ご要望を頂戴し、誌面の充実に努めてまいります。

最新号

Yano E plus 2017年1月号(No.106)

 トピックス 

《RFID関連シリーズ》
RFIDタグの利用動向(3)図書館関連市場編
~公共図書館ではRFIDの普及が加速され、関連機器の需要も拡大

図書館向けのRFIDシステムは約15年前から導入が始まったが、自治体等の公共図書館の新設案件ではRFIDを採用する施設が年々増加してきた。
既設の公共図書館でもRFIDの導入に踏み切る施設が増え続けており、ごく一部に限られていたRFIDの普及率が着実に上昇しつつある。また、一度RFIDを導入した施設では更新需要や新しい蔵書の追加需要が定期的に発生する。
そのため、図書館向けのICタグは国内で最も安定的に成長を続ける分野となっており、現在はかなり大きな数量規模に拡大している。それに加えて図書館用RFID機器の多様化と高度化が進んだため、図書館の自動化率も上昇し始めた。このためRFID機器の売上も拡大しており、価格の下落で利益率が低下するタグビジネスに付加価値を付けることに成功している。
一方、公共図書館より蔵書が段違いに多い大学図書館ではRFIDの導入が遅れていたが、今後は同分野でも採用が進む可能性があり、その動向も注目される。

 内容目次 

《トップ年頭所感》
●2017年 もっと自由に、もっと主体的に (3~5ページ)
 
 株式会社矢野経済研究所 代表取締役社長 水越 孝

《RFID関連シリーズ》
●RFIDタグの利用動向(3)図書館関連市場編 (6~23ページ)
  ~公共図書館ではRFIDの普及が加速され、関連機器の需要も拡大~

  1.はじめに
  1-1.図書館におけるRFIDの利用形態
  (1)RFIDの導入メリット
  【表1.図書館用RFIDシステムの導入メリット】
  (2)図書館用ICタグの特徴
  【表2.各種図書館用ICタグの特徴比較】
  (3)図書館のRFID応用機器
  【表3.図書館用RFID応用機器概要】
  【表4.図書館用RFID応用機器の種類と効果】
  1-2.図書館向けRFID関連市場の動向
  (1)公共図書館のRFID導入状況
  【表5.公共図書館の施設数とRFID導入数・導入率の推移(2009-2015年)】
  【表6.公共図書館と大学図書館におけるRFID導入状況】
  【図・表1.公共図書館RFID導入施設における国内ベンダー・シェア】
  (2)RFIDソリューション市場の概況
  【図・表2.図書館用RFIDソリューションの国内市場規模推移・予測
  (金額:2015-2020年度予測)】
  【図・表3.図書館用RFIDソリューション市場の内訳(2015年度国内)】
  (3)図書館用ICタグの市場動向
  【図・表4.図書館用ICタグの国内市場規模推移・予測(数量・金額:2015-2020年度予測)】
  【図・表5.図書館用ICタグの種類別の国内市場規模(2015年度)】
  (4)図書館用ICタグのベンダー・シェア
  【図・表6.図書館用ICタグのベンダー・国内シェア(数量:2015年度)】
  【図・表7.図書館用ICタグのベンダー・国内シェア(金額:2015年度)】
  2.注目企業・機関の最新動向
  2-1.株式会社 内田洋行
  【図1.「ULiUS」のRFID応用オリジナル製品の事例】
  2-2.高千穂交易株式会社
  【図2.RFID併用型EASゲートの製品バリエーション】
  2-3.株式会社 図書館流通センター(TRC)
  【図3.図書館流通センターのバーコードラベル一体型ICタグ】

《注目市場フォーカス》
●光電センサー市場 (24~36ページ)
  ~有力需要分野の設備投資意欲もあり堅調に推移
   次世代光電センサーの胎動も~

  1.光電センサーとは
  【図1.光電センサー方式種類】
  【図2.光電センサー用途】
  2.業界構造と市場概況
  【図・表1.光電センサー国内メーカー出荷市場規模推移(数量・金額:2013-2016年見込)】
  【図・表2.光電センサー需要分野別国内メーカー出荷比率(金額:2016年見込)】
  3.主要企業動向
  3-1.アズビル株式会社
  3-2.バルーフ株式会社
  【図3.光電距離センサーの使用例】
  3-3.オプテックス・エフエー株式会社
  3-4.オムロン株式会社
  3-5.株式会社キーエンス
  3-6.パナソニックデバイスSUNX株式会社
  3-7.竹中電子工業株式会社
  4.今後の市場動向
  【図・表3.光電センサー国内メーカー出荷市場規模推移(数量・金額:2017-2020年予測)】
  【図・表4.光電センサー需要分野別国内メーカー出荷比率(金額:2020年予測)】

●熱供給事業の現状と将来展望 (37~48ページ)
  ~エネルギー事業の自由化により広がる新しい可能性~

  1.熱供給事業の概要
  【表1.地域別の熱供給事業者数】
  【図1.熱供給事業のイメージ】
  2.熱供給事業の動向
  3.熱供給事業の現状と課題
  3-1.熱供給事業の自由化
  (1)熱料金の設定およびユーザーの維持
  (2)燃料費調整制度
  (3)プラント運用の改善
  (4)プラント間連携
  3-2.省エネ、環境規制への対応
  3-3.DHCプラントの運営
  (1)運転管理方法
  (2)運転管理要員
  3-4.設備更新
  4.熱供給事業の将来展望
  4-1.供給区域とプラント設備
  4-2.熱供給事業の普及
  4-3.BCP機能の強化

《次世代市場トレンド》
●量子技術が世界を変える(1)量子コンピューター (49~70ページ)
  ~既に世界初製品はカナダ発でgoogleやNASAなどへ納品済
   世界的なビッグネームが参戦する中、日本の基礎科学は花開くか~

  「量子技術が世界を変える」シリーズを始めるにあたって
  1.量子コンピューターとは
  2.量子コンピューターの歴史
  3.量子コンピューターの代表的方式
  3-1.量子回路方式
  3-2.イジングモデル型量子情報処理方式
  (1)量子アニーリング
  (2)コヒーレント・イジングマシン
  4.量子コンピューターの市場規模予測
  【図・表1.量子コンピューターの国内およびWW市場規模予測(金額:2015-2040年予測)】
  5.量子コンピューターのワールドワイド研究開発動向
  5-1.米国
  5-2.カナダ
  5-3.欧州
  5-4.日本
  6.量子コンピューターに関する個別研究機関動向
  6-1.国立大学法人大阪大学
  6-2.国立大学法人京都大学
  6-3.学校法人慶應義塾大学
  6-4.大学共同利用機関法人情報・システム研究機構国立情報学研究所(NII)
  6-5.学校法人玉川学園/玉川大学
  【図1.量子マイコンを組み込んだ量子レーダーカメラの模式図】
  6-6.国立大学法人筑波大学
  6-7.国立大学法人東京工業大学
  【図2.巡回セールスマン問題の模式図】
  6-8.国立大学法人東京大学
  6-9.日本電信電話株式会社(NTT)
  6-10.国立研究開発法人物質・材料研究機構(NIMS)
  6-11.国立研究開発法人理化学研究所
  6-12.学校法人早稲田大学
  【図3.クラスタ分析の概念図】
  【図4.最適解を得る方法としての量子アニーリング】
  7.量子コンピューターの課題と展望

●コネクテッドカービジネスの動向 (71~80ページ)
  ~V2Xに向け、コネクテッドカーへ舵取りを進めるOEMの勝算は?~

  1.トヨタのコネクテッドカー宣言(コネクテッドカーの進展)
  1-1.コネクテッドカーに至るまで
  (1)初期のカーナビゲーションシステム
  (2)テレマティクスへの進展
  (3)スマートフォンの普及
  (4)コネクテッドカーへ
  【表1.コネクテッドカーへの変遷とサービスの変化、ビジネスの変化】
  2.コネクテッドカーのメリットは?
  【表2.V2Xへの各業界のアプローチ】
  3.近々の技術的な課題、経済的な課題
  3-1.e-SIMの技術的な課題
  3-2.コネクテッドカーの経済的な課題
  4.コネクテッドカーのビジネス
  【表3.コネクテッドカーの想定されるビジネスストーリー】

●下水道創エネの市場動向 (81~111ページ)
  ~消化ガス発電が牽引役となり売電を前提とした案件が増加傾向
    下水道管の熱回収技術の開発が進み、熱利用の可能性が広がる~

  1.下水道創エネの概要
  1-1.下水道から得られるエネルギーの種類と利用状況
  1-2.エネルギーの種類別特徴
  (1)消化ガス発電
  (2)小水力発電
  (3)下水熱
  (4)水素
  2.下水道創エネの市場動向
  2-1.発電の市場動向
  (1)消化ガス発電
  【図・表1.消化ガス発電及び小水力発電の発電容量規模推移と予測
  (数量:2014年度-2019年度予測)】
  【図・表2.民設民営型消化ガス発電事業と参入企業発電容量シェア(2015年度)】
  (2)小水力発電
  2-2.下水道管からの下水熱回収及び水素製造の市場動向
  (1)下水道管からの下水熱回収
  (2)水素
  3.下水道創エネにかかわる企業・団体の取組動向
  3-1.月島機械株式会社
  (1)消化ガス発電事業参入の背景
  【図1.民設民営型消化ガス発電事業仕組み】
  【図2.バイオガスエンジンコージェネレーションシステム】
  (2)市場動向と同社の見通し
  3-2.JFEエンジニアリング株式会社
  (1)消化ガス発電関連の技術
  【図3.消化ガス発電用ガスエンジン】
  【図4.下水消化ガス発電システムフロー】
  (2)消化ガス発電事業実績及び今後の見通し
  【図5.豊橋市バイオマス資源利活用施設整備・運営事業処理フロー】
  3-3.水ing株式会社
  (1)事業概要と主な取り組み
  (2)消化ガス発電事業の実績と今後の見通し
  【図6.鶴岡バイオガスパワー】
  【図7.スキーム図】
  3-4.東京発電株式会社
  【図8.水車発電機設置後のイメージ図】
  3-5.株式会社協和コンサルタンツ
  3-6.積水化学工業株式会社
  (1)下水熱活用システム事業の概要
  【図9.SPR工法のイメージ図】
  【図10.下水熱活用システム構成例(空調利用)】
  【図11.「らせん型」イメージ図(左)及び「管底設置型」画像(右)】
  (2)導入実績と今後の見通し
  3-7.東亜グラウト工業株式会社
  (1)下水熱活用システム事業の概要
  【図12.ヒートライナー工法イメージ図】
  【図13.施工概要】
  (2)導入実績
  3-8.三菱化工機株式会社
  4.下水道創エネ市場の見通し

《あとがき》
  読者アンケート 「興味を持ったレポート」トップ3予想 (112ページ)